統計調査結果> 統計要覧> 労働統計年報 IV 労働時間 A 毎月勤労統計調査 90 産業別労働時間指数 (Excel:41KB) 91 産業、事業所規模、性別1人平均月間出勤日数及び実労働時間数 (Excel:67KB) 92 産業、事業所規模別1人平均月間出勤日数及び実労働時間数 (Excel:150KB) 93 産業、事業所規模、就業形態別1人平均月間出勤日数及び実労働時間数 (Excel:40KB) 94 都道府県、産業別1人平均月間実労働時間数(事業所規模5人以上) (Excel:67KB) 95 都道府県、産業別1人平均月間実労働時間数(事業所規模30人以上) (Excel:67KB) 96 産業、性別1人平均月間出勤日数及び通常日1日の実労働時間数(事業所規模1~4人) (Excel:43KB) B 就労条件総合調査(平成22年) 97 産業・企業規模、主な週所定労働時間階級
3. 今回のもくじ イントロ -『相関と因果』再訪 基礎編 - 因果概念の変遷: 心の習慣 から 反事実 へ - 因果と確率論を繋ぐ:Pearlのdo演算子 実務編 - 重回帰とは因果構造分解酵素である - バックドア基準による変数選択 考察 - 因果推論の不可能性, モデル選択の3視点 4. 相関と因果は一致しない 86 女 性 84 の 平 82 均 寿 80 命 78 (歳) 30 34 38 NHKの放送受信契約数(百万) http://www.stat.go.jp/data/nihon/02.htm 元データ→ http://pid.nhk.or.jp/jushinryo/know/pdf/toukei2010.pdf 5. 相関と因果は一致しない 86 p < 0.00000002 女 2 性 84 R = 0.99 の 平 82 均 寿 80 命 78 (歳) 30 34 3
"La classe ouvrière et les niveaux de vie : recherches sur la hiérarchie des besoins dans les sociétés industrielles contemporaines : thèse pour le doctorat présentée à Faculté des Lettres de l'Université de Paris / par Maurice Halbwachs. - Paris : F. Alcan, 1912."の翻訳(未完)。INTRODUCTIONの翻訳は無し。原著情報URL: http://www.worldcat.org/oclc/763591910
世界の多くの諸地域が産業化を遂げた現在も,社会の不平等は偏在している。冷戦の終焉と社会主義の崩壊を経て,その原因を解明するための学術研究が再び求められている。性別分業や家族制度のあり方と関係の深いジェンダーに注目し,欧米諸国に限らず東アジア地域を含めた包括的な国際比較を行い,労働市場と社会階層の特徴を析出する。 太郎丸 博(たろうまる ひろし) 京都大学大学院文学研究科准教授 大阪大学大学院人間科学研究科博士後期課程退学。専攻:社会階層論。 主な著作:『若年非正規雇用の社会学』(大阪大学出版会,2009年),「社会階層論と若年非正規雇用」(直井優・藤田英典編『講座社会学13階層』東京大学出版会,2008年),「正規/非正規雇用の賃金格差要因―日・韓・台の比較から」(落合恵美子編『親密圏と公共圏の再編成―アジア近代からの問い』(「変容する親密圏/公共圏」)京都大学学術出版会,2013年)。
Gary Solon, Steven J. Haider and Jeffrey M. Wooldridge Journal of Human Resources, March 2015, 50 (2) 301-316; DOI: https://doi.org/10.3368/jhr.50.2.301
対応のない 2 群間の量的検定手法として、最も有名なのは Student の t 検定でしょうか。 以前、Student の t 検定についての記事を書きました。 小標本問題と t検定 - ほくそ笑む しかし、Student の t 検定は、等分散性を仮定しているため、不等分散の状況にも対応できるように、Welch の t 検定を使うのがセオリーとなっています。 ただし、これら 2つの検定は分布の正規性を仮定しているため、正規性が仮定できない状況では、Mann-Whitney の U検定というものが広く使われています。 Mann-Whitney の U検定は、正規性を仮定しないノンパラメトリック検定として有名ですが、不等分散の状況でうまく検定できないという問題があることはあまり知られていません。 今日は、これらの問題をすべて解決した、正規性も等分散性も仮定しない最強の検定、Brunner-
財務省のデータ解釈に異議あり教育界に激震が走った。財務省が、「公立校の35人学級を40人学級に戻すべき」との方針を打ち出したからである。(47NEWS,ハフィントンポスト,TBS News) そしてその記事をみて、私はもう一つの驚きを覚えた。というのも、財務省はその根拠となる「いじめ」などの統計データを誤って理解し、「40人学級に戻すべき」と提案しているからである。私の理解では、財務省が示した数字からは、「35人学級を継続すべき」という結論しか得られない。 「35人学級を40人学級に戻すべき」財務省が、「公立校の35人学級を40人学級に戻すべき」との方針を打ち出した。「少人数学級」は、教育界が長年訴え続けてきた最重要課題の一つである。全学年とまではいっていないものの、2011年度から小学校の1年生で35人学級が実現したばかりであった。 学級規模が小さくなるとき、その増えた学級分については教
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