熊本地震ではネット上にさまざまな地震に関する情報や安否確認の仕組みが登場。被災者支援に役立った一方、課題も見つかった。（写真は渡辺英徳・首都大学東京准教授が制作した「台風リアルタイム・ウォッチャー」に寄せられた熊本地震の被害の様子） 熊本県を中心とする一連の地震では、グーグルやフェイスブック、ＬＩＮＥなどネット関連企業が相次いで安否確認の「支援策」を打ち出した。ボランティアらがネット上の地図を使って情報を分かりやすくまとめる試みも広がっている。東日本大震災の経験やネット上のサービスの充実などを通じて工夫を重ね、速やかな安否確認につなげたり、細やかな情報を提供したりするなど「進化」したとも言えるネット支援だが、一方で課題も見つかっている。大災害が相次ぐ日本。今後にも備えて試行錯誤を重ねる必要がありそうだ。【岡礼子、錦織祐一／デジタル報道センター】

ソーシャルメディアからバズったコンテンツに集客した新規ユーザーの定着率を確認して、その後のコンテンツ制作の方向性を決めるのに役立てたいサイトによってはブログやTwitter、Facebookなど各種ソーシャルメディアから多くのユーザーが来訪することだろう。しかし面白いタイトルやユニークなコンテンツなどで集客できたとしても、それはビジネスには何の役にも立たない、一時的なアクセス増をもたらしただけかもしれない。 たとえば以前にご紹介したこちらのサイトの例では、バズった記事から他のコンテンツへの回遊はまったくなく、実質的に直帰率が100％という惨憺たる結果だった。 バズったコンテンツに押し寄せた新規ユーザーは、単なる通りすがりなのか、見込み客なのか？（第40回）ほとんどのユーザーはせっかちだ。目的以外のコンテンツまで見てもらおうというのが甘いのかもしれない。しかし、そのときに回遊してくれないとし

『英語日記ドリル〔Plus〕』は、amazedとamazingの使い方の違いや、「なんとか～できた」のニュアンスの出し方など、英語の表現力アップに役立つレッスンを１日１つ学習するドリルです。レッスンのテーマは、本連載「英会話質問箱」やセミナー等で私が回答してきたものの中から、英語学習者がつまずきがちなポイントを厳選しました。１日１行でもOK！　皆さんも本書で英語日記に挑戦してみませんか？－ 石原真弓

MM総研が5月10日発表した2010年度（2010年4月～11年3月）の国内携帯電話出荷調査によると、スマートフォン出荷は855万台で、前年度比約3.7倍に拡大した。各社からAndroid端末の販売が本格化したことで、OS別ではAndroidのシェアが57.4％となり、iOSを逆転した。 調査における「スマートフォン」の定義 iPadやGALAXY Tabなどのタブレット端末は含めていない iOS、Android、Windows Mobile、BlackBerry OSを搭載 音声通話が可能（画面5インチ以上でヘッドセット利用を想定した端末は含まず） 高機能かつアプリやソフトウェアのカスタマイズが可能 OS環境としてアプリ開発仕様が公開されていること キャリアとメーカーがスマートフォンと位置付けている製品 総出荷台数は9.3％増の3764万台に。スマートフォンの出荷拡大とauのトライバンド

内容：「FileTruck」は、最大1Gバイトまでの大容量ファイルを送信できるファイル転送サービスだ。アップロードの進行状況が進捗バーで表示されるほか、簡易なアドレス帳機能も利用できるなど、使い勝手に配慮している点が特徴だ。 「FileTruck」は、最大1Gバイトまでの大容量ファイルを送信できるファイル転送サービスだ。同等サービスを圧倒する大容量と、飾らないシンプルな画面が特徴的なサービスである。 利用にあたってはユーザー登録が必要になる。ユーザー登録といっても項目はメールアドレスとパスワードの2つだけなので、居住地域や年齢、利用用途なども記入しなくてはいけない他サービスに比べると負担は少ない。メール認証も含めて登録はあっという間に完了する。 アップロードから送信完了までの画面遷移は、基本的に他サービスと変わらない。アップロードしたいファイルを指定し、宛先のメールアドレス、差出人名を記入

めり @merihiko 結論からいくと、「iPhone for everybodyキャンペーンで加入し、今もそのまま使ってる人は、2年経過時に契約変更してないと、無意味な2年縛りを受ける事になるよ」という話です。（事実上）メリットを受けてないのに、期間中解約する際には違約金を取られるよ、という話。 めり @merihiko iPhone for everybodyキャンペーンとは、2009年2月27日から2010年1月31日まで実施された「2年間の継続利用を条件に、実質的な端末代金と毎月のパケット代を安くする」というキャンペーン。私は後者のメリットに飛びついた既存ユーザー、というヤツです。

[読了時間：2分] 鳴り物入りで米国で発売されたソニーのGoogle TVが早くも25％オフで販売されている。テレビ局サイトからのアクセス禁止設定を受けて売れ行きが低下したのだろうか。テクノロジー系サイトでは「失敗確定」の評価が既に上がっている。 米国ソニーのECサイトsonystle.com上で売りに出されているセットトップボックス型Google TV「Sony Internet TV Blue-ray Disc Player」の価格が399ドルから299ドルに変更されている。ソニーのGoogle TVは、10月15日に米国内で発売になったばかり。早過ぎる値下げに対して、米TechCrunchはGoogle TV Already In Trouble? （Google TV、もう既に問題発生？）という記事を上げているし、Business InsiderはIt’s official: Go

大手モバイルＳＮＳ「モバゲータウン」を運営するディー・エヌ・エーは、ゲーム開発などを担当する中途入社のエンジニアに対し、年俸とは別に「入社準備金」として200万円を支給すると発表した。 外資系企業などでは、人材の引き抜きに際して早期退職を促すために「サイン・オン・ボーナス」が支払われることがあるが、日本企業では珍しい。 豊富な経験を持つエンジニアを対象 同社広報部によると、「仮に１年以内に退職することがあっても、準備金の返還を求めることはない」という。 準備金は、2010年10月31日までに同社サイトよりエントリーして採用されたエンジニアのうち、「基準に合った人材」に支給。海外や地方から応募する人に対して、転職に伴う転居費や必要な機器の購入を支援することなどを趣旨としているという。 準備金制度の適用基準は公開されていないが、自社のサービスを企画・開発・運用できる技術者で、「豊富な経験を持つ