肝臓内科医の仕事はなくなるか 今から20年ほど前のこと。肝臓内科医のあいだで「将来、肝臓の病気がなくなって、職を失うかもしれない」と冗談まじりに語られたことがありました。 というのも、当時の肝臓内科の仕事といえば、「ウイルス性肝炎」の治療と経過観察、そして肝臓がんの早期発見・治療が中心だったからです。日本における肝細胞がんの大半は、B型あるいはC型肝炎ウイルスによるもので、それに対応するのが肝臓専門医の役割でした。 ところが、抗ウイルス薬の劇的な進歩により、ウイルス性肝炎はコントロールできる、あるいは治すことも可能な病気になってきました。新たな感染も減っていますから、ウイルス性肝炎を背景とした肝硬変や肝細胞がんは、今後さらに減少するでしょう。だからこそ、肝臓内科医は「職を失うかも」と話していたのです。 では、本当に肝臓内科医の仕事はなくなるのでしょうか。そんな心配は、残念ながら今のところな

執筆者 畝山 智香子 東北大学薬学部卒、薬学博士。国立医薬品食品衛生研究所安全情報部長を退任後、野良猫食情報研究所を運営。 野良猫通信 畝山 智香子 2025年8月12日 火曜日 超加工食品の最新研究として、Nature Medicineに掲載された超加工食品（UPF）と最小限の加工のみの食品(MPF)の研究の無作為化クロスオーバー試験について「その１」で紹介しました。その2では解説編として、背景情報を含めて考察したいと思います。 ●先行研究について 超加工食品と健康との関連についての研究は多くが自己申告の食事内容をもとにした観察研究であり、因果関係を立証できるようなものではありません。その中でヒトでの介入研究として注目されたのが2019年に発表された、アメリカで行われた、参加者を施設に閉じ込めたうえでUPFとMPFを食べてもらった研究です。 Ultra-Processed Diets C

ペルー中部アンデス地域のフニン州ハウハの地元の市場で販売されるジャガイモ（2024年5月29日撮影）。（c）Cris BOURONCLE/AFP 【8月1日 AFP】南米で野生のトマトとジャガイモに似た植物が交雑した結果、約900万年前に現代のジャガイモが誕生したという研究結果が7月31日、科学学術雑誌セルに発表された。 手頃な価格で用途が広く実用的なジャガイモは今や、世界で最も重要な作物の一つとなっている。しかし、その起源は長い間、科学者を悩ませてきた。 現代のジャガイモは、チリ原産のエツべローサム（Etuberosum）と呼ばれる3種の植物によく似ている。だが、これらの植物は塊茎（かいけい、ジャガイモやヤムイモに見られるような、栄養素を蓄え、私たちが食べる部分）を形成しない。 一方、遺伝子解析により、トマトとの驚くべき近縁性が明らかになった。 この謎を解明するため、国際的な研究チームが

執筆者 畝山 智香子 東北大学薬学部卒、薬学博士。国立医薬品食品衛生研究所安全情報部長を退任後、野良猫食情報研究所を運営。 野良猫通信 畝山 智香子 2025年7月16日 水曜日 WHOが7月2日、タバコ ･ アルコール ･ 砂糖入り飲料（SSB）に「健康税」を課すことで 50 % 値上げするよう各国に求めた発表について、前編ではこの3つを「同じ」とすることの問題を指摘しました。後編では、WHOがこの主張に続く今後の方針について問題提起をします。 今回のWHOの「健康のための課税推進」はある程度予想されていて、WHOは2024年6月に「健康的な食生活を促進するための財政政策ガイドライン」 Fiscal policies to promote healthy diets: WHO guideline 14 June 2024 を発表していました。その中で SSBへの課税で購入が減ることについ

執筆者 畝山 智香子 東北大学薬学部卒、薬学博士。国立医薬品食品衛生研究所安全情報部長を退任後、野良猫食情報研究所を運営。 野良猫通信 畝山 智香子 2025年7月16日 水曜日 2025年7月2日にWHOがタバコ ･ アルコール ･ 砂糖入り飲料（SSB）に「健康税」を課すことで 50 % 値上げするよう各国に求めると発表しました。 WHO launches bold push to raise health taxes and save millions of lives 2035年までにこの「3つの不健康な製品」の値段を 50 % 以上引き上げる新たな大規模イニシアチブ 「3 by 35」を開始とのことです。 The 3 by 35 Initiative これについて私はWHOを支持できないのでその理由を述べたいと思います。 前編としては「タバコ ･ アルコール ･ 砂糖入り飲料（S

文部科学省が今年度中に、「学校給食衛生管理基準」の見直しに着手することが、7月1日の内閣府食品安全委員会第989回会合で明らかとなりました。 基準は2009年に施行されましたが、「有害もしくは不必要な添加物」という文言があります。これにより市民・消費者の食品添加物に対する誤認を招いているのではないか、という指摘が、学識者や産業界、消費者団体などから繰り返し、出されてきました。しかし、文部科学省は対応してきませんでした。ところが今回、食品安全委員会の食品安全モニターの提案を機に、見直しの方向性が示されたのです。 では、基準のなにが問題視されてきたのか？　話が複雑なので、少し解説します。 誤認を招いてきた？　学校給食基準　「学校給食衛生管理基準」は、学校給食を作る調理場の整備や食品の購入、献立、調理の注意点など、学校給食作りにおいて必要な衛生管理を幅広く押さえ守るべきルールを示したもの。その中

太陽系の中にある天体は、全てが太陽系出身であるとは限りません。中には太陽系の外から中へと突入し、再び太陽系の外へと逃げ出す天体もあり、「恒星間天体（Interstellar object）」と呼ばれます。恒星間天体は多数存在すると予想される一方、滅多に発見されることはなく、確実なものはこれまでに2例しか知られていませんでした。 【▲ 図1: 画面中央部を左から右へとゆっくり移動する白い点がATLAS彗星（3I）。（Credit: Deep Random Survey）】 現地時間2025年7月2日（現地時間）、新たな恒星間天体の候補である「A11pl3Z」の発見が報告されました。まだきちんとした名前すら付けられていない段階から、この発見は天文学者の注目を集め、わずか1日足らずで正式な名前「3I/ATLAS」という名前がつきました。もう少し馴染みのある呼び方をすれば「ATLAS彗星（アトラス

2025年6月、子どもの甲状腺検査に関する要望書が福島県に提出されました。提出したのは、かつて福島県立医科大学で検査運営に携わった医師らが所属する専門家団体「若年型甲状腺癌研究会（JCJTC）」です。 ■“過剰診断”が生じている…研究団体が「子どもの甲状腺検査」見直しを県に要望（2025年6月12日掲載）｜中テレNEWS NNN ■JCJTCから福島県に対し、甲状腺検査に関する要望書を提出しました（第1報）｜若年型甲状腺癌研究会 中テレNEWSの記事では過剰診断がクローズアップされていますが、要望書には過剰診断に加えて「数十年後に発症するがんの大幅な前倒し診断例」にも言及されています。放射線被ばくの影響があろうとなかろうと、過剰診断や大幅な前倒し診断は著しい不利益が生じます。一方で、甲状腺がん検診から得られる利益は不明確で、利益は存在しないか、存在したとしてもきわめて小さいと考えられます。

2025年2月3日 東京地裁でのHPVワクチン薬害裁判傍聴記録【前半】 世界で唯一、非科学的で激烈な反HPVワクチン報道を行ってきた日本のマスコミ。 彼らが決して詳細を報じない、HPVワクチン薬害訴訟。 今回は自分のこれまでの傍聴レポートの中でも最も長いのですが、最も読む価値があると思います。… — たぬきち (@Tanuk_Ichi) February 4, 2025 例によって法廷では録音録画が禁止されているので、自分のメモからの書き起こし。 なので、一字一句が正しい記載ではない点はご了承ください。 以下のChatGPTによる要約だけを読んでも、十分に理解可能かと思います。 HPVワクチン薬害訴訟・今回の傍聴記録（ChatGPTによる要約） 愛知医科大学病院小児科の奥村彰久教授は、HPVワクチン薬害訴訟の名古屋地裁で証人として出廷し、ワクチンと症状との因果関係を否定する意見を述べた。小

JAXAは5月15日、小型ソーラー電力セイル実証機「IKAROS（イカロス）」の運用の終了したと発表した。今後、イカロスの追跡は行わない。 イカロスは2010年5月に「H-IIAロケット17号機」によって金星探査機「あかつき」と相乗りで打ち上げられた“宇宙ヨット”。ソーラーセイル（太陽帆）だけで宇宙空間を航行するアイデアは100年程前からあったというが、実際の航行に世界で初めて成功したのがイカロスだった。 ソーラーセイルは、薄い帆に太陽電池を貼り付け、この電力を用いてイオンエンジンを駆動する仕組み。イカロスは14m四方のセイルを展開し、実際に発電し、加速や軌道制御などソーラーセイルによる航行技術をもたらした。 しかし11年12月には搭載していた推薬がほぼ枯渇。12年1月以降は、電力低下により機器がシャットダウン状態になる「冬眠モード」と“冬眠明け”を繰り返していた。

新たに報告された色「オロ」は、今まで見たことのない鮮烈な青緑だ──。 世の中の色はもう見尽くしたと思っていないだろうか。そうでもないらしい。カリフォルニア大学バークレー校とワシントン大学の研究者は、眼の光受容体を狙って新しい色を知覚させるシステム「Oz」を開発し、その成果を先週のScience Advances誌に発表した。 Ozは網膜の錐体細胞を直接活性化する仕組みだ。つまり、人間の眼にレーザーパルスを照射し、「分光感度」の限界を超えた「人間の可視域外の色」を生み出した。 被験者が見たのは、「前例のない彩度をもつ青緑」だったという。 「従来、人間の視覚機能やその疾患については、死亡後に取り出した網膜組織や動物モデルを用いる研究が一般的でした」（ワシントン大学医学部眼科教授のラムクマール・サベサン氏） サベサン氏によると、Ozは網膜疾患の患者の視覚評価にも役立つ。眼の光学的なぼやけや微細な

執筆者 長村 洋一 藤田保健衛生大学で臨床検査技師の養成教育に長年携わった後、健康食品管理士認定協会理事長に。鈴鹿医療科学大学教授も務める 多幸之介先生の健康と食の講座 長村 洋一 2025年4月18日 金曜日 ●異例の速さで行われた機能性表示食品制度の改革 昨年３月に小林製薬の起こした紅麹事件は16名の死者（大阪府の報告）を出す健康食品史上においても極めて深刻な大事件となった。事件を起こした商品が国の機能性食品制度に準拠した商品であり、かつ小林製薬はこの制度で要求されている内容を少なくとも表面上は満たしていた。すなわち、単に会社の不正によって発生した事件でなく、制度上の欠陥によって起こった事件であるから国の対応は半端でなかった。この事件を受けて関係省庁は、それぞれの立場から機能性表示食品制度に介入を行い異例な速さで大きな変革がなされた。 速やかな健康被害情報提供の義務化とGMPの義務化（

執筆者 畝山 智香子 東北大学薬学部卒、薬学博士。国立医薬品食品衛生研究所安全情報部長を退任後、野良猫食情報研究所を運営。 野良猫通信 畝山 智香子 2025年4月16日 水曜日 先の原稿で食品中カドミウムの「基準」について話題にしました。そして日本は食品の汚染物質の基準設定が少ないのではと思われたのではないでしょうか。 そのことについて、汚染物質の基準の考え方が残留農薬や食品添加物の場合と少し異なることを含めもう少し解説します。 ●ADI等の目安量と、個別の食品に設定される基準との違い 食品に含まれる何らかの物質の「基準」には、許容1日摂取量（ADI）や耐容週間摂取量（TWI）のような、安全性の目安となる量と、個別の食品に設定されている使用基準や最大残留量（MRL）とがあります。 この二つの違いを理解し、安全性にとって重要なのは前者のほうである、ということを改めて強調しておきます。しばし

執筆者 畝山 智香子 東北大学薬学部卒、薬学博士。国立医薬品食品衛生研究所安全情報部長を退任後、野良猫食情報研究所を運営。 野良猫通信 畝山 智香子 2025年4月9日 水曜日 コメのカドミウムについて日本国内でも基準超過があったことが報道されました。 カドミウム基準値超過米の流通について | 美の国あきたネット 日本の食品衛生法で定める基準である0.4 ppm（mg/kg）以下のところ、0.47～0.87ppmが検出されたため回収するという発表です。 ちょうどコメが不足気味で値段が高どまりしているという状況で、ブランド品種のあきたこまちが回収されると聞いて、もったいないと思ったのは私だけではないでしょう。 ただ「前編」で回収対象となった台湾の乳幼児用せんべいのカドミウム基準値0.04 mg/kgに比べると、水分量の違いを考慮しても0.87 mg/kgが多いと感じる人もいるかと思うので、こ

３月２４日、世界保健機関（ＷＨＯ）は、欧州地域で２０２３年に子どもの結核感染が１０％増加したと発表した。写真はＷＨＯのロゴ。スイスのジュネーブで１月撮影（２０２５　ロイター／Denis Balibouse） (ロイター) Mariam Sunny　Kamal Choudhury [２４日 ロイター] - 世界保健機関（ＷＨＯ）は２４日、欧州地域で２０２３年に子どもの結核感染が１０％増加したと発表した。感染は継続しており、直ちに拡大抑制の公衆衛生対策を講じる必要があるという。 欧州と中央アジアの５３カ国を含むＷＨＯ欧州地域では、２３年に１５歳未満の子どもの結核感染が７５００件余り報告され、前年から６５０件以上増加した。 ＷＨＯのハンス・クルーゲ欧州地域事務局長は「子どもの結核感染が懸念すべきほど増加しているという事態は、予防も治療も可能なこの疾病に対する対策の進展がなお脆弱なことをあらためて

で、あるか。 digital.asahi.com ――2期目のトランプ政権になって何が起きていますか？ 多くの科学者たちが不安を抱えています。連邦政府から才能のある人材が次々と排除され、専門知が失われてしまいかねない状況です。研究費の申請などを担っていた人たちも減らされて、手続きがままならなくなる。こうした間接的な影響をこれからすべての研究者が受けることになります。 ある政府系の研究機関では、科学者の10%が解雇されたと聞いている。今後、大学への助成金がどれだけ減らされるのかわかってくると、大学の研究者も安泰ではいられないと心配しています。つまり米国では今後、大量の専門家の失業が明らかになるのです。これは日本や他国が才能のある人材を雇う大きなチャンスです。もし私が大学や会社を運営する立場だったら、一刻も早く人材確保に走るでしょう。 （略） ――米国にとって代わる国は？ 中国は明らかに最も大

東京・品川区は今年10月から、区立小中学校の給食の全野菜を原則、化学肥料や農薬を使わない有機農産物（オーガニック）にするという方針を決定した。 こうした試みは品川区だけではない。この「オーガニック給食」運動は、いま全国的に大きな盛り上がりを見せている。その背景を探ると、驚きの経緯が見えてきた。 「オーガニックが健康に良い」という科学的根拠はない品川区では、2023年に給食が無償化されて以降、「質が落ちた」「おいしい給食が食べたい」といった声が、生徒たちのアンケートで上がっていた。そこで、安全安心な給食を提供することで給食の質の向上を図ろうと、オーガニック野菜の導入を決めたという。だが、農業ジャーナリストで元農家の渕上桂樹氏は、今回の決定に首をひねる。 「有機食のライフスタイル自体は良いと思いますし、個人の自由です。ですが、『オーガニック給食』という政策には、非常に多くの問題があると思ってい

図１：画像集の（左）表紙（オリオン大星雲）と（右）裏表紙（すばる望遠鏡ドームとマウナケアの星空）（クレジット：株式会社クレヴィス） すばる望遠鏡の 25 周年を記念する画像集がこの３月に株式会社クレヴィスから発売されます。 -------------------- 「すばる望遠鏡　宇宙の神秘を探る」　（国立天文台ハワイ観測所 編著） ■定価：定価：3,630 円（本体 3,300 円） ■ISBN978-4-911003-32-9 ■仕様：B5 判、208 頁、上製本 ■発売日：2025年3月28日 -------------------- この画像集は、ハワイ観測所の研究者と広報チームが企画し、株式会社クレヴィスの協力を得て実現しました。超広視野主焦点カメラ Hyper Suprime-Cam（ハイパー・シュプリーム・カム；HSC）で撮影された天体画像を中心に、すばる望遠鏡の観測装置で撮

もし太陽系で「最も興味深い衛星コンテスト」があったら、カリストは有力候補だろう。木星で2番目に大きく、太陽系の中でも最も多数の衝突クレーターがあるうえ、表面には大量の氷が広がっている。 研究者たちは数十年にわたって、カリストのクレーターだらけの表面の地下に、衛星全体を覆う塩水の海があるのではないかと考えてきた。今回、約30年前のデータを改めて詳しく調べ直したことで、その海が実際に存在する可能性がさらに高まった。 NASAの惑星内部・地球物理学部門に所属するコーリー・J・コクラン氏率いるチームは、当初はカリストの海を探していたわけではなかった。コクラン氏によると、もともとは海王星の衛星「トリトン」に地下海があるかどうかを調べる別のプロジェクトを進めていた。 しかし、トリトンには非常に強い電離圏（大気の最も外側の層）があり、計測が難しかった。そこで、同じく強い電離圏を持つカリストの過去データを