ウミガメ@自動車の未来予測 @turtle_auto 少し時間ができたので、今世界の自動車メーカーが直面している課題、そして今後の業界の行く末について解説したいと思います。結論から言うと、今後3年間くらいかけて日米欧の既存の自動車メーカーはジワジワと縮小し、テスラやBYD、現代G辺りが圧倒的勝ち組になると見ています。👇 2022-06-19 09:28:35 ウミガメ@自動車の未来予測 @turtle_auto 現在大きく二つ問題があり、一つが部品供給の滞りです。コロナ発生以降、世界中のOEMが半導体やワイヤーハーネスといった基幹部品の不足で満足に車を作れずにいます。一方で、需要過多により販売時の値引きが抑えられ、販売台数は減っているのに利益は同水準というおかしな事態が発生しています。👇 2022-06-19 09:29:40 ウミガメ@自動車の未来予測 @turtle_auto 二つ

岡山県倉敷市の自動車工場。 ここではふだん日産自動車と三菱自動車工業が共同開発した軽自動車をつくっています。 そんな工場の敷地内でことし5月、新車の発表会が開かれました。 お目見えしたのは、軽自動車とほぼ同じ大きさの「EV」です。 通常、メーカーは新車発表の場で“これまでにない特徴”をアピールします。 デザインだったり内装だったり、はたまた自動運転の機能だったり。 では今回、日産と三菱は何をアピールしたのか…。 軽サイズですから車体のコンパクトさはもちろんなんですが、会場を驚かせたのは、なんと言ってもその「価格」です。 EVはバッテリーのコストがかかるためガソリンエンジンの車と比べると同じグレードだと割高になり、400万円から600万円ほどの価格が主流です。 しかし、今回の軽サイズのEV。 国の補助金を使った場合、標準的なグレードではおよそ180万円。

日本電産は工作機械事業で攻勢をかける。21日会見した永守重信会長は「あと3社買収する」と明言、2025年度までに工作機械など機器装置事業の売上高を現状の2倍以上となる5000億円に伸ばす。30年度に同1兆円を視野に、工作機械業界で“断トツ”規模を目指す。「中国の工作機械メーカーに対し、日本の工作機械業界はもっと一体感を持って戦わなければならない」（永守会長）と業界再編をしかける。 同社は21年8月に三菱重工工作機械（現日本電産マシンツール）を、22年2月にOKKを相次ぎ買収。「事業として高い収益を上げている。PMI（買収後の経営統合作業）をやって自信を深めている」（同）とし、今後も同事業でM＆A（合併・買収）を加速。事業の柱と位置付ける。 また同日、永守会長が最高経営責任者（CEO）に復帰する人事を発表。関潤社長は当面、電気自動車（EV）の中核部品となるトラクションモーター事業に専念。23

Netflixで作品を観ていて、ちょっとした疑問が浮かんだことはありませんか？ そんな疑問をその道のプロに聞く「先生おしえて！」。今回は『ベイビー・ドライバー』などのカーアクション作品や、F1のドキュメンタリー『Formula 1: 栄光のグランプリ』を観ていて気になった疑問について聞いてみました。（ネトフリ編集部） 脇阪寿一 現在監督を務めている国内最高峰カテゴリーであるSUPER GTでは、選手として02年にシリーズチャンピオンを獲得し、06年・09年ドライバー＆チームのダブルタイトルを獲得。更に2019年には監督としてもシリーズタイトルを獲得し、Mr.GTの異名を持つトップレーシングドライバー。 （Twitterアカウント: @JuichiWakisaka） F1ドライバーがドリフトをしない理由 「ドリフトって本当に速いの？」 映画やドラマのカーチェイスでよく見るドリフト走行。でもF

元自民党衆院議員の河村建夫さん(81)、よりによって社名ロンダリング4回で怪しいIR連発中のクオンタムソリューションズの会長に就任へ 自社株を担保に借金しているENECHANGE(エネチェンジ)筆頭株主兼社長の城口洋平さん、粉飾決算疑惑による株価下落で追証を喰らい保有株の一部が強制決済される

「好況だが、部品不足が深刻化している」――。2022年1月11日、ファクトリーオートメーション（FA）業界誌を発行するニュースダイジェスト社（名古屋市）が主催する22年の工作機械業界の展望を語る講演会で、日本工作機械工業会（日工会）会長の稲葉善治氏（ファナック取締役会長）をはじめとする多くの業界トップが部品不足による生産ひっ迫の可能性を指摘した。新型コロナウイルスの感染拡大による物流の停滞などを受けて部材の価格も上がっており、各社の利益を圧迫しそうだ。

1953年神奈川県生まれ。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリル・リンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授、法政大学大学院教授などを経て、2022年4月から現職。著書は「下流にならない生き方」「行動ファイナンスの実践」「はじめての金融工学」など多数。 今週のキーワード　真壁昭夫 経済・ビジネス・社会現象……。いま世の中で話題となっているトピックス、注目すべきイノベーションなどに対して、「キーワード」という視点で解説していきます。 バックナンバー一覧 中国の工作機械需要の伸び率は鈍化している。その一方で、中国以外の国と地域では、わが国の工作機械への需要が旺盛だ。写真は中国の半導体工場　Photo:VCG/gettyimages 日本工作機械工業会によると、11月までの年初来の受注額は、前年同期比で内需が

元自民党衆院議員の河村建夫さん(81)、よりによって社名ロンダリング4回で怪しいIR連発中のクオンタムソリューションズの会長に就任へ 自社株を担保に借金しているENECHANGE(エネチェンジ)筆頭株主兼社長の城口洋平さん、粉飾決算疑惑による株価下落で追証を喰らい保有株の一部が強制決済される

リンク Yahoo!ニュース 尿素水不足、韓国は大騒ぎで日本が静かな理由（THE Korea Economic Daily Global Edition） - Yahoo!ニュース 韓国と産業構造が似ている隣国の日本では尿素水の不足現象が起きていない。主原料であるアンモニアの80%を自国生産する上、ディーゼル車の割合が少ないためという分析だ。 10 users 289 11月、韓国でアドブルー(尿素水)が不足し、物流が大混乱に陥ってるというニュース この記事によれば、日本では尿素の原料となるアンモニアの製造プラントが国内シェアの大半をまかなえるぶんあるため、影響はほとんどないという論調だったのですが(後述しますが実はこの記事には誤りがあったようです)、 そのあと日本でもアドブルーが急速に品薄に Deep Forest @EpisodeNeo 最近のディーゼルエンジンは、排ガスをきれいにしま

日本政府は「2050年カーボンニュートラル」を掲げ、脱炭素の取り組みを産業界に求めている。電気自動車の開発、普及などに注目があつまるなか、トヨタ自動車の豊田社長が「文藝春秋」のインタビューに初めて応じ、カーボンニュートラルおよび電気自動車（EV）に対する考え方を詳細に明かしている。 ◆◆◆ ――豊田社長ご自身は日本自動車工業会の会長として、「全てをEVにするのは違うと思う」と、持論を展開されており、EV反対派のイメージを持たれています。 豊田　そう、よく誤解されるんですよ。ここできちんと説明させていただくと、まずトヨタは基本的にEV導入には賛成です。2030年には、EVとFCV（燃料電池自動車）の販売台数を200万台にする目標を掲げていますし、車載用電池に対する投資額は断トツで業界1位を誇っています。 ただ、脱炭素の手段をEVに絞るのではなく、他の選択肢も用意すべきじゃないかと考えています

日本電産本社（「Wikipedia」より） 日本電産が工作機械事業に本腰を入れる。三菱重工工作機械（現・日本電産マシンツール）を8月に買収したのに続き、中堅工作機械メーカーで創立100年あまりの老舗OKKを買収する。OKKが実施する第三者割当増資を引き受ける。株式の取得額は54億円で、出資比率は67％となる。2022年1月をめどに子会社にする。OKKは調達した資金で老朽化した兵庫県伊丹市の工場を建て替える。 OKKは自動車関連向けの中小型マシニングセンター（MC）を主力とする。日本電産マシンツールは大型工作機械に強みがあり、両社を傘下に置くことで、中小型の汎用機の製品のラインナップに厚みを増し、総合的な提案力で勝負できるようになると説明する。 大手工作機械メーカーが海外で売り上げを伸ばすなか、OKKは国内が中心で、これが結果的に業績の悪化を招いた。OKKは最盛期には売上高436億円（199

">第三者割当増資を引き受け、子会社化する。同社は2021年8月に、三菱重工業の子会社で工作機械や切削工具の製造を手がける三菱重工工作機械（現日本電産マシンツール、滋賀県栗東市）を子会社化したばかりだ。 日本電産には、買収した企業（大きな石）を支えるために、小さな石にあたる企業を2、3社買う「詰め物買収」という考えがある。石垣が、大きな石の間に小さな石が詰まっていることで、壊れない構造となっていることから、この言葉が生まれた...

日本電産が工作機械事業に本腰を入れ始めた。18日、OKKを買収すると発表した。8月に買収した三菱重工業の工作機械事業と合わせて製品群の幅を広げ、工作機械市場に攻勢をかける。「必ず勝てる」と意気込む永守重信会長が率いる日本電産が台風の目となる可能性もある。OKKが実施する第三者割当増資を日本電産が引き受ける。取得額は約54億円。増資引き受け後の持ち株比率は約67%となる。OKKは自動車部品向けな

国内自動車メーカーなどが集まる自動車用動力伝達技術研究組合（TRAMI）は2021年11月15日、22年度の研究方針を説明した。内燃機関から電気自動車（EV）用モーターやその関連技術に研究の軸足を移す。とりわけ重視するのがモーターの高回転化だ。現状は1万3000rpm前後にとどまるが、5万rpmの「超高回転」を見据えた研究を進める。 TRAMIは、国内自動車メーカー9社と変速機メーカー2社が集まり18年に設立した企業組合。産学連携を重視しており「企業のニーズと大学などのシーズに基づく研究シナリオ」を策定し、非競争領域のテーマに絞って企業と大学で研究を進めている。 TRAMI運営委員長の藤戸宏氏（トヨタ自動車パワートレーンカンパニーパワートレーン機能開発部主査）は22年度の研究方針として「駆動系にとどめず、電動化に広げている」と説明した。TRAMIの研究対象としてかねてエンジンを外す一方、最

EVの充電問題が「自動バッテリ交換スタンド」で一気に解決してしまった。自動運転でバッテリ交換されるので、ガソリン満タン給油より早いし、安いし、楽。バッテリもレンタルになるから本体価格も安くなる。航続距離がー！充電時間がー！充電スタンドがー！バッテリーが高い！ってアンチEVの意見は完全敗北。バッテリ交換スタンドがガソリンスタンドを置き換え始めた中国ではEVが主流になるのは間違いないし、今後数年で世界にも普及するだろう。マキタとかの電動工具を使ってる人ならわかるが、バッテリは複数持って、バッテリが切れたら充電済のバッテリに交換するのが当たり前の使い方。EVでもそうなるってことだ。内燃機関の時代は終わるよ。油を爆発させて車輪を動かす古い技術にこだわりが強すぎる車マニアの意見を聞きすぎて、トヨタはEVに乗り遅れた。国の安全規制がガチガチすぎて、NIOのようなスタートアップも日本からは全く出てこなか