米シリコンバレーの新鋭スタートアップとして注目を集めた「エアビーアンドビー」に50歳代で入社し、CEO（最高経営責任者）のブライアン・チェスキー氏のメンターとして、またホスピタリティー部門の責任者として活躍したチップ・コンリー氏。もともとはホテルチェーンの創業者で、ITとはなじみが薄かった彼が、大きく年の離れた若者たちに囲まれ、頼りにされたのはなぜか。地位や肩書ではなく、知恵と経験によって尊敬される「新しい年長者」としての働き方について、コンリー氏の著書『モダンエルダー　40代以上が「職場の賢者」を目指すこれからの働き方』から抜粋・編集してお届けします。第2回は「モダンエルダーが備える5つの特徴」について。 「モダンエルダー」とはどんな人物？ アメリカで賢い年長者の集まりといえば頭に思い浮かぶのが、最高裁判事のイメージだろう。だが3億2500万の人口の中で賢い年長者はこの9人だけではない。

逆流性食道炎などの治療に用いられる、プロトンポンプ阻害薬（PPI）と呼ばれる薬と、ロキソプロフェン、ジクロフェナク、アスピリンなどの一般的な鎮痛薬または一部の抗菌薬（セファロスポリン系またはフルオロキノロン系）を併用すると、急性腎障害を起こすリスクが高まることが、日本で行われた研究で明らかになりました。 胃酸分泌を強力に阻害するプロトンポンプ阻害薬（PPI）は、胃潰瘍や逆流性食道炎などによる胃痛や胸焼けなどの緩和や、再発を抑えるために広く処方されています（一般名：ランソプラゾール、エソメプラゾール、ラベプラゾール、オメプラゾール、ボノプラザン）。また、低用量のアスピリンを服用している患者の胃潰瘍、十二指腸潰瘍を予防するために、同時に処方されることもあります。これまで、PPIと他の薬剤を併用した場合に腎臓に及ぶ影響を調べる研究は、十分に行われていませんでした。 一方、ロキソプロフェン、ジクロ

昨年4月に始まった個人情報開示調査のうち、楽天とLINEについては、実はいまだに終わっていない。 両社はまず、個人情報保護法のガイドラインのある条項を盾に開示に応じなかった。しかし、個人情報保護委員会は日経ビジネスの調査を受けて、両社の対応を「ガイドラインの解釈を誤っている」と批判。ガイドライン自体も改正した。 盾を失った両社は態度を軟化させたものの、期限を過ぎても開示の時期のメドを示すことすらしなかった。 ユーザー本人が個人情報の開示請求をすることは法律が認める権利だ。しかし、今回の調査を通じて、「全個人情報の開示」に応じることが技術的に簡単なものではないことも判明した。そのため、開示に応じないこと自体がどこまで社会的に責められるべき問題なのか、理由次第で議論の余地がある。このことは連載の第3回で詳しく解説する。 ただし、開示に応じられないならば、そのことは理由とともに消費者に説明される

夫に育休から復帰後2日で転勤辞令が出たことや、有給休暇の取得を拒否されたことなどがツイッターで告発され、ネットでの炎上が続くカネカ。本誌が6月3日付け「「育休復帰、即転勤」で炎上、カネカ元社員と妻を直撃」で報じたとおり、同社IR・広報部は「当事者が当社の社員であるとはっきりするまで事実の有無を含めてコメントできない」との姿勢を崩さなかった。 一方、日経ビジネスの取材で、3日中にカネカの角倉護社長から社員宛てに、今回の炎上に関するメールが出されたことが分かった。複数の同社社員が認めた。 メールでは「育児休業休職直後に転勤の内示を行ったということはあります」として夫婦の主張の一部を認めたほか、「当該社員に誤解を生じさせたことは配慮不足であった」として、広報のコメントとは一転して、ツイッターでの発言主の夫が同社の社員だったことも併せて認めた格好だ。 角倉社長からのメッセージを以下に全文掲載する（

組織のスリム化や成果主義の導入による労働強化などに伴い、高まり続ける会社員のストレス。職場環境の悪化と共に、改善の兆しが見えない世界最悪レベルの通勤ラッシュも、働く人の大きな心理的負担となっている。ピーク時には300％を超えるとも言われる日本の通勤環境。携帯電話の利用やヘッドホンの音漏れもさることながら、「乗車時に、電車の『中ほど』まで進まない人々」にストレスを感じている人も少なくないのではないだろうか。 すぐ降りるわけでもないのにドア付近に立ち止まれば、混雑に拍車をかける上、後から乗車する人の邪魔になる。中ほどまで進めば自分自身も楽なのに、奥へ行く素振りすら見せない人も多い。ただ単に気が利かないだけなのか、あるいは周りが見えていないのか。それとも、何らかの意図やトラウマがあっての行動なのか。心理学のスペシャリストと共に、「電車で中ほどまで進まない人」の心理を分析する。 （聞き手は鈴木 信

カルビーの松本晃会長兼CEO（最高経営責任者）が、6月24日付でRIZAPグループの代表取締役COOに就任する。伊藤忠商事を経て、ジョンソン・エンド・ジョンソン（J&J）の日本法人社長やカルビーの社長・会長を経験した日本を代表するプロ経営者は、なぜ異色企業のRIZAPを選んだのか。 カルビーの会長退任を発表してから、多くの会社からオファーが来たのではないでしょうか。 松本晃会長兼CEO（以下、松本）：16か17社ほどから話を頂きました。そのうちの半分は社外取締役や顧問の話で、残りがフルタイムに近いものでした。ただ私に来る話は、外資系の医療関係の会社が多かった。正直言うと、外資系の待遇はいいですけど、しんどいですね。特に時差です。J&Jのときも、就任期間の後半は、米国の担当者には『用事があるなら、日本に来てほしい』とお願いしていました。 カルビーの決算会見で、今後について聞いた際、「ワクワク

高校の部活に週休2日以上の休養日が求められることになりそうだ。 まあ、当然だろう。 中日新聞の記事は、この間の事情を 《学校の運動部活動の在り方に関するガイドラインづくりを進めているスポーツ庁の検討会議は二十三日の会合で、これまで「中学校では週二日以上の休養日を設ける」としてきた活動時間の目安について、審議中の原案に、高校の部活動も原則対象として盛り込むことを了承した。》（こちら） という言い方で伝えている。 個人的には、なんの問題もないと思う。 というよりも、長らく現場任せのまま放置されていたブラック部活の実態に、スポーツ庁という官僚組織がはじめてメスを入れようとしている点で、画期的な取り組みだと、積極的に評価するべきなのかもしれない。 一部の体育系の部活が、生徒たちに過酷な練習スケジュールを強要していることは、スポーツ医学的な見地から見て不適切だ……というだけの話ではない。競技力の向上

ウナギが不漁らしい。 毎日新聞によれば、 《絶滅危惧種ニホンウナギの稚魚シラスウナギが今期は極度の不漁で、国内外での漁獲量が前期の同じころと比べて1％程度と低迷している。漁は4月ごろまで続くが、このまま推移すれば過去最低の漁獲量となりかねない。－－略－－》ということのようだ（こちら）。 特に驚きはない。 むしろ、ニュースの第一報に触れて 「当然だろうな」 と思ったというのが正直なところだ。 さらにもう少し率直な感想を述べるなら、私は 「自業自得だよな」 という感慨を抱かずにおれなかった。 「ざまあみろ」 とまでは思わないものの、ニュース原稿の中で不漁を嘆いている関係者に対して、真摯な同情を寄せる気持ちにはならない。 というのも、このニュースは、かれこれ10年以上も前から、様々な立場の人々が異口同音に指摘し、予告し、警告し、懇願し、提言し、あるいは叱責罵倒非難問題提起してきた話題の延長線上に

社会がアメリカ型になってきたり、知識社会と言われるようになってくると、あるいは、単純労働がロボット（かつては移民）などで代替されるようになってくると、知的レベルの高い人間、頭のいい人間だけが生き延びるようなことが言われる。 今回は、サバイバルのための頭の良さ、あるいは、それを獲得するにはどうすれば良いかを考えてみたい。 一流の大学院を出ているのに社会に出て成功できない人は、「思考力・判断力・表現力」は高いが、自分の感情のコントロール能力や自己動機づけ能力、対人関係能力が悪いことが明らかになった。（c）Asawin Klabma-123RF 頭の良さの定義は一つではない 頭の良さの定義は、昔と比べて多様になっている。昔であれば、仕事の処理能力が高い人、あるいはペーパーテスト学力が高い人であれば、頭がいいと言われただろう。ところが、2020年度の大学入試改革の答申では、知識や数学の問題を解く能

皆さんは、自分の健康管理に自信がありますか。「年に1回、健診や人間ドックを受けている」という方も多いと思います。でもその際に、検査項目のオプションの多さに戸惑いませんでしたか。 胸部CT、頭部MRI、PET検査、腫瘍マーカー……。確かに医療は日進月歩ですが、その分だけ選択肢が広がって複雑になっています。「どの検査を、どのくらいの頻度で受ければいいのか」を熟知している人は少ないと思います。 日々の生活についても同様です。 タバコはどのくらい体に悪いのか。 アルコールは1日にどのくらいまでならば、飲んでいいのか。 睡眠の質を上げるには、どうすればいいのか。 どんな症状があれば病院に行った方がいいのか。 日常的なことなのに、正しい情報をしっかりと把握している人は、実際には少ないのではないでしょうか。医療の世界では日々、新しい事実が明らかになっているのに、それが驚くほど、皆さんと共有できていないの

オフィスに入ると、ごま油の芳醇な香りがした。視線の先に、料理レシピ動画を制作する「キッチン兼スタジオ」が10台以上並ぶ。美しく見える光の当て方、わかりやすい野菜の切り方……。ベンチャー企業であるデリー（東京都品川区）のオフィスは、料理動画制作のノウハウの固まりである。

遙から ここのところ、豊田真由子衆議院議員の「暴言」が各種メディアで繰り返し取り上げられている。もう第三弾になる。その言葉に辟易とした表情を見せるコメンテーターを見るにつけ、「本当か」と思う。まるで自分にはその類の怒りはないかのような、驚きを隠さないリアクションが揃いも揃う様子を見るにつけ、「嘘をつけ」と私は思っている。 私だけなのか？ なぜなら、私には豊田議員の「怒り」がなんと言うか、すんなりと耳に入ってきたからだ。怒りの周波数が合ったといえばいいか。私の心の奥底にマグマのように渦巻いている、しかし現実には噴火させることのない怒りが、豊田議員の怒りと期せずして重なったようなのだ。 私がコメンテーターなら、「どうですか」の質問に、「共感する部分があります」と答えるだろう。 彼女の言動に相槌を打つことが憚られる昨今であることは承知している。でも、私と似た思いを密かに抱える人がいて、じっと口を

日本社会全体の課題となってきた生産性の向上。働き方改革を推し進めるにはオフィスだけでなく、人や車の流れなど、社会全体を効率的に設計することも必要だ。今からおよそ80年前、まさにそんな「社会の効率化」を目的に英国で作られ、その後、世界の大都市に普及したルールがある。「エスカレーターでは急ぐ人のために片側を空けましょう」だ。 ところが、当時の英国に負けず劣らず効率化が求められている現代日本で、この紳士的ルールに異を唱える人が増えている。「エスカレーターでは片側を空けず両側に立ち、じっとしましょう」と主張する彼らの最大の根拠は「危ないから」だ。とはいえ、国民的ミッションである働き方改革に整合的な上、既に社会に定着しつつある「片側空け」を今さら覆さねばならぬほどエスカレーターで片側を空けるのは、本当に危険なことなのか。エスカレーターで歩くなと主張する人々の考え方と、そうした思考回路を持つ人の行く末

アパレル業界がかつてない不振にあえいでいる。大手アパレル4社の売上高は激減。店舗の閉鎖やブランドの撤退も相次いでいる。アパレル業界と歩みをともにしてきた百貨店業界も、店舗閉鎖が続き、「洋服が売れない」事態は深刻さを増している。 なぜ突如、業界は不振に見舞われたのか。経済誌「日経ビジネス」の記者が、アパレル産業を構成するサプライチェーンのすべてをくまなく取材した書籍『誰がアパレルを殺すのか』が今年5月、発売された。 業界を代表するアパレル企業や百貨店の経営者から、アパレル各社の不良在庫を買い取る在庫処分業者、売り場に立つ販売員など、幅広い関係者への取材を通して、不振の原因を探った。この1冊を読めば、アパレル産業の「今」と「未来」が鮮明に見えるはずだ。関連記事を随時連載していきます。 アパレル業界はなぜ不振から抜け出せないのか──。その理由について、業界で著名なカリスマ編集者・軍地彩弓氏に意見

4年前のロンドン五輪、柔道男子日本代表のメダルはゼロ。柔道発祥国の面目は潰れ、男子柔道の危機とまで言われた。そして4年後の今年、リオデジャネイロ五輪。男子73㎏級の大野将平、90㎏級のベイカー茉秋の金メダルを筆頭に全7階級でメダルを獲得。復活と躍進を遂げたことは記憶に新しい。井上康生監督の元で総務コーチの任を務めた日本体育大学運動器外傷学研究室の岡田隆准教授に、ニッポン柔道の復活を支えた最新の科学的トレーニング法のエッセンスを聞いた。 ロンドン五輪後に男子柔道監督に就任した井上康生氏は、2000年シドニー五輪の金メダリスト。そして現役時代から今まで、日本の「柔道」と国際的スポーツである「JUDO」の違いを身をもって感じている一人でもある。 「そこで井上監督は、日本の柔道界の中だけではなく、世界で勝つために必要だと思われる世界中の格闘技の技法や筋肉トレーニングと、その理論を取り入れていきまし

米国の次期大統領となるトランプ氏と親交のある日本人は、政界にも経済界にも極めて少ない。だが、トランプ氏とファーストネームで呼び合うほど親しくなった日本人がいる。「大家」と「店子」というビジネス上の関係から親交を深めた、プラン ドゥ シー アメリカ社長の西田康宏氏だ。西田氏に、ビジネスマンとしてのトランプ氏の素顔を聞いた。（構成：大竹剛） 米ニューヨークのトランプ・ワールド・タワーの1階に西田康宏氏が開いた日本食レストラン「MEGU」。写真は2006年のオープニングパーティー。右が西田氏。真ん中は西田氏が所属していた会社、グッドウィル・グループのオーナー、折口雅博氏。(写真：Jamie McCarthy/GettyImages） トランプ氏と私は、しばしばファーストネームで呼び合う仲になりました。初めて会ったのは、まだバロン君（大統領選の勝利宣言の時に側にいた、メラニア夫人との間にもうけたト

著書『50オトコはなぜ劣化したのか』（小学館新書）で、今の50代男性に厳しい評価を下している精神科医の香山リカ氏。50代は生まれたときから、平和で右肩上がりの楽観主義が刷り込まれた世代。そのため、外部環境が大きく変化しても、自らがリーダーシップをとって世の中をリードしていこうという気概に乏しいという。 日経ビジネス本誌は8月8・15日号で、「どうした50代！君たちは ゆでガエルだ」という特集を組んだ。小説『ハゲタカ』で知られる50代の作家、真山仁氏（54歳）や、昨年「32人抜き」で社長に就任した三井物産の安永竜夫氏（55歳）、団塊世代の代表として漫画『島耕作』の作者、弘兼憲史（68歳）など多くの50代、団塊世代などに話を聞くなどして、今の50代男性が直面している問題を多角的に分析した。 日経ビジネスオンラインの連載第1回は、香山リカ氏に50代男性を分析してもらった。 香山さんは、『50オト