IPA(情報処理推進機構)の非機能要求グレードの概要を理解する - 要件定義の進め方
システムに対する要件定義を行う際は、機能要件定義と非機能要件定義を行う。 機能要件の定義自体は、さほど難しくない。顧客がやりたいことを丁寧に詰めていくだけだ。しかしながら、非機能要件の定義は難しい。機能じゃない部分全般に対して要件を定義するのだから、どこまで定義したら終わりなのかの匙加減がわからない。そういう場合は、IPA(情報処理推進機構)が発行している非機能要求グレードを活用するとよい。 IPAの非機能要求グレードとは IPAによれば、非機能要求グレードというのは、非機能要求に関する項目とその項目毎で求められる要求レベル(適用システムにより異なる)をIPAが網羅的にリストアップした表のことである。実現しようとしているシステムの種類に応じて、非機能要求レベルの目安を顧客側/ベンダ側で一緒に決めていくことができる資料なのだ。クラウドサービスなどでよく使われるSLA(サービス提供者が、契約者
DX白書2021 | 書籍・刊行物 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
編集・発行元 独立行政法人情報処理推進機構 発行日 2021年12月1日 サイズ A4 ページ数 386ページ ISBN 978-4-905318-76-7 定価 3,300円（本体価格3,000 円＋税10％） DX白書2021 日米比較調査にみるDXの戦略、人材、技術 企業を取り巻く環境は目まぐるしく変化しており、将来の予測が困難となっています。そのため、企業にとって新たな事業環境にあわせた事業変革は優先度の高い取組事項となっています。このような中、企業は環境変化への迅速な対応や、システムのみならず企業文化をも変革していくDX（デジタルトランスフォーメーション）への取組が必要となっています。 IPAはIT社会の動向を調査・分析し、情報発信するため、2009年から「IT人材白書」、2017年から「AI白書」を発行してきました。昨今、DXの進展に伴い、ITとビジネスの関係がさらに密接となっ
情報処理推進機構：セキュリティセンター：セキュリティ関連NIST文書
IPA/ISEC（独立行政法人情報処理推進機構 セキュリティセンター）は、 政府や企業の経営者、セキュリティ担当者などが、自組織の情報セキュリティ対策を向上させることに役立つ資料として、世界的に評価の高い海外の情報セキュリティ関連文書等の翻訳・調査研究をNRIセキュアテクノロジーズ（株）と共同で行い、その成果を一般に公開しています。 米国国立標準技術研究所（NIST: National Institute of Standards and Technology）の発行するSP800シリーズ（SP: Special Publications）とFIPS（Federal Information Processing Standards）の中から、日本において参照するニーズが高いと想定される文書の翻訳・監修を行い、公開するとともに、NISTの文書体系や内容について、日本の実情に即した解説を行うよ
AI白書2019：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
委員長 中島 秀之 札幌市立大学 学長 委員長代理 浅田 稔 大阪大学 大学院工学研究科 知能・機能創成工学専攻 教授 委員 川上 量生 株式会社ドワンゴ 取締役CTO 北野 宏明 株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所 代表取締役社長 喜連川 優 国立情報学研究所 所長、東京大学生産技術研究所 教授 辻井 潤一 産業技術総合研究所 フェロー 兼 人工知能研究センター 研究センター長 松尾 豊 東京大学 大学院工学系研究科 技術経営戦略学専攻 特任准教授 目次・構成 第1章 巻頭特別対談 1. 1. 対談1 冨山 和彦 氏（経営共創基盤 代表取締役CEO）x 中島 秀之 氏（札幌市立大学学長） 対談2 尾原 和啓 氏（ITジャーナリスト）x 松尾 豊氏（東京大学 特任准教授） 1. 2. 解説「経営者（あなた）は（AIで）何を壊し何を創るか」 第2章 技術動向 2. 1. 総論（技術の
新設のサイバー研修機関にＮＳＡ元長官招致へ | NHKニュース
巧妙化しているサイバー攻撃に対応するため、独立行政法人の情報処理推進機構は、新設する企業向けの研修機関のアドバイザーとして、アメリカのＮＳＡ＝国家安全保障局の元トップを招く方針で、第一線のノウハウを人材育成に生かしたい考えです。 サイバーセキュリティーの技術を高めるため、独立行政法人の情報処理推進機構は、企業向け研修機関をことし４月に新設することにしていて、アドバイザーとしてアメリカのＮＳＡ＝国家安全保障局のアレキサンダー元長官を招く方針です。 ２００５年から２０１４年までＮＳＡの長官だったアレキサンダー氏は、任期中、アメリカ軍に創設されたサイバー軍の司令官を兼任するなどサイバー空間でアメリカ政府の機密活動を指揮しました。 一方、任期中はＣＩＡ＝中央情報局のスノーデン元職員が、ＮＳＡが大量の個人情報を極秘に収集していると告発し、テロ対策と個人のプライバシーをめぐってアメリカ国内で議論も起き
アジャイル型開発を推進するための活動成果を公開 - 情報処理推進機構：ソフトウェアエンジニアリング
2012年3月26日 更新 2011年4月7日 公開 独立行政法人情報処理推進機構 ソフトウェア・エンジニアリング・センター 概要 最近のソフトウェア開発では、ビジネス環境の変化への対応、これに伴う要求の変更、ソフトウェアの市場投入や投資効果の確認の迅速化が、以前にも増して厳しく求められています。このような状況において、要件を最初に決めずに開発に着手できるアジャイル型を中心とする非ウォーターフォール型の開発手法が注目されています。 IPA（独立行政法人情報処理推進機構）ソフトウェア・エンジニアリング・センター（SEC）では、ウォーターフォール型開発及び、アジャイル型開発の経験が豊富な実務者、契約に詳しい専門家など、産学官の有識者をメンバーとした「非ウォーターフォール型開発ワーキンググループ」を設置し、これらの課題について検討してきました。 この度、日本におけるアジャイル型開発に適したモデル
SQLインジェクション検出ツール「iLogScanner」を機能強化：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
なお、iLogScannerでSQLインジェクション攻撃が検出された場合や、特に攻撃が成功した可能性が検出された場合は、ウェブサイトの開発者やセキュリティベンダーに相談されることを推奨します。 iLogScannerは簡易ツールであり、ウェブサイトの脆弱性を狙った攻撃のアクセスログが無ければ脆弱性を検出しません。また、実際の攻撃による脆弱性検査は行っていません。攻撃が検出されない場合でも安心せずに、ウェブサイトの脆弱性検査を行うことを推奨します。 IPAとしては、ウェブサイト運営者が、この脆弱性検出ツールを利用することにより、自組織のウェブサイトに潜む脆弱性を確認するとともに、ウェブサイト管理者や経営者に対して警告を発し、セキュリティ監査サービスを受けるなど、脆弱性対策を講じるきっかけとなることを期待しています。 また、ウェブサイトの開発者やセキュリティベンダーが、本ツールを取引先等に紹介
日本OSS推進フォーラム
1.開発基盤WGの目的 開発基盤WGの活動目的は「サーバLinux、OSSの更なる普及・拡大のためのベンダサイドの課題解決」です。 企業内にあるOSSに関するノウハウをオープン化し、安心してOSSを使えるような環境作りを目指しています。 2.設立の背景 OSSの実システムへの適用が、Linuxだけでなく、ミドルウェアにまで拡大していることで、OSSを適用したシステムが複雑化しています。 それにもかかわらず、OSSでビジネスを展開するベンダサイドでは、 性能・信頼性などのシステム設計・構築に必要なデータが不足しており、結果として、各社が同じような評価を実施している 障害解析ツールが不足しており、原因究明に時間がかかる といった問題が発生しています。 そこで、開発基盤WGでは、次のような考え方で活動を展開しています。 (1)ベンダ共同のOSSの性能・信頼性評価により、
CMSとモバイルとフィードと四畳半社長: 一日に何行のプログラムが書けるか
東京都文京区本郷でとあるCMS開発会社を営む社長のブログ。さっきまで「越後のCMS問屋」だったのですが、会社が新潟に移転したと勘違いされたようなので変えました。 モバイル、ゲーム、フィード、Ajax、Flash、ハイテクグッズあたりのはやりモノが好きです。 最新作「メルルーの秘宝」がドワンゴから提供中 週刊アスキーで「2045年の週刊アスキーをつくる」連載中 遊びに行くと言っていて、なかなか遊びにいけない筑波のマイクロソフトことソフトイーサー社長、登大遊さんのブログで論理的思考の放棄という面白いエントリーがありました。 登さんは一日に少なくとも3000行はプログラムを書いているのだそうです。 僕も(偽)プログラマーの端くれとして、この数字を想像してみましたが、とてもじゃないけどそんなに書く自信はありません。若い頃でも1500行書いたら「今日は頑張ったな」という感じだったような気がしま
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