ポテトチップスのうすしお味に疑問を感じたことはないだろうか。うすしおがあるのに、こいしおがないことに。このままでは優良誤認の恐れがあることから、ポテトチップス普及協議会が音頭を取って、力ルピーが「こいしお」味を商品化することが決定された。 パッケージにより一目で味の濃さがわかるようになっており、緑がうすしお、青がしお、赤がこいしおとなる。たとえば85gのポテトチップスの場合、緑は0.8g、青は0.96g以上、赤は2.4gとなる。

独マイク口ソフトがOfficeのライセンスを変更し、次家庭などオフィス以外の場所での使用を禁止することを発表した。ドイツでは一日10時間を超える労働が禁止されており（読売新聞）、長時間労働に対し厳しい取り締まりが行われている。そのため、従来のライセンスのままの場合、強制労働ほう助の罪に問われる可能性があった。 なお、マイク口ソフトは家庭での使用に向けて新たに「Home」なる生産性スイートをリリースすることも発表している。こちらは逆にオフィスでの使用は禁止されるとのこと。

カリブ海に本拠地を持つ世界海賊連絡協議会が、違法コピーに対する「海賊版」「海賊盤」という呼称は海賊の品位を貶めるものだとし、この言葉の使用撤廃を求める声明を近くまとめるという。 海賊は本来は非合法な手段で物品を強奪する組織であり、勝手にコンテンツをアップロードして配布する行為とは異なると海賊らは主張。海賊の品位を貶める表現だとして「海賊版」などの呼称の使用をやめるよう求めている。ただ、違法コピーしたコンテンツを販売して金銭を得る行為については物品の強奪行為に重なることから、そういった行為を「海賊行為」と呼んでも良いかどうかについては海賊らの間でも意見が分かれているとのことで、どのような結論になるかはまだ分からないようだ。 また、「陸地の上でやっているのに海賊とはどういうことか。せめてやるなら海の上でやってほしい」という意見も出ているようだが、これに対しては若手海賊から「ネットサーフィンやネ

昨今では道徳教科書の検定でパン屋という記述を和菓子屋に変更させたり（過去記事）、学校教育での教育勅語の利用の是非が議論されたり（朝日新聞）、銃剣道がボクシングに変わり国体で毎年実施される競技に昇格するなど（日刊スポーツ）、懐古主義的な動きが見られるが、新たに政府が西暦の利用を厳しく制限するための立法を検討していることが関係者の証言で明らかになった。 現時点で検討されているのはマスメディアや学校教育現場、各種書類などでの西暦の利用禁止などで、カレンダーで西暦を表記することも禁じるという。政府や地方自治体などの文書では現在でも和暦が多く使われているため問題が少ないものの、一般企業や市民生活への影響は大きそうだ。

ここスラドでは、匿名で行われた投稿には投稿者名として「Anonymous Coward」（匿名の臆病者、通称AC）が設定されるようになっているが、このように匿名で行われていた投稿の9割以上が人工知能によるものだったことが明らかになった。これを受け、スラドでは「Anonymous Coward」という名称を「Anonymous Intelligence」（匿名の知能、通称AI）に変更することを検討している模様。 昨今では人工知能が執筆した小説が文学賞の一次選考を通過するなど、人工知能の性能が大きく向上している。人工知能は学習に使ったデータによって「性格」が大きく変わることも知られており、Twitter経由で学習された人工知能がオタクになったり、人種差別などの不適切な発言をするようになったという実例もある。 関係者によると、スラドへの投稿を行っている人工知能の一部はこういった不適切な情報によっ

タイトーが4月1日、「たけしの挑戦状VR」を発表した。「VR」（VIP Reality）技術を使った豪華な体験が特徴だという。 「たけしの挑戦状」は1986年に発売されたファミリーコンピュータ向けゲーム。お笑い芸人のビートたけし氏が多くのアイデアを出したとされており、非常に難解でクリアが難しいゲームとして知られている。 今回の「たけしの挑戦状VR」では、高精細ポリゴンでリアルにゲームの舞台を再現しているほか、VRマスクで匂いも再現し、スナックでの飲酒シーンでは実際にテキーラを味わうこともできるなど、一般的なVRでは再現できないような体験を力技で実現している。

防衛省は27日、2001年から開発を進めていた航空自衛隊の次期輸送機C-Xこと「C-2」について、開発完了となったことを発表した（プレスリリース、FlyTeam, 産経新聞）。 C-2は哨戒機「P-1」と機体の一部を共通化する形で並行開発された輸送機で、機体の強度不足により遅延があったものの2010年には初飛行を達成するなど以後は開発も順調に進むかに見えたが、2014年に今度は試験機で強度不足が判明。再度の改修を経て2017年3月にようやくの開発完了となった。開発期間は実に16年に及んだ。 C-2は航続距離や積載量が大きく増強されたのに加え、巡航速度が旅客機並みであることから民間航空路線が使用可能な事が特徴となっている。一時は民間転用の可能性も期待されたが、こちらについては1月に断念と報じられている。

Tesla MotorsやSpaceXのCEOであるイーロン・マスク氏が、新たに脳と電子機器を接続する技術を開発するための企業「Neuralink」を立ち上げたそうだ（CNET Japan、Wall Street Journal、TechCrunch）。 同社は脳に電極を直接埋め込み、外部の機器との相互作用を行えるようにする技術の開発を目指すという。まずは医療分野での実用化を目指すようだ。

Ubisoftが2月16日に発売した対戦型アクションゲーム「フォーオナー」は、ゲーム内でプレイに応じてアイテムを入手できるだけでなく、いわゆる「アイテム課金」的なリアルマネーでもゲーム内コンテンツを入手できるシステムも採用している。リアルマネーを使わずとも全コンテンツをゲーム内で入手できるとは言われているのだが、あるユーザーが計算したところ、全コンテンツをアンロックするにはカジュアルプレイヤーで約2.51年、「ハードコアプレイヤー」でも約326.37日が必要になるという（IGN）。 ちなみに、すべてのコンテンツを購入した場合、現時点で必要な費用は732ドルとのこと。金で解決するにしても時間で解決しするにしても、やり込み系プレイヤーにとってはかなり大変そうだ（現実的なプレイヤーはコンプを目指さないだろうから良い着地点であるとは思うが）。

個人投資家から小口の資金を集め、中小企業などにその資金を融資する「ソーシャルレンディング」と言われるサービスを手がけるみんなのクレジットが、集めた資金を本来説明していたのとは異なる自社のグループ企業に集中して貸し出していたという。これを受けて証券取引等監視委員会は金融商品取引法違反として行政処分を行うよう金融庁に勧告を行った。 みんなのクレジットは「不動産ローンファンド」や「中小企業支援ローンファンド」として約17億6000万円の出資金を集めていたが、その貸付先は同社の親会社やその関係会社に集中しているという。しかし、Webサイトなどにおいては複数の不動産事業会社等に対し貸付けを予定しているかのような表示を行っていたとし、これについて「貸付先について誤解を生ぜしめるべき表示をする行為」としている。また、貸し付けの際の担保の大半が同社関係企業の未公開株式だったほか、担保が設定されていない貸し

昨年3月にOracleがOracle Databaseのライセンス体系を変更し、廉価なStandard Edition One（SE1）を廃止（過去記事）、さらに今年2月にはAWSやAzure上での利用料金が変更され実質的に値上げされたことが話題になった（過去記事）。Oracleを中小規模で利用している企業にとっては大きな問題となったが、このような問題が発生しているのは日本だけで、米国ではまったく問題になっていないという（日経ITpro）。 米国では最上位ライセンスであるEnterprise Edition（EE）を使っている企業が多く、SEはあまり利用されていないそうだ。日本はシステム単位でベンダーに構築を発注するケースが多く、ベンダー毎にライセンスを購入するケースが多いことがその理由の1つだという。 また、AWSやAzureの実質値上げはOracleが提供するクラウドサービスへの移行推

PC Watchによると、GIGABYTEの中の人がRyzen対応Mini-ITXマザーボード発表会において、機動戦士ガンダムのギレン総統の演説をパロディした発表をおこなったとのこと。 全文は記事を見てほしいが、「Intelに比べ、我がAMDのシェアは20分の1以下である。にもかかわらず今日まで戦い抜いて来られたのはなぜか?」とか、「諸君も、諸君の友もそのIntelの無思慮な抵抗の前にひれ伏してはならない!」とか、中の人が身内にどうにかされてしまうのが心配になる内容となっている。 個人的には「プロセス・ルールの差がCPUの決定的な差でないことを教えてやる」って言ってみたいです。

東急電鉄とパナソニックが、LED照明の発する光に信号を載せてスマートフォンに情報を伝達するシステムの実用化に向けて共同で新会社を設立する（ITmedia）。 このシステムは専用アプリをインストールしたスマートフォンを使い、特定のパターンで高速点滅させたLED光源をスマートフォンのカメラで読み取ることで情報を受信・表示できるというもので、「LinkRay」と名付けられている。東急電鉄は4月末から東横線/目黒線の武蔵小杉駅でLinkRayの試験導入を実施。駅構内の案内看板や専用の照明器具から現在地を取得し、目的地までのルートなどをスマートフォン上に表示するといったシステムを提供するという。

米トランプ大統領は米国とメキシコの国境に物理的な壁を作ることを以前より主張していたが、この壁の入札仕様（ガイドライン）が公表された（時事通信、DailyNews）。 この壁はトランプ・ボーダー・ウォールとも言われており、高さは原則30フィート（9.144ｍ）、材質は鉄筋コンクリート。地下にも対策を施し、壁はハンマーや電動工具を使っても穴を開けるのに1時間はかかる頑丈さにするほか、壁の米国側の色は「周辺環境と調和し、審美的に心地良い」ようにすることも必要。提案の締め切りは3月29日で、400社以上が応札を考えているようだ。

デンマークで14歳の少年が、家の農場に埋まっていた第二次大戦中のドイツの戦闘機メッサーシュミットBf109の残骸やパイロットの遺骨などを発見したという（CNN.co.jp）。 残骸を発見した少年は、歴史の授業で第二次大戦の何かを調べるという課題を与えられており、それを聞いた父親が冗談半分で金属探知機で農場内を探すことを提案したという。父親は祖父から家の農場に大戦中に戦闘機が墜落したとは聞いていたものの、古いプレートか何かが見つかればという軽い気持ちだったようだ。だが、農場内のどうやら沼だったところで機体の断片が見つかったことから、掘削機を借りて7〜8mの深さまで掘り進めることになったという。その結果、パイロットだと思われる骨や着衣、未使用のコンドーム3個、デンマークの硬貨が入った財布、食料配給券といった所持品が見つかったという。 通報を受けて爆発物処理班も出動し、残骸と遺骨は北ユトランド歴

大型練習帆船「日本丸」（初代）が、2017年度に国の重要文化財に指定される見込みだという（横浜市港湾局、日本丸公式サイトの「お知らせ」、読売新聞）。 姉妹船である初代海王丸が重文指定されないのは、わずかながら竣工時期に差があるからなのか、ネームバリューの差なのか、保存状態の差なのか、文化財審議会及びそこに候補を上げた連中が首都圏贔屓だったせいなのだろうか？

米TIME誌による「歴史上最も偉大なビデオゲーム」の1つにも選ばれ、2012年にはiPhone版もリリースされた人気ゲーム「オレゴン・トレイル」のオリジナル版開発者が、米国で開催されたゲーム開発者向けカンファレンスGDCのセッションに登壇、当時の状況を語っている（IGN JAPAN）。 といっても、日本ではオレゴン・トレイルはあまり知られていないゲームではある（タレコミ子も知らなかった）。このゲームのタイトルになっているオレゴン・トレイル（＝オレゴン街道）は、19世紀のアメリカ西部開拓時代の主要道の1つで、19世紀中頃にアメリカの開拓者が先に植民地化・開発されていたアメリカ東部から西部に向かって開拓を進めた際に使われた道路だという。ゲーム「オレゴン・トレイル」は、この歴史を教育する目的で開発されたシミュレーションゲームで、1971年に「ミニコンピュータ」向けに開発され、1974年にメインフ

市場調査会社Tracticaが、世界の倉庫および物流ロボットの出荷台数が2021年には2016年の10倍に達するだろうとの予測を発表している（TechRepublic、Slashdot）。 同社によると今はロボット技術の進歩と倉庫業の需要が一致しつつあり、ロボットが増加する転換点となるタイミングだという。同社の調査では2016年のロボット出荷台数は4万台19億ドル規模だが、2021年末までに62万台で224億ドル規模に達すると予測している。 倉庫業とロジスティクス業界は、従来以上に国際競争力を維持するため、ロボットソリューションを模索し続けている。ロボットは「迅速、安全、生産性」に貢献し、倉庫や物流業界にとロボット普及の原動力になるとしている。報告書の著者は、自動化による雇用の喪失に対する懸念を和らげるため、ロボットの増加は新たな雇用と機会をもたらすとしているが、その根拠については特に示さ

米テキサス大学が、新たな「完全固体二次電池」を開発したと発表した（テキサス大学の発表、PC Watch）。 この電池はリチウムイオン電池の共同開発者であるJohn Goodenough教授らのチームが開発したもので、従来の二次電池と比べてエネルギー密度が「少なくとも3倍」、充電速度も大幅に短縮され長寿命、低温環境でも動作、ショートの危険がない、低コストと、非常に多くのメリットがあるという。 なお、John Goodenough教授は94歳だそうだ。