データを徹底的に分析することで、スポーツの在り方は変わってくる。この現在の状況を、如実に明らかにしたのが、2020年2月1日に東京で開催された「スポーツアナリティクスジャパン2020」（以下SAJ2020）だ。 北島康介氏や松田丈志氏など有名アスリートも参加した数あるSAJ2020のセッションのなかで、スポーツの未来を占うものでとくに気になったものが2つあった。その1つは、広島県東広島市で野球専門のトレーニングジムを主宰する高島誠氏（Mac’s Trainer Room代表）の話だ。 高島氏は、スポーツ推薦のない進学校である広島の私立武田高校から、昨年の10月プロ野球ドラフト会議でオリックスに育成ドラフト2位指名された谷岡楓太選手のトレーナーだ。 武田高校は進学校だ。そのため野球部の平日練習時間は1日あたり50分しかとれない。そんななかで、なぜプロの野球選手を育てることができたのか。 「彼

学費無料、24時間365日オープン、教師なし──。 従来の常識を覆した革新的な教育システムによって、就職率100%を実現。2013年にフランスで開校して以降、世界中から注目を集めている民間発のエンジニア養成機関「42（フォーティーツー）」。2016年にシリコンバレー校が設立されたのも記憶に新しいが、この「42」がついに日本にもやってくる。 11月13日、DMM.comはフランスのエンジニア養成機関「42」の東京校として、一般社団法人「42 Tokyo（フォーティーツートーキョー）」を設立したことを発表した。同法人の事務局長を務めるのは、半年前まで「42」のフランス校に通っていた長谷川文二郎だ。 本日から第1期生の募集を開始し、2020年1月に入学試験「Piscine（ピシン）」を実施。その試験を経て、2020年4月に開校する予定だという。 5年間で50億円を投資 「ひとまず5年間で約50億

米グーグル本体の日本国内出資第1号の案件を手がけたAIベンチャーABEJA（アベジャ、東京都港区）の加藤道子取締役CFO。後編では、そのキャリアや仕事論に迫りたい。 【前編】今明かす、ABEJAがグーグルから出資を受けることができた理由 大学生の時から、国際学生団体「日米学生会議」の実行委員長を務めるなど、視線は外を向いていた。 モルガン・スタンレー証券、世界銀行グループIFC（国際金融公社）、ハーバードビジネススクール（HBS）でMBA取得後、投資ファンドでM&Aや投資先企業の成長支援を行っていた。 この経歴を経て、なぜ人工知能の社会実装を手がけるスタートアップにジョインしたのか。 「ソーシャルグッド」と「ビジネス」の間で揺れ続けた 振り返れば、働き始めて数年は「社会的によいことをする」（ソーシャルグッド）と「お金を稼ぐ」（ビジネス）という二つの価値観を行ったり来たりしてきました。どっち

あなたにとって、新聞は何に使うものですか？　ほとんどの人が「情報収集のため」「ニュースをチェックするため」と答えると思います。でも、もし「雨の日に新聞をどう使う？」と聞かれたら、濡れたものを拭くために使うことを思いつくのではないでしょうか。 新聞社は当然、新聞を読み物として提供しています。よってそれを受けとる側である我々も、読み物として消費します。しかし、アイデアとは、与えられた意味合いとは違う角度から見えてくる意味合いを、新たに見出すことです。 つまり、新聞に新しい視点を与えられることで、「温かいからふとん代わりに使えるかも」「掃除のときに、窓をふく雑巾がわりになるよね」など、様々な使い道（意味合い）を思いつくはずです。このようにひとつのものに対して、複数の機能を見つける観点をどれだけもてるかが、イノベーティブな視点をもつことなのです。 例えばリクルートの広報部では、毎朝、テーブルの上に

eラーニングサービスを提供するレッスンリー（Lessonly）を創業したとき、最高経営責任者（CEO）のマックス・ヨーダーが願っていたのは、自分たちが手掛ける学習管理システム（LMS）を、何千人かの人たちが使ってくれることだった。同社のソフトウェアで研修を受けるのは現在、世界500か国以上の企業で働く100万人以上だ。 研修用のチーム学習システムを開発・提供するレッスンリーは、米インディアナ州の州都インディアナポリスに拠点を置く。今年11月にはシリーズBラウンドで800万ドル（約9億円）を調達。利用者数を1000万人にまで引き上げようと、野心的な目標を打ち出したところだ。 同社の顧客は、「フォーチュン100」に入る多くの大企業や、NBCニュース、ビデオチャットを通じて服選びを手伝うECサイトのトランククラブ、定期的に化粧品サンプルを会員に届けるバーチボックスなど、先進的な企業だ。 ヨーダー

企業の世界において「エンゲージメント（従業員が組織のために自発的に力を発揮しようとすること）」は流行語となっており、それにはもっともな理由がある。各企業は、従業員がやる気と満足を感じていれば、組織運営がより効率的になり利益も増えることに気づいたのだ。 だが市場調査＆データサービス会社クオンタム・ワークプレイスの最近の調査によれば、従業員エンゲージメントを促すための各企業の戦略は、十分な効果を生んでいるとは言えない。2015年に仕事に自発的に取り組んでいると実感した従業員は回答者の65.3％と、2年前の68％から減少した。 回答者の大部分が同意した“従業員の満足度を高める要素”は6つある。1. 経営陣が組織をいい職場にするために熱心に取り組んでいるという確信、2. 経営陣の指示を信頼している、3. 会社が将来成功すると信じている、4. 経営陣が人材こそ一番の資源と感じているという確信、5.

3月30日、KLMオランダ航空は、フェイスブックのメッセンジャーアプリを使って搭乗券が受け取れるサービスを開始した。フェイスブックは、メッセンジャーでウーバーの配車を依頼できるサービスをスタートさせるなど、既に24社とメッセンジャー上でのサービス連携を開始している。メッセンジャーは、多様な機能を持つサービスに進化し続けており、いずれはiOSやAndroidと肩を並べるプラットフォームに成長するかもしれない。 サンフランシスコで4月12日から開催されるフェイスブックのカンファレンス「F8」では、新たな提携パートナーが多数公開されることが期待されている。 成長のカギは「チャットボット」が担う eコマースサイト「Zulily」はメッセンジャーを用い、人力でカスタマーサービスを提供しているが、フェイスブックにとってはチャットボットの普及がプラットフォーム構想を実現する上で重要なカギになる。ボットは

想像してみよう。ニューヨークで乗車した列車が、途中でジェット旅客機に変身すると、わずか30分足らずでロンドンに到着するのを。マッハ10のスピードで飛行するハイブリッド旅客機「Skreemr」なら、そんな夢を現実に出来る。 インダストリアル・デザイナー、チャールズ・ボンバルディア氏とレイ・マティソン氏がデザインしたコンセプト機Skreemrは、陸上をホバリングするロコモーティブが、海に到達するやジェット機に姿を変え、機体に装備された電動のマグネティック・レールガン発射装置で離陸。 液体酸素燃料ロケット2基を利用してカタパルト方式で発射するや、超音速で雲の間を突き抜ける。ある速さに達すると、スクラムジェットエンジン（Supersonic Combustion Ramjet Engine／超音速燃焼ラムジェットエンジン)に点火、液体水素と圧縮酸素を燃やし時速7,672マイル（時速12,347キロ

米国のスタートアップ界隈で、新たな成長ジャンルとして注目なのが「ローカルサービス」。「アマゾン・ローカル」は地域を指定して、レストラン予約や宅配注文が可能。名門ベンチャーキャピタルのY Combinatorもクリーニングの受け取りなどの雑務をアプリで依頼できるExecや、庭のケアの代行に特化したLAWN LOVEといった企業に出資を行っている。 そんな中、昨年グーグルから1億ドルの資金調達に成功した企業がThumbtack。同社の強みは家事代行に限らず様々な分野の専門家を派遣できる点。まるで“アマゾンで本を買うかのような感覚”で、結婚式のDJやカメラマン、ジムのトレーナーやピアノ教師といった、その道のプロに仕事を依頼できる。設立6年になる同社は全米に拠点を持ち、この分野の成長株として知られている。 ところが、Thumbtack の出資元であるグーグルがここに来て、自らローカルサービスの分野

あらゆる「モノ」と「インターネット」がつながる　IoTが革新する「ものづくり」の現場 IoT（Internet of Things）とは、あらゆるものがインターネットに接続され、従来は考えられなかった新たなサービスを実現する仕組みである。このIoTは、これまで浮かんでは消えていった流行言葉の一つなのであろうか。IoTがどのように世の中を変えるのかを、シナリオプランニングのアプローチで検討してみる。 IoTは、データ収集、データ分析、機器のコントロール、サービス提供の4つの要素で構成される。IoT普及のためには、この4つの要素のうち、データ収集を担うセンサーが普及することが大前提となる。しかし、センサーの普及にはコスト面の制約が立ちはだかっているのが現状である。当然、センサーの普及が進まない限り、そのデータ分析の手法の進化にも限界が生じる。その結果、IoTは巷間騒がれているような、社会全体を