夢見ることができれば、それは実現できる ウォルト・ディズニー（実業家） かつての移動手段が、馬車から自動運転の車になったように、かつての連絡手段が、手紙からネットに変わったように、 いつの時代も、情熱を持ったＫＥＮＪＡ達が世の中にイノベーションを起こしてきました。 「ＫＥＮＪＡ　ＧＬＯＢＡＬ」は、現代を生きる「ＫＥＮＪＡ＝経営者」の言葉を、 独自の視点で捉え、視聴者にお届けする経営者インタビュー番組です。

困難の中に、機会がある アルベルト・アインシュタイン（物理学者） かつての移動手段が、馬車から自動運転の車になったように、かつての連絡手段が、手紙からネットに変わったように、 いつの時代も、情熱を持ったＫＥＮＪＡ達が世の中にイノベーションを起こしてきました。 「ＫＥＮＪＡ　ＧＬＯＢＡＬ」は、現代を生きる「ＫＥＮＪＡ＝経営者」の言葉を、 独自の視点で捉え、視聴者にお届けする経営者インタビュー番組です。

成功したビジネスでは、必ず誰かが一度は英断を下している ピーター・F・ドラッカー（経営学者） かつての移動手段が、馬車から自動運転の車になったように、かつての連絡手段が、手紙からネットに変わったように、 いつの時代も、情熱を持ったＫＥＮＪＡ達が世の中にイノベーションを起こしてきました。 「ＫＥＮＪＡ　ＧＬＯＢＡＬ」は、現代を生きる「ＫＥＮＪＡ＝経営者」の言葉を、 独自の視点で捉え、視聴者にお届けする経営者インタビュー番組です。

困難とは、作業着を着たチャンスである ヘンリー・J・カイザー（実業家） かつての移動手段が、馬車から自動運転の車になったように、かつての連絡手段が、手紙からネットに変わったように、 いつの時代も、情熱を持ったＫＥＮＪＡ達が世の中にイノベーションを起こしてきました。 「ＫＥＮＪＡ　ＧＬＯＢＡＬ」は、現代を生きる「ＫＥＮＪＡ＝経営者」の言葉を、 独自の視点で捉え、視聴者にお届けする経営者インタビュー番組です。

今週から、週１回コラムを書くことになった。かつてミルトン・フリードマンも書いたNewsweekのコラムを（日本ローカルとはいえ）書くのは名誉だが、送られてきた先週号を読んで、ちょっと憂鬱になった。「キーパーソンで読み解く世界情勢入門」と題して挙げられた世界の50人のリーダーの中に、日本人が１人もいないのだ。アジアではビルマやアフガニスタンからも代表が出ているのに、世界第二の経済大国から誰も出ていないのは、日本の置かれた現状を象徴している。 おまけにリチャード・サミュエルズ（ＭＩＴ教授）が「リーダーが消えた国ニッポン」を論じている。日本は世界を指導する「経済大国」というプライドを捨てて「ミドル・パワー」になったほうがいい、という彼のアドバイスは当たっていると思う。その最大の原因は、彼も指摘する政治的リーダーシップの不在だ。昨今の不況をめぐる政府の場当たり的な対応をみていると、これが日本の不況

NHKが「あすの日本」というシリーズを始めた。6日に放送された第1回は「35歳を救え」。おもしろかったのは、35歳の1万人へのアンケートだ。「転職経験がある」が66％、「会社が倒産するかもしれない」が42％、「解雇されるかもしれない」が30％と、ロスジェネ世代にとっては、すでに終身雇用は終わっているようだ。 ところが、これに対するおじさんたちの反応が鈍い。番組のテーマは「正社員をいかに増やすか」だが、その正社員の雇用を妨げている解雇規制にはまったくふれない。その代わり35歳を救う「決定打」としてNHKが提唱するのが積極的雇用政策。いかにもNHK的なpolitically correctな話だが、これだけやっても効果はない。職業訓練すべき転職者が出てこないからだ。積極的雇用政策に熱心なイギリスに取材しているが、そのイギリスの失業率は日本より高い。産業別労組によって労使関係が職域ごとに分断さ

労働市場を柔軟にすべきだというと、「終身雇用が労働意欲の源泉だ」という類の反論がある。こういう人々は、日本のサラリーマンは会社が好きだから遅くまで残業すると思っているのだろうが、本書も指摘するようにそれは神話である。日米の企業で社員に質問をすると、答は次のようになる：「この会社をよくするために、いわれたよりよく働く」：日54.3％、米74.3％ 「私の価値観はこの会社の価値観とまったく同じだ」：日19.3％、米41.5％ 「いま知っていることを入職時に知っていたら、もう一度この会社を選ぶ」：日23.3％、米69.1％このように日本のサラリーマンは欧米人よりも会社がきらいで、今の会社に入ったことを後悔している。その原因は、転職によっていやな会社をやめることがむずかしいためと考えられる。こうした調査結果はドーア『日本の工場、イギリスの工場』で30年以上前に発見されて以来、定型的事実である。サラ

不況についての本はたくさん出ているが、だめな本を見分ける方法は簡単だ。他人に「市場原理主義」とか「清算主義」などという無内容なレッテルを貼る本は、読まないほうがいい。本書は山口二郎氏の主催した北大のシンポジウムの記録だが、「新自由主義」攻撃の大合唱だ（もちろんリンクは張ってない）。 山口氏は一応、政治学者だろう。小泉元首相が「私は新自由主義者です」といったことは一度もないのに、こういうレッテルを一方的に貼って「小泉・竹中の新自由主義が格差を生んだ」などと何の根拠もなく攻撃するのは、学者として恥ずかしくないか。この種のレトリックは「修正主義」とか「極左冒険主義」のように社会主義国で相手を攻撃するために使われたもので、このシンポジウムの一方的なつるし上げもスターリン裁判を思わせる。 雨宮処凜氏や湯浅誠氏の列挙する非正規労働者の悲惨な実態は、その通りなのだろう。しかし「ハケンがかわいそうだ」

19日の記事には驚くほどの反響があり、出版化の話まで来た（さすがに無理なのでお断りしたが）。コメントも150を超え、延々と議論が続いている。２ちゃんねるでもスレが立ったようだが、いつものシニカルな反応が少なく、共感する声が意外に多い。日本の閉塞状況の深い部分を、この記事が期せずして突いてしまったのかもしれない。 そのキーワードは「希望」のようだ。救いのない状況に置かれたとき、人は「今ここにないもの」に希望を求める。古代ユダヤ教が故郷をもたないユダヤ人に信じられたのも、ウェーバーが指摘したように「救いは現世ではなく来世にある」という徹底した現世否定的な性格のゆえだった。キリスト教が激しい弾圧に耐えてローマ帝国の貧民に広がり、最終的に国教になったのも、この世の終わりがまもなくやってきて、現世で救われない者ほど来世で救われるという教義のためだった。 近代において社会主義が強い影響力をもつのも

昨今の経済状況をめぐる議論で、だれもが疑わない前提がある。それはこの不況が、いずれは終わるということだ。日本経済にはもっと実力があるので、政府が景気対策で「GDPギャップ」を埋めて時間を稼いでいれば、「全治3年」で3％ぐらいの成長率に戻る――と麻生首相は信じているのかもしれないが、昨年の経済財政白書は次の図のような暗い未来像を描いている： これは秋以降の経済危機の前の予測だから、潜在成長率は1％弱だが、今はマイナスになっている可能性もある。90年代の「失われた10年」と現在はつながっており、そしてこの長期停滞には終わりがないかもしれないのだ。これを打開するには、生産性を上げるしかない。特に雇用を流動化して労働の再配分を行なう必要があるが、それには非常に抵抗が強い。日本の産業構造が老朽化しており、これを再編しないと衰退する、と多くの人が90年代から警告してきた。20年間できなかったことが、