1. はじめに ソフトウェア開発のチームに、新しいメンバーが入ってくることはよくあります。 以前に新卒社員がチーム入ってきた場合の育成方法を紹介しました(こちら)。 今回は、新卒社員ではなく、他の会社から中途入社か同じ会社の部署異動で来る新メンバーの話です。 (エンジニアが数百人などで規模が大きい会社の場合、部署が違うと仕事のやり方が全く変わる場合があるので、今回は中途入社と他の部署からの異動を同じように「新メンバー」として扱います) 会社や部署が変わると仕事のやり方が大きく変わるため、仕事のやり方に戸惑うことが多いと思います。 本稿では、そのような「新メンバー」を活躍しづらくしてしまうアンチパターンとその対策を紹介します。 2. 中途入社や部署異動で来た新メンバーが適応することの困難さを理解する 中途入社や部署異動で来た新メンバーが組織に適応することは、新卒社員のそれとは別の難しさがあり
かつてAmazonで購入したモバイルバッテリー。スマホにワイヤレス充電ができ、便利だと思い使用していたのですが、購入から数か月で膨張し、約半年が経過したことろには外装にヒビが入るほど膨張してしまいました。インターネット上で調べてみると、膨張したモバイルバッテリーは爆発の恐れがあると警告されています。 モバイルバッテリーが膨張したので…… 購入したバッテリーは中国シンセン市に本社があるMOXNICE社のもの。日本語の公式Twitterもありますが、数年前にツイート更新が止まっているので撤退したのかも？ 日本国内の対応は難しい感じ……。 ＜モバイルバッテリーの状態＞ 購入して約半年のモバイルバッテリー 膨張して外装が壊れかけている 爆発したら怖い 家電量販店での回収 購入して約半年しか経過していないモバイルバッテリーですが、仕方なく廃棄を考え、家電量販店ビックカメラのサイトを調べてみました。す
※アンカー・ジャパンからの回答を追記しました（編集部・5/20 17:00） スマホやタブレットなどを充電する際に重宝するのがモバイルバッテリー。SONY、Anker、パナソニック、エレコム、BUFFALO、Apple、CHEEROなどの有名ブランドからだけでなく、無名の企業からも無数のモバイルバッテリーが販売されている。 膨張したモバイルバッテリーは回収してくれない モバイルバッテリーを処分する際は家電量販店の回収ボックスや、自治体の回収ボックス、もしくは販売メーカーなどで回収してもらうのが基本だが、ひとつ問題がある。「膨張したモバイルバッテリーは回収してくれない」ことが多いのだ。 いまここに、ソニー製の膨張したモバイルバッテリー「CP-V10B」がある。膨張しすぎて外装がはずれ、内部回路が見える状態になっている。 膨張したモバイルバッテリーを回収してもらう方法とは このまま持ち続けるの
ペットボトルの水を1リットル飲むたび、私たちは何十万という微細なプラスチック片を飲み込んでいることが研究によって明らかになった。米紙「ワシントン・ポスト」によれば、これはいずれ、人間の健康に重大な影響を及ぼす可能性があるという。 私たちは大量のプラスチックを飲んでいる 学術誌「米国科学アカデミー紀要」に掲載された論文によると、平均的なペットボトル入り飲料水1リットルには約24万個の粒子が含まれており、そのほとんどが「ナノプラスチック」であることが判明した。これらは1マイクロメートル（＝0.001ミリメートル）以下のサイズの粒子だ。 過去数年間、科学者たちは「マイクロプラスチック」（サイズが1マイクロメートルから半センチメートルまでのプラスチックの破片）に注目してきたが、これはいたるところで見つかっている。プラスチックの小さな破片は、深海や南極の海氷、人間の胎盤の中からも見つかってきた。 こ
ルワンダとコンゴ民主共和国にまたがるキブ湖。そのユニークな地質的特徴により、湖深くに膨大な量の二酸化炭素とメタンガスが蓄積しており、湖岸に住む数百万人の命を危険にさらしている。（PHOTOGRAPH BY ROBIN HAMMOND, NAT GEO IMAGE COLLECTION） ルワンダとコンゴ民主共和国にまたがる緑豊かな渓谷にあるキブ湖は、見事な崖に囲まれている。湖上では漁師たちが小舟を浮かべ、歌に合わせて櫂（かい）を揃えて漕ぎながら、その日の食料を捕っている。だが、湖の深部は、そんなのどかさとは無縁の世界だ。 キブ湖は地質学的に特異な多層湖で、深い層は蓄積した二酸化炭素とメタンで飽和状態にある。このような湖は世界に3つしかない。残りの2つはカメルーンのニオス湖とマヌン湖で、どちらも過去50年の間に湖水爆発を起こして致死的なガスの雲を噴き上げ、人間や動物を窒息死させた。 1986
地方紙が見せた調査報道の矜持、記者が語る静岡新聞「サクラエビ異変」の裏側 【川から考える日本】東京に搾取された富士川とサクラエビの関係 | JBpress (ジェイビープレス)
「何のことだろう？」と気になるタイトルで静岡新聞が始めた「サクラエビ異変」が4年半の連載を閉じた。駿河湾へ注ぐ富士川流域に暮らす人々を巻き込み、行動に駆り立て、記者はさらに調査を深めて、また一歩進む。「課題解決型報道」としてジャーナリズムの世界でも注目された。その連載を担当した坂本昌信記者（現在、静岡新聞清水支局長）に話を聞いた。 暴かれた国策民営会社、日本軽金属株式会社の悪事 ――2018年春の漁獲減少を契機に、富士川の上流から下流にかけて起きている問題を報じていきました。第1章は「母なる富士川」として上流で問題になっている堆砂問題から始まりましたね。 「静岡新聞では編集局全員でキャンペーン連載のテーマを話し合って決めるのですが、その年はサクラエビの不漁に決まりました。 サクラエビ漁は1894年に富士川河口で、アジの船引き網漁で偶然かかって始まったとされます。現在では静岡県民のソウルフー
細かく砕けたプラスチック粒子「マイクロプラスチック」は、川や海に流れた際に魚介類が食べてしまうことがあり、海洋汚染の原因の一つになっています。カリフォルニア大学バークレー校などの研究チームが、タイヤの製造過程で使用される添加物「6PPD」がマイクロプラスチックとして魚に取り込まれていることを報告したことで、海洋マイクロプラスチックの一部がタイヤから発生していることが明らかになりました。 Road Hazard: Evidence Mounts on Toxic Pollution from Tires - Yale E360 https://e360.yale.edu/features/tire-pollution-toxic-chemicals Tire Dust Makes Up the Majority of Ocean Microplastics: Study https://ww
コウテイペンギンのヒナが全滅、南極の海氷消失で壊滅的影響
（ＣＮＮ） 急速に進む地球温暖化の影響で南極の海氷が激減し、コウテイペンギンの存在そのものを脅かしている。 ２４日の科学誌ネイチャーに発表された報告によると、南極半島西側のベリングスハウゼン海に生息するコウテイペンギンのコロニーを調査した結果、５コロニーのうち４コロニーで昨年、ヒナが全滅していたことが分かった。この地域では同年、膨大な量の海氷が消失していた。 コウテイペンギンに関してこれほどの規模で「壊滅的な繁殖失敗」が記録されたのは初めてだった。地球温暖化に伴い、２１００年までにコウテイペンギンのコロニーの９０％以上が「準絶滅」状態になるという悲惨な予測を裏付けている。 研究チームは、６３０組～３５００組のつがいで構成されるコウテイペンギンのコロニー５つについて、２０１８～２２年の衛星画像を使い、繁殖期の個体数をコロニーごとに調査した。 その結果、２２年は４つのコロニーで、ヒナが１羽も生
世界の地球温暖化ガスの大半は、ごく限られた国々が排出したものだ。２２年の排出量のうち８３％は上位２０カ国によるもので、中国、インド、米国、欧州連合（ＥＵ）の占める割合が高い。こうした国々が気候変動にどう対応するかが、世界の他の地域に桁違いの影響をもたらしている。 各国の総排出量を人口で割った国民１人当たりの平均排出量を見ると、様相が変わってくる。 中国は総排出量では世界最大といえるが、１人あたりの平均量では米国人が中国人の２倍近く温暖化ガスを排出している。人口密度の高いインドも世界最大の汚染国のひとつに挙げられるが、１人あたりの排出量は世界の平均値を大きく下回っている。 国連が警告しているように、現行の気候変動政策が達成されたとしても、世界の気温は３度近く上昇する方向に向かっている。 各国、とりわけ富裕国には、気候変動対策を迅速に拡大するべきとの圧力が高まっている。以下では現状と、そこにた
北海道蘭越町にある地熱発電の調査現場で蒸気が噴出している問題で、掘削を行っていた会社は、現場の敷地内で採取した水から非常に高い濃度のヒ素が検出されたと、6日夜、新たに発表しました。会社では周辺の住民に注意を呼びかけるとともに関係機関と対応を協議しています。 6月29日、北海道蘭越町湯里の山中にある地熱発電に向けた資源量調査の掘削現場で数十メートルの高さまで蒸気が噴出し、6日夜の時点でも噴出が続いています。 掘削工事を行っていた「三井石油開発」は6日夜、7月3日と5日現場の敷地内で採取した水から非常に高い濃度のヒ素が検出されたと発表しました。 このうち、5日採取した水には1リットルあたり15.9ミリグラムのヒ素が含まれていて、これは国が定める飲料水の基準の1590倍にあたるということです。 会社では、これらの水を水道水や農業用水として使われていない近くの沼に放出するなどしているということです
東京都が下水汚泥から「リン」回収の専用プラント JA全農と協力し肥料の原料に…輸入頼みの脱却へ一歩：東京新聞 TOKYO Web
輸入頼みになっている肥料の国内供給体制確立に貢献しようと、東京都は江東区の下水処理施設「砂町水再生センター」を拠点に、下水汚泥に含まれるリンを回収して肥料にする実証事業を1月に始める。全国の下水処理量の1割を占める都では多量の回収が見込まれ、将来的には肥料を広域に供給する体制を目指す。 リン 窒素、カリウムと並ぶ、肥料の主な原料。日本はほぼ全量を中国、モロッコなど海外からの輸入に依存している。国内需要を優先する中国の輸出規制などで、近年は国際価格が不安定化。安定した調達先の確保が課題となっている。
私はなぜ化石賞に関する報道に、毎年飽きずにコメントするのか｜竹内 純子（国際環境経済研究所理事／U3イノベーションズ合同会社共同代表／東北大学特任教授）
仕事柄、学生の方々とお話する機会も多くあります。 最も悲しいのが、「日本は環境後進国なんですよね？」と聞かれること。 この問題に関心を持ち、ニュースなどにも積極的に目を通している学生さんほどそう思う傾向にあるようです。エネルギー政策の議論が報道されれば「再エネで出遅れた」とあり、首相がCOPに参加すれば「岸田首相に対して環境NGOが化石賞を贈って批判」と報じられるとあっては、そう思うのも仕方ないでしょう。 新しい社会インフラとしてのUtility3.0を構築したいと考えている私は、日本がすべきことは山積みだと思っていますが、何が足りないかを明らかにするには、いまできていることをちゃんと評価することも大事だと思っています。ですが、日本のエネルギー・環境に関する報道は極めて自虐的であり、自らの評価を自ら下げているとしか思えないことが多くあります。 「日本は再エネ導入で出遅れた」。よく聞く言葉で
【ジュネーブ=共同】水俣病の原因となった水銀を包括的に規制する「水銀に関する水俣条約」の第5回締約国会議が3日、スイス西部ジュネーブで閉幕し、直管蛍光灯の製造と輸出入を2027年末までに禁止することなどで合意した。25年末での製造・輸出入禁止が既に決まっている電球形蛍光灯と合わせ、全ての一般照明用蛍光灯の製造が終わることになる。合意の背景には、発光ダイオード（LED）照明の世界的な普及がある。
地球温暖化が進んだ時、我々はどこに逃げるべきなのか？──『気候崩壊後の人類大移動』 - 基本読書
気候崩壊後の人類大移動 作者:ガイア・ヴィンス河出書房新社Amazon暑い日が続く今日この頃。日本国内は避暑で逃げようにも北海道ですら歴史を更新する猛暑が続き、どこに行けばいいのかと途方にくれてしまいそうになる。しかも、地球温暖化は続くのだ。このままだと、国外に居住地を移す人も増えてくるだろう。 本書『気候崩壊後の人類大移動』は、そうした「人類大移動」の未来について書かれた一冊だ。我々はいつ、どこで、誰が移住を強いられるのか。我々はどこに行くべきなのか。また、そんなにたくさんの人類が移動することに現行のシステムはとても耐えられそうにないが、では今後世界はシステム・運用方法をどうかえていけばいいのだろうか。本書は国境問題や移民政策、食糧問題にジオエンジニアリングに都市計画まで、気候変動をとっかかりに無数のジャンルを網羅し検証していく科学ノンフィクションで、暑さに参ってしまっている人にオススメ
河川の調査で見つかったマイクロプラスチック（本文とは直接関係ありません）＝千葉県野田市山崎の東京理科大で2018年12月27日、椋田佳代撮影 人の頸（けい）動脈にできた隆起を切除して調べたところ、6割弱に微小なプラスチックが含まれていたと、イタリアの研究チームが発表した。検出された人は、されなかった人に比べ、脳卒中などになるリスクが4倍以上になっていた。微小プラスチックが体内の他の場所にも広がり、炎症を起こしている可能性があるという。 微小プラスチックはプラごみやポリ袋などが分解されてできる。飲料水などにも含まれているとされ、人の体内から検出されたとの報告もある。しかし人体への影響はよく分かっていない。 頸動脈の隆起は動脈硬化の原因になるとされ、切除するケースが多い。チームは、イタリア国内で、無症状の18～75歳の257人の頸動脈から切除された隆起を調査。58％にあたる150人から微小プラ
「PFAS汚染源」はどこだ 米軍内部文書から見つかった事実…疑念呼ぶ「横田の3000リットル」：東京新聞 TOKYO Web
「PFAS（ピーファス）」。発がん性などが指摘され、自然界に存在しないはずのこの化学物質が全国で相次いで見つかり、大きな問題となっている。東京の多摩地域では、水道水源の井戸水から高濃度で検出。市民団体の血液検査では、半数以上の住民の血中濃度が「健康被害の恐れがある水準」を上回った。自然界で分解されにくく「永遠の化学物質」とも呼ばれるPFAS汚染は、なぜ広がったのか。「汚れた水」の源流を探った。（文中敬称略。この連載は、松島京太、岡本太、昆野夏子、渡辺真由子が担当します） PFAS（ピーファス） 泡消火剤やフライパンの表面加工などに使われてきた有機フッ素化合物の総称。約4700種類あるとされ、PFOS（ピーフォス）やPFOA（ピーフォア）などは人体や環境への残留性が高く、腎臓がん発症や胎児・乳児の成長阻害、コレステロール値の上昇、抗体反応の低下などの健康リスクがあるとされ、国際的に規制が進む
「頭にきた」･･･医師は自費で大規模検査をやると決断した 行政はPFAS汚染に知らんぷり：東京新聞 TOKYO Web
PFASの血中濃度を調べるため住民の採血が実施された会場＝2022年12月、東京都国分寺市（隈崎稔樹撮影） 東京都国分寺市の雑居ビル2階、整形外科・内科「本町クリニック」。待合室では、採血を待つ20人以上の人たちが不安げな表情をしていた。院長の杉井吉彦（72）はその様子から、事態の重大さを感じた。「こんなに人が来るなんて」 住民の血液の中にPFAS（ピーファス）はどれぐらい含まれているのか—。東京・多摩地域で水道水に使われる井戸水のPFAS汚染が判明し、市民団体は22年11月23日から、杉井のクリニックを皮切りに血液検査を始めた。汚染の広がりと健康への影響を調べるため、600人を目標にした。
EU、飲食店の使い捨てプラ禁止で合意 2030年から
プラスチック製容器に入ったアイスコーヒー（2023年1月26日撮影、資料写真）。(c)Jung Yeon-je / AFP 【3月5日 AFP】欧州連合（EU）は4日、カフェやレストランでの使い捨てプラスチック製品の使用を2030年以降禁止することで暫定的に合意した。 加盟国27か国および議員らは、域内で出るプラスチック製包装ごみを2030年までに18年比で5％減らすことを目指す法案について、暫定合意した。法案は、35年には10％減、40年には15％減を目指す内容となっている。 飲食業界で使われるプラスチック製品をめぐっては、ファストフード大手と製紙業界による激しいロビー活動もあり、交渉では焦点となっていた。製紙業界は、再生紙や持続可能な森の木から作った紙製包装の方がプラスチック製品よりも環境に優しいと主張していた。 規制の対象となる使い捨てプラスチック製品には、未加工の果物や野菜の包装、
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熱帯雨林の樹木、暑すぎて光合成できなくなる可能性 国際研究
熱帯雨林の樹木が高温になりすぎて光合成ができなくなっている可能性があるという研究が報告された＝２０２０年３月１５日、ブラジルのジュルラ川/Florence Goisnard/AFP/Getty Images （ＣＮＮ） 南米や東南アジアの熱帯雨林で、一部の葉があまりの暑さのために光合成ができなくなっている可能性があるという研究結果を、米国、オーストラリア、ブラジルなどの研究チームが２３日の科学誌ネイチャーに発表した。 植物の葉が二酸化炭素と日光と水からエネルギーを作り出す光合成は、温度が４６．７度前後に達するとうまくいかなくなり始める。研究チームによれば、葉の温度は気温よりも大幅に高くなることがある。 研究チームは、地球の約４００キロ上空にある国際宇宙センターの熱衛星センサーから届いた気温データを利用。熱帯雨林上層部の林冠によじ登って葉に取り付けたセンサーのデータと組み合わせて観測を行った
東京2020オリンピックの選手村に提供され、 世界的な話題となった「段ボールベッド」。 地球環境への配慮などの理念があったものの、 その理念が完全には理解される事はなく、 「安っぽい」「耐久性に問題があるのでは」など、 当時ネガティブな声や報道も少なくありませんでした。 しかし、実際には海外アスリートなどからは好評で、 SNS上には段ボールベッドにダイブするなどして、 その耐久性を証明する動画が多数投稿されました。 中には9人のアスリートがベッドの上で飛び跳ねる動画もあり、 最終的にフレームが歪んでしまったのですが（ネット上で炎上）、 立派な体躯を持つアスリート9人がジャンプをしても、 フレームが歪むだけで済んだという事実により、 逆にベッドの評価は格段に高まりました。 東京五輪におけるアスリートからの高評価を受け、 段ボールベッドに対する考え方は大きく変わったようで、 2024年のパリ・
大西洋の重要な海洋循環、崩壊の予兆を示しつつある 研究者ら警鐘
アイスランド沖の北大西洋が波立つ様子＝２０２０年３月/Daniele Orsi/REDA&CO/Universal Images Group/Getty Images （ＣＮＮ） 大西洋の海水が表層で北上し、深層で南下する大西洋子午面循環（ＡＭＯＣ）は既に崩壊に向かっている可能性がある――。そんな新たな報告が発表された。ＡＭＯＣの崩壊は海面上昇や世界の気象に深刻な影響を及ぼし、各地で気温の急激な低下や上昇をもたらす可能性があるという。 米科学誌サイエンス・アドバンシズに９日発表された研究結果によると、研究チームは極めて複雑で高価な計算システムを使用し、ＡＭＯＣ崩壊の予兆を捉える指標（ＥＷＳ）を検出する新たな方法を発見した。 ＡＭＯＣは巨大な地球規模のベルトコンベアのような働きをしている。ＡＭＯＣが熱帯地域の暖かい海水を遠く北大西洋まで運ぶと、海水はそこで冷却されて塩分濃度が高まり、海中深く
英、トヨタ・ハイラックスの広告禁止 「環境無視の運転」と批判 2023年11月23日07時59分 英広告基準協議会が禁止したトヨタ自動車の広告（同協議会提供） 【ロンドン時事】英国の広告自主規制団体である広告基準協議会（ＡＳＡ）は２２日、トヨタ自動車のピックアップトラック「ハイラックス」の広告について、多数の車両が川を横切る映像などが「環境への影響を無視した運転」だとして、表示を禁止すると発表した。英紙によると、ＡＳＡが環境面での社会的責任違反を理由に、同タイプの自動車の広告を差し止めたのは初めて。 トヨタ５８万台リコール パーキングブレーキに不具合―国交省 ＡＳＡは、トヨタがフェイスブックに投稿したＣＭ映像に関し、「オフロードの環境や生態系の中を運転する様子を示しているが、こうした運転が環境に与える影響を考慮していなかった」と指摘。「社会に対する責任感を持って準備されていなかった」と断じ
国分寺の検査受けた94％が「健康被害の恐れ」の指標超え PFAS汚染の血液検査 立川も74％と高く：東京新聞 TOKYO Web
東京・多摩地域で水道水源の井戸水が発がん性の疑われる有機フッ素化合物（PFAS、ピーファス）で汚染されている問題で、住民の血液検査を実施した市民団体が8日、27自治体に住む650人分の分析結果を最終報告した。半数以上から、米国で「健康被害の恐れがある」と定められる血中濃度の指標を超過するPFASを検出。その上で、高濃度の住民は、米軍横田基地（東京都福生市など）東側地域に集中していることが鮮明になった。基地から漏出したPFASが地下水に入り込み、住民が水道を通じ取り込んだ可能性がある。（松島京太） 調査は、市民団体「多摩地域のPFAS汚染を明らかにする会」と京都大の原田浩二准教授（環境衛生学）が実施。昨年11月から今年3月までに採血し、PFASの一種PFOS（ピーフォス）、PFOA（ピーフォア）、PFHxS（ピーエフヘクスエス）、PFNA（ピーエフエヌエー）の血中濃度の平均値や海外の指標を超
gh auth loginで作成されたクレデンシャルだけで生活するためにgh-doを作った - Copy/Cut/Paste/Hatena
やっとgh auth loginで得たクレデンシャル（OSのセキュアストレージに保存されているもの）のみを使う生活になったぞ— k1LoW (@k1LoW) 2023年5月15日 GitHub CLIの gh auth login で作成されたクレデンシャルはOSのセキュアストレージに保存されるようになりました。 次のエントリが詳しいです。 blog.kyanny.me 「じゃあ、もう全部セキュアストレージに保存されたクレデンシャルを使えばOK」となるのですが、なかなかそうはいきません。 なぜかというとGitHubのクレデンシャルを使うツールによって環境変数の扱いが異なるからです。 GitHubのクレデンシャル設定の歴史（私の記憶版） 注意: 以下は、あくまで私の記憶であって実際と異なるかもしれません。 前史 GitHub CLI（ gh ）やGitHub Actionsの登場以前は、クレ
\n<!-- OutsideEmergency BGN --><div id=\"OutsideUrgent\" class=\"UrgentNews\">\n<div class=\"UrgentNewsInner\">\n<div class=\"UrgentNav\">\n<a class=\"LinkBtn\" href=\"https://www.asahi.com/special/saigai/max_earthquakealert.html\"><strong>地震速報</strong><span><b>詳細へ</b></span><em>22時2分頃、鹿児島県鹿児島十島村で最大震度4の地震がありました。</em></a>\n</div>\n</div>\n</div><!-- OutsideEmergency END -->\n"}">
5月20日、米軍横田基地（東京都福生市など）で開かれた日米友好祭での記者会見。多摩地域のPFAS（ピーファス）汚染を巡る質問が飛んだ瞬間、横田基地司令官アンドリュー・ラダンの表情から笑顔が消えた。
「今度クマが人を殺したらお前ら擁護派をヤッてやる！」クレーム殺到に困惑するクマ擁護派。環境団体代表が主張するクマ被害急増の「本当の理由」 | 集英社オンライン | 毎日が、あたらしい
今年はどんぐりの大凶作の影響もあって、北海道や本州でクマの出没が相次ぎ、人里での多くの目撃情報や、5人の死者、180人のケガ人を出すなど、熊害は環境省が統計を取り始めて最多ペース（10月末時点）となっている。 これに伴い、クマの駆除件数やそれに対するクレームの数も増加している。10月4日に秋田県美郷町でツキノワグマの親子3頭が作業小屋に侵入し、24時間ほど立てこもったすえに銃殺された事件では、駆除にあたった町役場を中心にクレームの嵐となった。 「『かわいそうだろ』『なぜ殺すんだ』といった内容がほとんどで、なかには感極まって泣きだしたり、『クマと一緒に死ね』などと強い言葉を使ってくる人もいたそうです。クマ被害のない地域からの連絡も多く、もはやただの憂さ晴らしのための抗議と思えるものも少なくないようです」（情報番組ディレクター）
環境団体の気候ネットワークは５日、国内最大の発電会社ＪＥＲＡの広告は見せかけの環境対応「グリーンウォッシュ」だとして日本広告審査機構（ＪＡＲＯ）に中止勧告を行うよう申し立てたと明らかにした。 気候ネットワークはＪＥＬＦ（日本環境法律家連盟）と共同で行った申し立てで、ＪＥＲＡが石炭にアンモニアを混ぜて燃やす火力発電について「ＣＯ２（二酸化炭素）が出ない火」などとする広告は、同手法で発電された電力が環境に配慮されたものだと消費者に誤認させるとした。 「CO2が出ない火をつくる」 日本最大の発電会社JERAは、 ゼロエミッション火力×再生可能エネルギーで ２０５０年CO₂排出ゼロに挑戦します。 — 株式会社JERA（広告配信用） (@JERA_Ad) October 6, 2022 東京電力ホールディングスと中部電力の燃料・火力合弁会社であるＪＥＲＡで広報を担当する宇佐美博之氏は、気候ネットワー
東京・多摩地域のPFAS（ピーファス）汚染で、住民の血液検査が進められていた3月下旬、都庁第2本庁舎10階の会議室で取材に応じた都環境科学研究所（都環研）の主任研究員の西野貴裕（50）が、ある論文の記述を見つめた。
5歳から22歳までの16人が原告となり、化石燃料を採掘するアメリカ・モンタナ州の事業は未来ある若者の権利を侵害しているとして州政府を提訴した裁判で、裁判所が2023年8月14日に原告の訴えを認める判決を下しました。 Montana — Our Children's Trust https://www.ourchildrenstrust.org/montana Judge rules in favor of youths in landmark Montana climate trial - The Washington Post https://www.washingtonpost.com/climate-environment/2023/08/14/youths-win-montana-climate-trial/ Montana climate trial: Judge sides w
「横田基地内でPFAS3回漏出」米軍が初めて認める 汚染源の可能性強まる 基地外漏出は「認識していない」：東京新聞 TOKYO Web
東京・多摩地域を中心に発がん性の疑いがあるPFAS（ピーファス）が高濃度検出されている問題を巡り、在日米軍が横田基地（東京都福生市など）で2010〜12年の3回にわたり、PFASを含む泡消火剤の漏出事故が起きたのを防衛省に伝えていたことが分かった。米軍が横田基地内でのPFAS漏出を認めたのは初めて。防衛省が、都の問い合わせに答える形で判明した。多摩地域では、大規模な住民の血液検査で高濃度のPFASが検出されており、横田基地が汚染源の可能性が強まった。（松島京太、渡辺真由子） PFAS 泡消火剤やフライパンの表面加工などに使われてきた有機フッ素化合物の総称。約4700種類以上あるとされる。一部は人体や環境への残留性が高く、腎臓がん発症や胎児・乳児の成長阻害、コレステロール値の上昇、抗体反応の低下などの健康リスクがあるとされ、国際的に規制が進む。本紙は6月11日から始めた連載記事で、2010〜
飛び恥 飛び恥、英語ではFlight Shameという言葉があることを知った。環境に配慮して、飛行機での移動を控えようというものだ。ヨーロッパで盛んになった運動で、ドイツでは国が積極的に国民に呼びかけを行っており、フランスでは鉄道で2時間半以内で移動できる距離の飛行機の運行が禁止された。 抜け道があるとか、どこまで二酸化炭素排出量の削減に効果的であるのかという疑問もある。グリーンロンダリングという言葉もあるように、環境に配慮しているというポーズだけではないのかなどの声もあるようだが、このような動きは今後も確実に増えていくだろう。 グリーンコーディング IT業界でも、グリーンITという言葉がある。IT自体をグリーンにしよう、すなわちIT利用時にできるだけ環境に優しくするという考えと、ITを活用することで環境負荷を減らそうという考えの双方を含んだ言葉だ。 前者はIT機器や環境、利用方法をグリー
2030年、私たちの生活が60年代頃のスタイルに戻るって本当？2023.10.04 12:30224,837 中川真知子 私たちの生活は人工衛星に支えられています。気象衛星がなければ今のように天気を正確に予測できなくなるだろうし、測位衛星がなかったら信号やGPSが正常に動かなくなるし、クレジットカードも使えなくなるし飛行機も飛ばない。通信衛星がなければインターネットもできません。 この生活に慣れている私たちには、想像できない不便さじゃないですか？ でも、もしスペースデブリ問題を放置し続けたら、6年後には人工衛星がなかった時代の生活が待っているかもしれないんですって。 2026年宇宙がヤバいImage: NASA ODPO地球の周りを飛ぶ人工衛星の数は60年代以降、加速度的に増えています。 それに伴って、役目を終えた人工衛星や、打ち上げに使ったロケットの一部といった｢宇宙ごみ｣や｢スペースデ
森林が気候変動で「呼吸困難」に？ 温暖化と乾燥ストレスで逆にCO2放出する現象増加、崩れるバランス | テクノエッジ TechnoEdge
ガジェット全般、サイエンス、宇宙、音楽、モータースポーツetc... 電気・ネットワーク技術者。実績媒体Engadget日本版, Autoblog日本版, Forbes JAPAN他 世界気象機関（WMO）は1月12日、2023年の地球の年間平均気温は産業革命以前の水準より1.5℃高く、観測史上最も暖かい年だったと発表しました。 1.5℃の上昇と言われても、われわれの感覚的にはさほど大きな変化ではないように思えます。しかし、米国科学アカデミー紀要（PNAS）に掲載された新たな研究では、気候が温暖化し続けることで、木々が「呼吸困難」に陥りつつあるとし、樹木がもはや人類の二酸化炭素（CO2）排出量を相殺するための解決策として役に立たなくなる可能性があることが報告されています。 この研究の筆頭著者で、ペンシルバニア州立大学地球科学助教授であるマックス・ロイド氏は「温暖でより乾燥した気候の木々は、
アマゾンで「水俣病」懸念 魚に高濃度水銀、健康被害も確認 ｜ 共同通信
Published 2023/08/12 09:22 (JST) Updated 2023/08/12 17:39 (JST) ブラジル北部のアマゾン地域で取れた食用魚の2割超から安全基準を超える濃度の水銀が検出されたことが11日までに研究機関の調査で判明した。金の違法採掘で使用される水銀の排出が主な原因。障害がある新生児が増えるなど深刻な健康被害が確認されている地域もあり、専門家は「『水俣病』が強く疑われる」と懸念する。 水銀と水銀化合物による環境汚染や健康被害の防止を目指す「水銀に関する水俣条約」の採択から10月で10年。ブラジルも締約国だが、世界最大の熱帯雨林があるアマゾンの経済開発に熱心だったボルソナロ前大統領が2019年に就任して以降、条約の履行に向けた動きは停滞している。 ブラジルの研究機関による調査は21年3月～22年9月、北部の6州17自治体の市場などで流通する魚を対象に行
徳島県南端にある太平洋に面した海部町（現海陽町）は日本で自殺率が最も低いことで知られている。この町を対象とした研究から自殺の危険を抑制するコミュニティの特性が見えてきた。それらの社会実装に向けた試みを紹介する。 ※本稿は、SSIR Japan 編『スタンフォード・ソーシャルイノベーション・レビュー 日本版 05 コミュニティの声を聞く。』より転載したものです。 岡 檀 Mayumi Oka 社会的レジリエンスを高める「自殺予防因子」への着目 日本は自殺の多い国として知られている。昨年の自殺者数は 2万1881人であり、交通事故死者数の約8倍に相当する。人口10万対自殺率は G7加盟国の中では常にワーストである。自殺多発地域における自殺危険因子（健康問題、離別など自殺行動につながる要因）の研究は国の内外において厚い蓄積がある一方、自殺希少地域を対象とした自殺予防因子（自殺の危険を抑制する因子
（ブルームバーグ）： 中国浙江省の省都、杭州の郊外にある古びた小さな寺院からは、膨大な数の電気自動車（ＥＶ）が雑草やゴミの中に放置されている光景が一面に見渡せる。それはまるでＥＶの墓場のようだ。 中国国内の少なくとも６都市に、不要になったバッテリー駆動車の似たような集積地がある。杭州のそうした場所には、トランクから植物が生えるほど長い間放置された車もあれば、ダッシュボードの上にふわふわのおもちゃが置かれたままになっている車もある。 こうした光景は、2018年の「シェアサイクル」バブル崩壊後の状況を思い起こさせる。当時は、巨大ハイテク企業の出資を受けてシェアサイクル事業を展開するオッフォやモバイクなどの新興企業の台頭と衰退を経て、何千万台もの自転車が川や側溝、使われなくなった駐車場に放置されていた。 今回のＥＶの大量廃棄は、車両を所有していた配車サービス会社が経営破綻したか、より優れた機能と
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