古代中国・秦の始皇帝の陵墓近くで発掘された「兵馬俑」の調査で、マルコ・ポーロが中国を訪れた13世紀よりも1500年以上前に中国と西洋文明が接触していたことが示唆された。 考古学者たちによると、等身大の兵馬俑の陶製像が古代ギリシャから発想得ていた可能性がある。紀元前3世紀の中国で、ギリシャの職人が地元の労働者を指導していたかもしれないという。

宮崎駿監督の初めての劇場映画『ルパン三世　カリオストロの城』が、今夜の『金曜ロードショー』で放送される。公開されたのは今から37年前の1979年、テレビ放送は今回で15回目を数える。 『カリオストロの城』の魅力はさまざまだが、なんといっても人気なのがヒロインのクラリス（演：島本須美）だ。そこでこの原稿ではクラリスに焦点を当てて、クラリスの基礎知識から、その後の『風の谷のナウシカ』（84年）に至る宮崎アニメのヒロインの系譜まで、複数の角度で語ってみたい。 クラリスのモデルとは？ クラリスという名前の元ネタは、モーリス・ルブランによる小説『アルセーヌ・ルパン』シリーズの『カリオストロ伯爵夫人』に登場するルパンの最初の妻、クラリス・デティーグ。18歳の清楚な美少女で、ルパンとの間に一子をもうけている。 また、宮崎監督は『カリオストロの城』を「ルパンや東映時代にやったことの大たなざらえ」と位置づけ

「ケルト」という言葉は、紀元前600年頃に古代ギリシア人が、西方ヨーロッパに住む異文化集団を「ケルトイ」 (よそ者)と呼んだことに由来する。只、ケルトという言葉は知っていても、その内容を聞かれて正確に答えられる人は少ないのではないだろうか？ 現在、ケルトという言葉は、インド・ヨーロッパ語族の語派のひとつであるケルト語派（アイルランド語、ウェールズ語、ブルトン語、スコットランド・ゲール語、コーンウォール語、マン島語）に属する言語を話す人々の文化を指すものとして使われている。只、その実体はつかみにくく、何をもって「ケルト文化」と呼ぶかにはかなり曖昧なところがある。 「ケルト人」と言うと一定の人種を指し示すイメージがあるが、正確には「ケルト語を話す人々」を指し、この中には多くの部族が含まれる。古代ヨーロッパの先住民であるケルト人は、紀元前400年頃には西方ヨーロッパに広く分布していたが、紀元前1

一迅社は1992年創業。累計210万部を超える「ヲタクに恋は難しい」などコミックや漫画雑誌、ライトノベルを発行し、2016年7月期の売上高（見込み）は44億円。 講談社は「コミックジャンルにおいて両社の強みを生かし、相乗効果を発揮して、漫画市場の活性化に大いに寄与していくものと確信している」としている。 関連記事 「一迅社の力を借りてオタクマーケットに参入したい」　講談社が一迅社子会社化　両社トップが語るその狙い 講談社が一迅社の全株式を取得し、完全子会社化することで合意した。両者トップが語る、子会社化の経緯と狙いとは？ 書店チェーンの文教堂、日販が筆頭株主に　DNPグループが株式売却 書店チェーンの文教堂の筆頭株主が日販に。 「キンドル読み放題」は書店を街から消すのか このところ、出版業界に大きな動きが相次いでいる――。アマゾンジャパンが電子書籍の読み放題サービス「Kindle Unli

【ブリュッセル八田浩輔】フィリピンのドゥテルテ大統領が進める「麻薬撲滅戦争」を巡り、国際刑事裁判所（ＩＣＣ、オランダ・ハーグ）の検察トップ、ベンスダ主任検察官は１３日、容疑者３０００人以上が超法規的に殺害されたとして「深い懸念」を示す声明を公表した。状況の進展次第では予備的な捜査に踏み切る姿勢も示唆している。 フィリピンでは今年６月末のドゥテルテ氏の就任以来、約３カ月で裁判を経ずに殺害された麻薬犯罪の容疑者は３０００人以上に及ぶとされる。強権的な麻薬取り締まりには米国のオバマ大統領をはじめ、国際社会から懸念の声が上がっている。

“これまでお決まり芸のように危ない危ないと叫んできたビームですが、現在、史上最大の崖っぷちに追い込まれております”―― 今年（2016年）で創刊21周年を迎える、KADOKAWAの漫画雑誌「月刊コミックビーム」が、公式サイトで異例の「緊急事態宣言」を出しています。要約すると「ビームがとにかく売れていない」「ビームだけでなく漫画雑誌自体がこのままだとなくなってしまう」といったもの。そのための実験策として、月額1980円のプレミアムサービス「読もう！ コミックビーム」を10月1日からスタートするとしています。 ビーム緊急事態宣言 ビーム読者からすると、ビームがピンチなのはもはや「何を今更」ですが、定価500円そこそこの月刊誌が1980円の月額サービスを開始するというのはかなり異例のこと。また、どうやら窮地にあるのはビームだけでなく、漫画雑誌全体が今、同じように崖っぷちに立たされていると言います

自民党は１３日、２０１２年にまとめた自民党憲法改正草案の取り扱いについて「その時点での歴史的な公式文書」と説明する方針を固めた。撤回はしないものの、保守色の強い条文の一部棚上げに余地を残す表現で、他党と柔軟に憲法改正協議に臨む姿勢を示す。 党憲法改正推進本部の幹部が１３日、党本部で１２年草案の扱いについて詰めの協議を行った。１８日の全体会合で、保岡興治本部長がこの方針を示すとみられ…