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セカンドオピニオン(対面)について あなたのがんの状態について最もよく知っているのはあなたの主治医ですが、もしも治療についての悩みや疑問がありましたら、各領域のがんの専門家が、これまでの検査や診断、治療の経過について耳を傾け、今後のがん治療について相談いたします。 当院では、難治がん、希少がん、新規治療など、高度かつ専門的な対応が出来るよう、診療情報提供書の事前FAXをお願いしております。 患者さん、医療機関の皆様に置かれましてはご理解とご協力をお願い申し上げます。 対面 セカンドオピニオンに必要なもの 患者さんご本人の保険証(コピー可) 保険診療ではありませんが、身分確認のためにご提示ください。 紹介状(診療情報提供書) 画像検査結果(CD・DVD・レントゲンフィルム) 可能なら、病理レポート ご家族のみで来院する場合、患者さんご本人の「相談同意書(PDF:300KB)」、面談されるご家
トップページ > 広報活動 > プレスリリース > LC-SCRUM-Japan、血液を用いた遺伝子解析を開始 低侵襲な遺伝子検査法で肺がん最適医療の実現を目指す 2018年1月19日 国立研究開発法人国立がん研究センター 国立研究開発法人国立がん研究センター(理事長:中釜 斉、東京都中央区)東病院(病院長:大津 敦、千葉県柏市)は、全国肺がん遺伝子診断ネットワーク「LC-SCRUM-Japan」において、2017年12月より、肺がんの患者さんを対象として、血液を用いた遺伝子解析を開始しました。肺がんの患者さんから血液を採取し、血液中にわずかに存在するがんの遺伝子を検出し、その遺伝子の変化を調べます。従来のように、内視鏡や針などを使って肺がんの組織を採取し遺伝子の変化を調べる方法は、患者さんへの負担が大きく、繰り返し行うのがなかなか困難です。一方で、今回のように、血液を採取して肺がんの遺伝
国立がん研究センター「がん情報ギフト」のご紹介〈ショート動画〉 すべての人が、必要なときに 信頼できるがん情報を得られる社会を目指して がんは生涯2人に1人という多くの人が罹患(りかん)するほど身近な病気です。「がん情報ギフト」は、がんになってもあわてず、必要な情報を得て、自分らしく生活できる社会を実現するため、ウェブサイト「がん情報サービス」の科学的根拠に基づいた「確かな」「わかりやすい」「役に立つ」がんの情報を国民のみなさまに提供すること、そしてがんの情報を手に取りやすい冊子の形で全国の図書館へ寄贈することを支えるものです。さらに、地域の図書館が「がんの情報発信基地」として、また地域のがん相談支援センターに橋渡しする窓口となっていく環境づくりを目指します。 「つくるを支える」取り組み 国立がん研究センターがん情報サービスでは、さまざまながんに関する情報を収集・分析・整理し、信頼性などを
専門施設の検索はこちら 2017年12月25日 国立研究開発法人国立がん研究センター 国立研究開発法人国立がん研究センター(理事長:中釜斉、東京都中央区)は、厚生労働省委託事業「希少がん対策」の一環として、希少がんの一種である軟部肉腫(手足あるいは体幹の浅い部分:内臓以外に発生した)の専門的な治療が可能な53施設のリストとその実績を含む概要について、ホームページ「がん情報サービス」において情報公開を開始しました。 数が少ない希少がんは、これまでどの施設が専門的に診療を行っているのかが明らかではなく、診断に時間がかかったり、質の高い治療を受けられる医療機関等に関する情報の収集や提供に苦慮されていたりしていたのが現状で、このような情報公開により受診や紹介が円滑になることが期待されます。 情報公開される項目は、手足あるいは体幹の浅い部分の軟部肉腫に対する治療件数や、外科、内科、放射線治療、病理医
2017年12月12日 国立研究開発法人 国立がん研究センター 国立研究開発法人国立がん研究センター(理事長:中釜斉、所在地:東京都中央区)がん対策情報センター(センター長:若尾文彦)は、電子タバコの禁煙の有効性を確認するため、過去5年間に紙巻きタバコの使用をやめる禁煙行動に取り組んだ禁煙施行者約800名について、禁煙方法と禁煙成功者数、失敗者数を調査、分析を行いました。 研究のポイント 電子タバコ使用による禁煙の有効性は低く、電子タバコを使用した人は、使用しなかった人よりもタバコをやめられた人が38%少なく、電子タバコが禁煙の成功確率を約1/3低下させていることが示されました。一方、禁煙外来を受診して、薬物療法(ニコチンを含まない薬の処方)を受けた人では、禁煙の成功確率を約2倍に上昇させていることが示されました。 断面調査であり様々な調査上の限界や制約はあるものの、わが国では電子タバコに
2016年9月28日 国立研究開発法人国立がん研究センター 国立研究開発法人国立がん研究センター(理事長:中釜斉、所在地:東京都中央区)は、本年8月31日、『受動喫煙による日本人の肺がんリスク約1.3倍-肺がんリスク評価「ほぼ確実」から「確実」へ』と題して、日本人の非喫煙者を対象とした受動喫煙と肺がんとの関連について、科学的根拠に基づく評価を示し、受動喫煙の防止を努力目標から明確な目標として提示しました(注1)。 これに対して、日本たばこ産業株式会社(JT)は8月31日、同社ホームページ上において社長名のコメント『受動喫煙と肺がんに関わる国立がん研究センター発表に対するJTコメント』(以下、「JTコメント」という。)を公表しています(注2)。JTコメントは、国立がん研究センターが行った科学的アプローチに対し十分な理解がなされておらず、その結果として、受動喫煙の害を軽く考える結論に至っている
すべての患者さんに世界レベルのがん医療を提供するため、様々な職種からなる「多職種チーム」で患者さんにとってより良い治療を選択し、きめ細かなサポートを行っています。
先端医療 開発センター Exploratory Oncology Research and Clinical Trial Center
トップページ > 広報活動 > プレスリリース > がん診療連携拠点病院等院内がん登録 2015年全国集計、2008年5年生存率集計公表 2012年から2015年の高齢者のがんについて特別集計 2008年施設別生存率集計 がん診療連携拠点病院等院内がん登録 2015年全国集計、2008年5年生存率集計公表 2012年から2015年の高齢者のがんについて特別集計 2008年施設別生存率集計 2017年8月9日 国立研究開発法人 国立がん研究センター 国立研究開発法人国立がん研究センター(理事長:中釜斉、東京都中央区、略称:国がん)は、専門的ながん医療を行う全国のがん診療連携拠点病院等から収集した院内がん情報を用いて、 2015年の1年間に診断された患者さんの診療情報(2015年全国集計) 2008年の1年間に診断された患者さんについて、治癒の目安とされる5年を経過した生存率(2008年5年生
国立研究開発法人国立がん研究センター 2017年7月13日 2017年6月29日のNHKニュースにおいて、青森県のがん検診について以下の報道がされました。 「がんによる死亡率が12年連続で全国最悪の青森県は、がんの早期発見につなげようと県内の10の町と村で自治体のがん検診を受けた人を対象に調査したところ、胃がんと大腸がんについて検診の段階で患者の4割が見落とされていた可能性があることを示す分析結果をまとめました。」 報道された数値はごく予備的な数値に基づいて算出されておりますので、慎重に解釈し、適切な判断を行う必要があると考えます。がん検診は、がん対策の重要な施策のひとつであり、この報道に対して、国立がん研究センターとしての見解を示します。 国立がん研究センターの見解 概要 1.報道の背景について 今回の報道は、青森県が行った「がん登録データの活用によるがん検診精度管理モデル事業 平成28
2017年7月10日 国立研究開発法人 国立がん研究センター 日本電気株式会社 国立研究開発法人科学技術振興機構 国立研究開発法人日本医療研究開発機構 国立研究開発法人国立がん研究センター(理事長:中釜斉、所在地:東京都中央区)と日本電気株式会社(代表取締役執行役員社長兼CEO:新野隆、本社:東京都港区)は、人工知能(AI)を用い、大腸がんおよび前がん病変(大腸腫瘍性ポリープ)を内視鏡検査時にリアルタイムに発見するシステムの開発に成功しました。 このリアルタイム内視鏡診断サポートシステムは、大腸の内視鏡検査時に撮影される画像で大腸がんおよび前がん病変をリアルタイムに自動検知し、内視鏡医の病変の発見をサポートします。また、臨床現場でリアルタイムに医師にフィードバックするため、画像解析に適した深層学習を活用したAI技術と独自の高速処理アルゴリズム、画像処理に適した高度な画像処理装置(GPU:G
サイバーナイフは、ロボットアームの先に取りつけられた放射線治療装置が体の周りを自由自在に動き、集中的に放射線を腫瘍に照射する定位放射線治療(ピンポイント照射)専用の装置です。可動域の広いロボットアームを動かすことで、場所を変えながら放射線を照射することができるため、正常組織にあまりダメージを与えずに治療行うことが可能です。また、間欠的に画像での照合を行い、呼吸により移動する腫瘍を追尾して放射線を照射することができます。呼吸を止めたり、大掛かりな固定器具などを使用する必要がないため、患者さんの負担を軽減することが可能になりました。 注:頭部の治療の際は患者さんの顔のかたちに合わせたネット状の固定具は使用します 加速器 アームの先に取りつけられています。 ここから照射されるビームで治療を行います。 コリメータ 加速器の照射口に取りつけてX線ビームの太さを調節するパーツです。 シンクロニー 呼吸
2017年5月10日 国立研究開発法人 国立がん研究センター 国立研究開発法人国立がん研究センター(理事長:中釜 斉、東京都中央区)中央病院(病院長:西田俊朗)は、小児期およびAYA(Adolescent and young adult、思春期・若年成人)世代のがん患者のうち、標準的な治療に抵抗性の難治悪性固形腫瘍とホジキンリンパ腫(悪性リンパ腫)を対象に、免疫チェックポイント阻害剤ニボルマブの医師主導治験(NCCH1606、試験略称:PENGUIN)を開始いたします。ニボルマブでの治験を小児期およびAYA世代を対象として行うことは国内初の試みです。 小児がんは、個々のがんが極めて希少な疾患であり、患者数が少ないなどの理由から、製薬企業による新薬の臨床試験(治験)がほとんど進まないことが課題とされています。そのため国立がん研究センターでは、成人向けの薬剤を小児まで適応拡大させるなどを目的と
トップページ > 広報活動 > プレスリリース > 高齢者へのがん医療の効果にかかる研究報告 -進行がんにおける抗がん剤治療と緩和治療との有効性及びその適正使用- 今後、全国がん登録などを活用した大規模調査が望まれる 高齢者へのがん医療の効果にかかる研究報告 -進行がんにおける抗がん剤治療と緩和治療との有効性及びその適正使用- 今後、全国がん登録などを活用した大規模調査が望まれる 2017年4月27日 国立研究開発法人 国立がん研究センター 国立研究開発法人国立がん研究センター(理事長:中釜 斉、所在地:東京都中央区)は、国立研究開発法人日本医療研究開発機構から委託を受けたみずほ情報総研株式会社から依頼を受け、進行がんの高齢患者での適正な治療を検証するため、当センター中央病院の患者を対象にがん登録データを活用した予備調査を行いました。 調査では、2007年から2008年に中央病院を受診した
2種類のたんぱく質の働きを阻害する分子標的薬2剤の併用療法により、高い抗腫瘍効果が期待できることを実験的に証明 国立研究開発法人国立がん研究センター(理事長:中釜斉、東京都中央区)と国立大学法人京都大学(総長:山極壽一、京都府京都市)は、悪性度が高く乳児に多いMLL遺伝子変異を伴う急性白血病について、がん化を引き起こすメカニズムを分子レベルで解明し、同成果をもとに分子標的薬2剤による併用療法で高い抗腫瘍効果が期待できることを実験的に証明しました。 本研究は、国立がん研究センター・鶴岡連携研究拠点がんメタボロミクス研究室横山明彦と京都大学との共同研究で、米国の科学雑誌「The Journal of Clinical Investigation」での掲載に先立ち、オンライン版(4月10日付:日本時間4月11日)で掲載されました。 急性白血病は、白血球の成長途中の幼若な段階で遺伝子異常が起こり
ホーム > お知らせ > プレスリリース > 全がん協加盟がん専門診療施設の診断治療症例について 5年生存率、10年生存率データ更新 グラフを描画する生存率解析システムKapWebなどにて公開 全がん協加盟がん専門診療施設の診断治療症例について 5年生存率、10年生存率データ更新 グラフを描画する生存率解析システムKapWebなどにて公開 国立研究開発法人国立がん研究センター(理事長:中釜 斉、所在地:東京都中央区、略称:国がん)の研究開発費に基づく研究班「わが国におけるがん登録の整備に関する研究(班長:西本 寛)」は、全国がん(成人病)センター協議会(会長:中釜 斉、以下、「全がん協」)の協力を得て、加盟施設での診断治療症例について部位別5年相対生存率、10年相対生存率を集計し、全がん協ホームページで一般公開しました。わが国においてこの規模でがんの10年相対生存率は、昨年に続いて2回
2016年11月29日 国立研究開発法人 国立がん研究センター 株式会社 Preferred Networks 国立研究開発法人 産業技術総合研究所 国立研究開発法人 国立がん研究センター(理事長:中釜 斉)と株式会社Preferred Networks(代表取締役社長:西川 徹、以下、PFN社)、国立研究開発法人 産業技術総合研究所(理事長:中鉢 良治、以下、産総研)人工知能研究センター(研究センター長:辻井 潤一)は、国立研究開発法人 科学技術振興機構の戦略的創造研究推進事業(CREST)における「イノベーション創発に資する人工知能基盤技術の創出と統合化」研究領域に採択され、人工知能(AI:Artificial Intelligence)技術を活用した統合的ながん医療システムの開発プロジェクト(以下、本プロジェクト)を開始します。 本プロジェクトでは、国立がん研究センターに蓄
75歳未満年齢調整死亡率の活用方法 年齢調整死亡率は、年齢構成が異なる集団での死亡率の比較や、同じ集団の死亡率年次推移を見る場合に用いられ、がん対策の評価指標としては75歳未満年齢調整死亡率が活用されています。年齢調整率を用いることで高齢化の影響を除去し、75歳以上の死亡を除くことで壮年期死亡の減少を高い精度で評価することができます。代表的な活用例は、がん対策基本法に基づくがん対策推進基本計画実施にあたっての目標達成指標で、全体目標のひとつ「がんによる死亡者の減少」において、がんの75歳未満年齢調整死亡率の20%減少が具体的な数値目標として掲げられています。 がん対策推進基本計画におけるがん対策について がん対策推進基本計画は、がん対策の総合的かつ計画的な推進を図るため、がん対策の基本的方向について定めるとともに、都道府県がん対策推進計画の基本となるものです。2007年6月に策定された 第
RET融合遺伝子陽性の肺がんに対する分子標的治療薬「バンデタニブ」の有効性を確認 -分子標的治療薬が新しい治療法になる可能性- 国立研究開発法人国立がん研究センター(理事長:中釜 斉、東京都中央区、略称:国がん)、東病院(院長:大津 敦)呼吸器内科長後藤功一を研究代表者とした共同研究グループは、遺伝子診断ネットワーク「LC-SCRUM-Japan」 *1 に基づいてスクリーニングしたRET融合遺伝子陽性 *2 の肺がん(以下、RET肺がん)患者さんに対して、分子標的治療薬・バンデタニブ *3 を投与したところ、その約半数にがんの縮小効果が認められることを臨床試験で確認しました。副作用についても忍容可能であり、比較的安全であると考えられました。本研究結果は英国学術雑誌The Lancet Respiratory Medicineに日本時間11月5日付けで発表されました。 2012年国立が
生涯喫煙量と突然変異数には正の相関が見られ、喫煙が複数の分子機構を介してDNAに突然変異を誘発していることを明らかにした。特に、肺がんでの突然変異数が最も多く、1年間毎日1箱のたばこを吸うことで、150個の突然変異が肺に蓄積していると推計された。 国立がん研究センター研究所がんゲノミクス研究分野 柴田龍弘分野長、十時泰ユニット長、理化学研究所(理研)統合生命医科学研究センターゲノムシーケンス解析研究チームの中川英刀チームリーダー、藤本明洋客員研究員、米国ロスアラモス国立研究所Ludmil B. Alexandrov博士、英国サンガー研究所Michael Stratton所長らの日英米韓国際共同研究グループは、様々な臓器がんにおけるDNA(遺伝子)異常に喫煙がどの程度影響を及ぼしているのかについて、喫煙との関連が報告されている17種類のがんについて合計5,243例のがんゲノムデータを元に検討
ホーム > プレスリリース > 海外承認済み、国内未承認の抗がん剤リスト更新(2016年7月時点) 日本未承認は50剤、32剤が月の薬剤費100万円超
国立研究開発法人国立がん研究センター(理事長:中釜斉、所在地:東京都中央区)がん対策情報センター(センター長:若尾文彦)は、日本人の非喫煙者を対象とした受動喫煙と肺がんとの関連について、複数の論文を統合、解析するメタアナリシス研究の結果が公表されたことをご報告します。本研究では、受動喫煙のある人はない人に比べて肺がんになるリスクが約1.3倍で、国際的なメタアナリシスの結果と同様であることが示されました。 本研究は、厚生労働科学研究費補助金「たばこ対策の健康影響および経済影響の包括的評価に関する研究」の支援を受けて行ったもので、研究成果は学術誌「Japanese Journal of Clinical Oncology」に掲載されました。 「日本人のためのがん予防法」で受動喫煙防止を明確な目標として提示 本研究結果を踏まえ、当センター社会と健康研究センター(センター長:津金昌一郎)を中心と
国立研究開発法人国立がん研究センター、国立研究開発法人理化学研究所、カルナバイオサイエンス株式会社の研究グループは、大腸がんの発生に必須なシグナル伝達経路を阻害することができる新規化合物を創出しました。大腸がんの90%以上の方で、このシグナル伝達経路に遺伝子異常がおこることは以前より分かっていましたが、治療薬として実用化されたものはありません。 従来の抗がん剤は腫瘍を縮小することができましたが、薬剤が効かない「がん幹細胞(がんの根元の細胞)」が残ってしまい、がんが再発する原因になっていました。この新規化合物はがん幹細胞が腫瘍を再度作る働きを抑えることが動物実験で明らかになりました。国立がん研究センターでは、現在、大腸がんに対する新規治療薬として実用化を目指しています。 本研究成果は、国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)などの支援を受け行ったもので、研究成果は国際学術誌「Na
国立研究開発法人 国立がん研究センター(理事長:中釜斉、所在地:東京都中央区、略称:国がん)がん対策情報センター(センター長:若尾文彦)は、本年2016年に新たにがんと診断される数を示す罹患数と死亡数のがん統計予測を算出し、がん情報の総合サイト「がん情報サービス」にて公開しました。 公開目的 日本のがん統計は、罹患データは4~5年、死亡データは1~2年遅れて公表されています。諸外国では、これらの遅れを数学的な手法で補正して、現時点でのがん統計を予測する試み(短期予測)が実施されています。昨年9月2014年のがん死亡数が公表され(厚生労働省人口動態統計)、本年7月に2012年のがん罹患数全国推計値が公表されました(国立がん研究センターがん対策情報センター)。これらの最新データを用いて2016年のがん罹患数および死亡数を予測しました。 国や地域の確実ながん対策のためには、過去の実績と将来予
国立研究開発法人国立がん研究センター(理事長:中釜斉、東京都中央区)と国立大学法人東京工業大学(学長:三島良直、東京都目黒区)は、腸内細菌叢(腸内フローラ)のメタゲノム解析 *1 に欠かせない研究試料である糞便の簡便な保存方法を開発し、また大腸内視鏡検査により腸内細菌叢が変動しないことを明らかにしました。 本研究成果により、現在、標準的な収集方法とされる凍結保存・輸送が困難な地域住民のメタゲノム解析や、腸内細菌叢の大規模コホート研究の実施が可能となり、腸内細菌叢に関する研究が世界的に加速し、発がんメカニズムや各種疾患との関連の解明につながることが期待されます。 本研究成果は、国立がん研究センター研究所がんゲノミクス研究分野谷内田真一ユニット長と同センター中央病院内視鏡科、東京工業大学生命理工学院山田拓司准教授の研究グループが、国立がん研究センター研究開発費「生体細菌叢のメタゲノム解析を
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