核融合発電までの道のりは遠そうです。 米国エネルギー省(DOE)との国家核安全保障局(NNSA)はローレンス・リバモア国立研究所で行われた核融合実験において、エネルギーの損益分岐点である「核融合点火」を達成し2.05MJのレーザーエネルギーを核融合燃料に投入することで、それよりも大きな3.15MJのエネルギーを発生させることに成功したと発表しました。 確かに数値を見れば、与えられたエネルギーに比べて発生したエネルギーのほうが1.5倍も大きく、核融合発電の実現に一歩前進と言えるでしょう。 研究者たちも、今回の成果が核融合技術における重要なマイルストーンになると述べています。 しかし既存のニュース報道の多くは、最終的なエネルギー収支、つまり使用電力と出力されたエネルギーの関係については触れられていません。 そこで今回は見過ごされがちな核融合の原理について解説しつつ、新たな実験で達成された本当の
【新華社北京12月1日】中国車載電池大手、寧徳時代新能源科技(CATL)傘下の寧徳時代研究院の黄起森(こう・きしん)副院長は11月29日、オンライン形式で開かれた「ナトリウムイオン電池の産業チェーンと規格」をテーマとしたフォーラムで、同社が開発したリチウムイオン電池とナトリウムイオン電池のセルを一つのパックに統合する技術について、2種類の電池の相互補完を実現し、ナトリウムイオン電池の応用範囲を航続距離500キロの乗用車にまで拡大させる可能性があると述べた。 黄氏は、ナトリウムイオン電池が現在、航続距離400キロ以下の乗用車の需要を満たすことができるとし、同技術は電池のエネルギー密度をさらに高め、市場の65%の乗用車に対応でき、将来性は非常に大きいとの認識を示した。同技術は同社のナトリウムイオン電池製品の産業化に条件をつくったとも語った。 CATLは2021年に第1世代ナトリウムイオン電池製
産業用蓄電池を開発するRondo Energyが、レンガを使った画期的な蓄熱システムを開発しました。既存の化学電池の20%のコストで使用できるというシステムの仕組みを、Rondo Energyが解説しました。 US20220170386A1 - Energy storage system and applications - Google Patents https://patents.google.com/patent/US20220170386A1/en How It Works — Rondo Energy https://rondo.com/how-it-works "Brick toaster" aims to cut global CO2 emissions by 15% in 15 years https://newatlas.com/energy/rondo-heat-ba
「結論から言うと、どのメーカーの取り組みも足りていない。ゼネラル・モーターズ(GM)が2年連続トップだが、他社より少し良い程度。さらなる取り組みが必要だ」。オンライン取材でリードさんは今回の報告書をこう総括した。 昨年11月に続く第2弾となる報告書は、各社の公表資料を基に大きく3つの項目から点数化し、100点満点でランク付けした。最重点項目が「内燃機関(エンジン)車の段階的廃止」で、電気自動車(EV)や、燃料電池車(FCV)といった走行時に二酸化炭素(CO2)を出さない「ゼロ排出車」の販売比率や、ガソリン車の廃止計画の有無などを評価し、77点を配分した。その他、部品調達先にも脱炭素化を求める「サプライチェーンの脱炭素化」が18点、「資源の節約と効率化」は5点とした。 なぜEVなどを重視するのか。世界の平均気温の上昇を産業革命前と比べて1.5度以内に抑える国際社会の約束である「1.5度目標」
日本の環境立国の看板が揺らいでいる。石油危機後の省エネルギーで世界に先駆けたのも今は昔。国内総生産(GDP)をエネルギー消費量で割った生産性は2000年前後に欧州に抜かれ、追いつけないまま。温暖化ガスの排出削減も低成長と人口減の要因が大きく、エネルギー効率改善の寄与する割合は米国の半分程度にとどまる。再生可能エネの拡大などで脱炭素と成長を両立する米欧との違いが鮮明だ。政府が7月に設けたGX(グ
ロンドン(CNN) 欧州連合(EU)で風力発電と太陽光発電を合わせた発電量が、電力供給量割合の24%を占めて過去最多を更新した。気候変動シンクタンクのE3Gとエンバーがまとめた報告書で明らかにした。 再生可能発電量の増加に伴い、今年3~9月にかけてEU加盟27カ国が回避したガス輸入は990億ユーロ(約14兆円)となり、前年同期比で110億ユーロ増えた。 EUはロシア産ガスへの依存状態からの脱却を目指している。ロシア産のガスは2020年の時点でEUの化石燃料輸入の41%を占めていた。 報告書によると、3月以来、EU加盟27カ国のうち19カ国が風力・太陽光発電量で記録を達成した。 前年比の伸び率はポーランドが48.5%と最も高く、発電量の伸びはスペインの7.4テラワット時(TWh)が最高だった。スペインの再生可能エネルギー発電量だけで、17億ユーロのガス輸入回避につながった。 しかし化石ガスは
公益財団法人 自然エネルギー財団は、本日、「日本の水素戦略の再検討:『水素社会』の幻想を超えて」を公表しました。 日本政府は、2017年に世界に先駆けて水素基本戦略を策定したことを誇り、「水素利用において世界をリードしていく」としてきましたが、策定から5年、最大の焦点としてきた家庭用燃料電池と燃料電池乗用車の普及は目標を大きく下回り、グリーン水素の生産においても日本の取組は欧州、中国などの後塵を拝しています。 本報告書では、水素の利用と生産に関する世界の動向、欧州、中国、オーストラリアなど各国の戦略を紹介した上で、「あらゆる分野で水素が利活用される水素社会」という政府のビジョンの誤りを明らかにしています。また、化石燃料由来のグレー水素・ブルー水素を優先する政府の政策が、これまで積み上げてきた日本企業の努力を損なうリスクを指摘しています。 本報告書が、日本の水素戦略の再構築に向けた建設的な議
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