日本の半導体やエレクトロニクスが何故負けたか。皆がやっているから始める、皆が止めたから止める。こんなことの繰り返しでは勝ってこない。事業も人生も逆張りでなきゃ。 - 竹内研究室の日記
東芝をやめて大学に移ってから７年が経ちました。大学に移った当初は全く研究資金が無くて金策に走る毎日。そうしているうちに助けて下さる方いて、何とか研究室を立ち上げることができました。 当時はまだ日本の半導体はそれなり頑張っていたので、半導体産業への期待という意味で国家プロジェクトが立ち上がり、その恩恵も受けました。 おかげさまで研究室が立ち上がり、研究スタッフも集まり、多くの方のご支援のおかげで、自分では思ってみないほどの成果をあげられました。 まさか毎年ISSCCで発表できるなんて、思ってもみませんでした。 研究はとても好調ですが、実は今、予想外の逆風にさらされています。 自分の研究は順調だし、古巣の東芝のフラッシュメモリ事業も絶好調、ビッグデータを蓄えるストレージ産業も絶好調。自分の周辺だけは何の問題もありません。むしろ、状況は良くなる一方。 ところが、気付くと、周囲の他の日本の半導体や
コンピューター消費電力、1万分の1以下に 東大 - 日本経済新聞
東京大学の柴田憲治特任講師と平川一彦教授らは、コンピューターの消費電力を現在の1万分の1以下にできる技術を開発した。電子を1個だけ動かせる素子を試作し、実用的な低電圧で操作した。2020年を目標に演算素子の試作を目指す。試作したのは電子1個で演算やデータを記憶する単一電子トランジスタと呼ぶ素子。電子が大量に集まった川のような電流で制御していた素子を電子1個だけで制御できれば、消費電
坂本前社長が語る｢エルピーダ倒産｣の全貌
会社更生法申請から1年半──。DRAM専業のエルピーダメモリは7月末、米マイクロン・テクノロジー傘下に入った。負債総額は4480億円と製造業では過去最大。2009年に経済産業省が産業活力再生法（産活法）を適用。日本政策投資銀行が300億円を出資する“お墨付き”の日の丸DRAMメーカーが、なぜ倒産したのか。坂本幸雄前社長に顛末を聞いた。 ──エルピーダが経営破綻した最大の原因は何だったのか。 産活法に認定されて、09年に政投銀から300億円の資本注入をしてもらった。これが中途半端だった。シャープやルネサスエレクトロニクスには巨額の借金があるでしょう？ エルピーダも1000億円の借金をしていれば、銀行は潰せなかった。だから一番の失敗は300億円でリーディングバンクを政投銀にしたこと。政投銀がなければメインバンクがどこか出てきたはずだ。 ──当時はDRAMに投資する時代ではないという風潮もあった
日本半導体のラストチャンス、半導体業界にパラダイムシフトが起きる！ | JBpress (ジェイビープレス)
総務省が『平成24年度版 情報通信白書』を出版した。よくまあこれだけ調べたなと感心する。データ集として眺めるだけでも2895円の価値がある。早速購入した。 しかし、分析結果に対する総務省の意見には、賛同できないものが多い。例えば、第2章「『スマート革命』が促すICT産業・社会の変革」中のトピック「ガラケーは『スマホ』に負けたのか？」では、以下のような主張を展開している（役人の書く文章は冗長で分かりにくいため、簡潔に要約した）。 ガラケーの負けを認めない総務省 （1）スマホが普及しているが、依然としてガラケーの世帯頬有率は90％程度あり、ガラケーのネット利用者も50％を超えている。つまり、依然としてガラケーは支持されている。 （2）2009～2011 年、日本でスマホは1.4倍になり、他国では2～4倍になった。この増大は、アプリによる影響が大きい。つまり、「ガラケーがスマホに『負けた』」ので
共同発表：トランジスターの理論限界を突破 次世代省エネデバイス実現へ
平成２４年６月１３日 科学技術振興機構（ＪＳＴ） Tel：03-5214-8404（広報課） 北海道大学 Tel：011-706-2610（広報課） ポイント スイッチング特性の良さを示すサブスレッショルド係数で世界最小の２１ｍＶ／桁を達成 現在の半導体集積回路に比べ回路全体で消費電力を１０分の１以下に低減が可能 デジタル家電の待機電力を大幅カット、モバイル機器電池の消耗を半分に低減する夢の省エネデバイスへ道 ＪＳＴ 課題達成型基礎研究の一環として、ＪＳＴ さきがけ専任研究者の冨岡 克広、北海道大学 大学院情報科学研究科の福井 孝志 教授らは、半導体中のトンネル効果注１）を用いることで、従来のトランジスター（電子の流れを電圧で制御してオンオフするスイッチ素子）の理論限界を大きく下回る低消費電力トランジスターの開発に成功しました。この素子はあらゆる電子機器の省エネルギー技術へ応用できます。
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富士通、福島の半導体工場を植物工場に レタス生産 - 日本経済新聞
