【衝撃】宇宙から見た中国が大気汚染の影響で地形が判別できない件 / 中国ネットの声「ヤバい！ 長江が見えない!!」
» 【衝撃】宇宙から見た中国が大気汚染の影響で地形が判別できない件 / 中国ネットの声「ヤバい！ 長江が見えない!!」 特集 現在、微粒子物質「PM2.5」等による深刻な大気汚染が問題視されている中国。大気汚染を原因とするスモッグで、ひどい地域では5メートル先も見えない状況だと報じられている。 そんななか、NASAの人工衛星がとらえた中国の上空写真が衝撃を与えている。そのスモッグは宇宙からでもハッキリと確認することができ、川などあるはずの地形が見えないほどになっているというのだ。 ・NASAの衛星写真 この写真は2013年12月7日にNASAの人工衛星「テラ」が撮影したものだそうだ。写し出されているのは、中国大陸の東側である。全体的にモヤっとしている衛星写真。白い部分は雲と霧だ。そして、そのほかのボンヤリとしたグレーの部分がスモッグであるという。 この写真で地形がハッキリわかるのは、やや内
47NEWS（よんななニュース）
善意の鍵盤ハーモニカ92台、新潟村上市さんぽく小からカンボジアへ 海外協力隊員の同小教諭の呼びかけに地域応える
中国が「ＰＭ２・５」協力に難色 石原環境相明かす - MSN産経ニュース
石原伸晃環境相は２日、徳島市で講演し、中国からの飛来が問題となっている微小粒子状物質「ＰＭ２・５」をめぐり、中国が日本からの技術協力に難色を示していると明らかにした。「環境問題（での協力）が沖縄県・尖閣諸島でぎくしゃくしている日中関係を取り戻す『てこ』になると思ったが、良い返事がない」と述べた。 環境省は２月８日に発表したＰＭ２・５に関する緊急行動計画で、中国に汚染物質の観測網拡充などの技術協力を呼び掛けると盛り込んでいた。 石原氏は講演で、行動計画に基づき担当者を訪中させ、観測機器の無償提供や研究者の受け入れを申し入れたと説明。中国側の対応として「欧米には研究者を派遣して先進国の経験を聞くと言うが、残念ながら腰が引けていて、日本に行くとは言ってくれなかった」と語った。
中国が環境対策に本腰を入れない理由 深刻な大気汚染も飢え死によりはマシ？ | JBpress (ジェイビープレス)
「もう北京出張は当分行きたくない」――。中国人の友人が出張先の北京から戻ってきた。マスクをしてもノドは荒れ、口のまわりには水泡ができたという。電話の向こうからは、「命からがら帰国した」かのような憔悴ぶりが伝わってくる。 日本のメディアも連日伝えるように、中国では大気汚染が深刻だ。2013年1月、北京でスモッグが発生しなかったのはたった5日だった。上空には4000トンにも上る汚染物質が浮遊しているともいう。 こうした浮遊粒子状物質のうち、特に粒径が小さいPM2.5（直径2.5マイクロメートル以下の微粒子）は喘息や気管支炎を引き起こすとされる。北京ではマスクなしでは外出できないような状況だ。 スモッグは北京上空のみで発生しているのではない。中国の960万平方キロメートルに及ぶ国土の7分の1を覆い、広域に及んでいる。上海も例外ではない。1月30日は重度の大気汚染が18時間も続いた。心臓病、動脈硬
【中国大気汚染】「日本に元凶」中国ネットメディアが“責任転嫁” - MSN産経ニュース
【上海＝河崎真澄】中国で深刻化している大気汚染について「日本に元凶がある」との論調が出回り始めている。中国のニュースサイトには「日本から汚染物質が飛来した」「中国で操業している日系企業の工場排気が汚染源だ」などとする論評が掲載されている。 いずれの論評も反日的な論調で知られる評論員によるもので、飛来説を唱える中国経済網の張捷氏は「日本は原発事故後に火力発電所やゴミ焼却施設から有害な排気が増えた」と主張。華竜網の謝偉鋒氏は「３０年も前から労働力を求めて中国に工場進出してきた多数の日系企業に環境汚染の責任がある」と批判した。 これに対し日系企業関係者は「中国の工場で環境基準や関連法規を徹底順守しているのは日系や欧米系など外資系ばかりで批判は当たらない」と反論。ネット上でも中国国内から「日本を非難する前に、自分たちの汚染源を止めろ」と冷静にみる声が上がっている。 だが、日系企業の一部工場が大気汚
有害微小物質で8600人死亡、中国4都市で＝調査
１２月１９日、大気汚染をもたらす有害な微小粒子状物質（ＰＭ２．５）が原因で今年、中国４都市で約８６００人が死亡したことが明らかに。写真はスモッグでかすむ北京市内の道路。７月撮影（２０１２年 ロイター） ［北京 １９日 ロイター］ 北京大学と環境保護団体グリーンピースの調査によると、大気汚染をもたらす有害な微小粒子状物質（ＰＭ２．５）が原因で今年、中国４都市で約８６００人が死亡した。１９日付の国営英字紙チャイナ・デーリーが伝えた。 ＰＭ２．５による経済的損失は、北京、上海、広州、西安の４都市で１０億ドル（約８４２億円）に上るとし、研究結果は世界保健機関（ＷＨＯ）の指針まで水準を下げるよう求めている。そうすれば、８割以上の死亡を防ぐことができるとしている。
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