「Google Base」は何に化けるのか--ブロガーの間で飛び交う憶測
Googleは今週、どのようなタイプのコンテンツでも投稿したり検索したりすることを可能にする新しいサービスのテストを進めていることを正式に認めた。 この「Google Base」サービスのスクリーンショットが今週明らかにされるや否や、Googleがまたどこか特定のライバル会社を市場からを追い出そうとしているのではないか、との憶測が飛び交った。 果たして、この新サービスは、eBayやCraigslistを市場から追い出すために作られた新種の電子商取引サイトなのだろうか。それとも、Googleは大規模な情報ストレージサービスでも開発しているのだろうか。 こうした問いに対し、Googleの広報担当は同サイトについて「コンテンツの所有者が自分のコンテンツを簡単にGoogleに送信できるようにする」ための方法を単に実験しているに過ぎない、と述べた。 しかし、ブロガーやアナリストが落ち着きを取り戻して
注目を集める「インチキ画像発見用ソフト」--潜在需要は膨大？
ダートマス大学のHany Farid教授は、決してJosef Stalinのファンではないが、ソ連時代に作られたStalinの修正写真が「一級品」であることは認めている。 「あれは見事な仕事だ。私はオリジナルの写真を何枚か見たことがある」とFaridは述べ、さらに、ソ連の人々は写真に写った犠牲者の姿を消すのにエアブラシを使ったりはしなかったと付け加えた。彼らのやり方は、ネガの上に新たに背景を描くというものだった。 Faridのフォトレタッチへの関心は、歴史的な写真だけにとどまらない。コンピュータ科学と応用数学を専門とする同氏は、ダートマス大学のImage Science Groupを運営している。同グループは、デジタル写真の修正／ごまかしを見破るソフトウェアの開発を目的とした米国内の重要な研究センターの1つとして頭角を現している。 同グループが開発したソフトウェアの一部は、FBIや、Reu
JavaScriptでリッチアプリケーションを実現 - qooxdoo 0.1.4 | エンタープライズ | マイコミジャーナル
Schlund+Partner AG, the qooxdoo projectは12日(独国時間)、qooxdooの最新版となるqooxdoo version 0.1.4を公開した。qooxdooはDOMベースのJavaScript Webアプリケーションフレームワーク。ユーザはqooxdoo version 0.1.4を使用することで、数行のJavaScriptの記述から、デスクトップアプリケーションにみられるようなグラフィカルインタフェースを実現することができる。 qooxdoo version 0.1.4はGNU GENERAL PUBLIC LICENSE Version 2またはGNU LESSER GENERAL PUBLIC LICENSE Version 2.1のもとでオープンソースソフトウェアとして公開されている。qooxdoo version 0.1.4はバグ修正やいく
「Wikipediaの情報はブリタニカと同じくらい正確」--Nature誌が調査結果を公表
Nature誌の行った調査から、WikipediaとBritannicaが正確な情報源として同レベルにあることが明らかになった。Britannicaは、世の中の事実について記述した情報源の基準と見なされている百科事典だ。 Wikipediaは自由にだれでも利用できるオンラインの百科事典だが、ここ2週間は、寄稿者の信頼性や全体的な説明責任に関する問題で、マスコミから集中砲火を浴びていた。 Wikipediaは、特に元ジャーナリストのJohn SeigenthalerがRobert KennedyおよびJohn F. Kennedyの暗殺に関与していたとする記述が匿名の寄稿者によって公開された件で、それを4カ月も放置していたとして批判を浴びていた。また、同サイトにあるポッドキャストの項目に関して、この分野の草分け的存在であるAdam Curryが他人の独創的な業績に触れた部分を匿名で削除したと
技術者に特化したSNSを日刊工業新聞が開始--月額315円で2月から
日刊工業新聞は2006年2月より、ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）とブログを組み合わせた技術者向けのサイト「てくてくjp（TechTech.jp）」を開始する。11月21日に明らかにしたもので、利用料金は月額315円となる。 コンテンツのコンサルティングおよびプロデュースはジャパン・デジタル・コンテンツ信託（JDC信託）が、システム開発はホットリンクが担当した。日本工業新聞社とJDC信託は、てくてくjpを運営する新会社を共同で設立する方針だという。 製造業やIT関連、生命科学、医療などに関わる技術者や研究者を主なターゲットとする。異分野の人たちがコミュニケーションをすることで、新たな技術開発や技能継承が進むようにする。初年度1万5000人、2年後に採算ラインとなる5万人の有料会員獲得を目標とする。なお、サービス開始から3カ月間は無料で使えるようにし、利用料金は年額課金とする計画
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