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お酒を飲んだ後、ついラーメンやアイスクリームが食べたくなるのは、アルコールが食欲にかかわる脳の神経細胞を活性化させるためらしい。英フランシス・クリック研究所のグループがマウス実験で突き止め、１１日、英科学誌ネイチャーコミュニケーションズ（電子版）に発表する。 アルコールは高カロリーなので、飲めば飢えは満たされるはずなのに、逆に食が進むことが知られている。酔って食べ過ぎを防ぐ抑制心が働かなくなるなどの説があるが、理由はよくわかっていなかった。 グループはマウスにアルコールを与えると、食べる量が約１～２割増えることを確認。アルコールを与えた時のマウスの脳を調べたところ、ふだんは飢えによって食欲が増す時に働く神経細胞が活性化していることがわかった。人為的にこの神経細胞の活動を抑えると、アルコールを与えても食べる量は増えなかった。 この神経細胞はマウスと人で共通だという。お酒を飲むと過食しやすいと

ペットボトルキャップのリサイクルを呼びかけているＮＰＯ法人「エコキャップ推進協会」（エコ推、横浜市）が２０１４年度（１４年９月～１５年８月）、キャップの売却益を主な原資とする事業費の５割超を、子会社を通じて理事長や一部理事らの給与に充てていたことが分かった。事業費の過半が「身内」に還流していたことになる。 横浜市に提出された事業報告書によると、エコ推は１４年度の事業費６１３９万円のうち、約７割に当たる４１５７万円を運営事務費などの「業務委託費」として計上し、大半を子会社「スタッフルーム」に支払っていた。 同社の社長はエコ推の事務局長。社員には、エコ推の矢部信司理事長や矢部氏の家族、一部理事のほか、エコ推事務局のスタッフらが名を連ねる。 業務委託費のうち３２００万円が人件費。矢部理事長は、エコ推の役員報酬（月額２０万円）に加え、スタッフルームの社員として毎月３５万円の給与を受け取っていた。

昔の地震について、くずし字で書かれた古文書を現代の文字に変換する作業を、市民の参加を募ってネット上で進めるアプリ「みんなで翻刻（ほんこく）」を京都大古地震研究会が開発した。地震の史料を読み解き、新たな事実を発掘する狙いだ。１０日からウェブ（https://honkoku.org/）で公開している。 国内各地に残されている古文書には、過去に起きた地震の場所や日時、被害などが記されたものがあり、大地震の発生間隔や地域性を知る貴重な手がかりになる。ただ、活用するには古文書のくずし字を現代の文字に変換する「翻刻」が必要で、地震の研究者では対応が難しかった。 同研究会は、地域の古文書を解読している人や、翻刻に興味がある人の協力を得るためにアプリを開発。まずは、東京大地震研究所に所蔵されている「石本文庫」から、主に江戸時代の地震や災害を記録した古文書１１４冊分の画像を載せ、多人数が同時に翻刻できるよう

新元号は改元の半年以上前に公表する方向だ。 平成３０年（２０１８年）の区切りで天皇陛下の退位を実現するとともに、国民生活への影響を最小限に抑えるため、新元号は元日から始め、事前に公表することが望ましいと判断した。政府は一代限りの退位を可能にする特例法案を２０日召集の通常国会に提出する方針で、陛下の退位日は政令で定めることを法案に明記する。 陛下の退位日を定める政令は、閣議決定前に、皇族や首相、衆参両院の正副議長、最高裁長官らがメンバーを務める皇室会議に諮ることも検討している。

ドナルド・トランプ次期米大統領の写真が表紙に印刷された雑誌。中国・北京で（2016年12月28日撮影、資料写真）。(c)AFP/GREG BAKER 【1月11日 AFP】ドナルド・トランプ（Donald Trump）次期米大統領が、中国で少なくとも45件の商標登録を出願中であることが中国政府の資料で明らかになった。商標登録を受けて外国政府から報酬を受け取れば米国の憲法に違反する恐れがあり、中国との間で利益相反が起きる可能性もある。 米大統領選の当選後、トランプ氏は台湾に接触し、中国に懐疑的な人物を閣僚候補に指名し、さらに中国製品に懲罰的な高い関税をかけると脅すなどして中国政府を怒らせてきた。 しかしトランプ氏はひそかに商標登録の出願を進め、中国で既に少なくとも72件の登録商標を持っている。さらに大統領選への立候補を表明した約1年後の昨年4月に42件、実質的に共和党候補となった同年6月に3

米国のドナルド・トランプ次期大統領（左）と、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領（2016年12月28日、2016年12月23日撮影）。(c)AFP/DON EMMERT AND Natalia KOLESNIKOVA 【1月11日 AFP】ドナルド・トランプ（Donald Trump）次期米大統領は2013年、新たな辺境の開拓に乗り出す意欲十分と見受けられた──ロシアだ。 同年、自身が運営するミス・ユニバース（Miss Universe）大会が首都モスクワ（Moscow）で開かれ、ウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領との関係性の構築にトランプ氏は意欲をみせていた。 トランプ氏は当時、ツイッター（Twitter）への投稿で「プーチン氏は11月モスクワで開かれるミス・ユニバース大会に来てくれるだろうか？ もしそうだとしたら、彼は私の新しい親友になってくれるだろうか？」

米ニューヨークのトランプタワーで記者団と話すドナルド・トランプ次期大統領（2017年1月9日撮影）。(c)AFP/TIMOTHY A. CLARY 【1月11日 AFP】（更新）ロシアがサイバー攻撃を通じて米大統領選に干渉したとされる問題に関連し、ロシアの諜報（ちょうほう）員がドナルド・トランプ（Donald Trump）次期米大統領の不名誉な個人・金融情報を入手したと主張していることが分かった。米情報機関の幹部が先週、トランプ氏本人にも伝えた。米CNNテレビが10日報じた。トランプ氏は報道を受けて「偽ニュースだ」などと強く反発した。 米情報機関の幹部は6日、トランプ氏にロシアの干渉についての報告書を提出していた。CNNが複数の米当局者の話として伝えたところによると、その際にトランプ氏絡みの情報漏えい疑惑に関する2ページの概要書も添付していた。バラク・オバマ（Barack Obama）米大

アルゼンチン・ブエノスアイレスのバーベキューレストランで調理されるステーキ（2000年11月8日撮影、資料写真）。(c)AFP/MIGUEL MENDEZ 【1月11日 AFP】赤身肉が多く含まれる食べ物には、憩室炎（けいしつえん）と呼ばれる腸の炎症を引き起こす恐れがあることを示唆する研究論文が10日、発表された。 ただ、研究結果については、食肉が憩室炎の原因である証拠を提示するものではないと研究者らは注意を促している。 憩室炎は、腸の壁の憩室と呼ばれる小さなふくらみが炎症を起こすもので、比較的よくみられる病気だ。この病気による入院患者は、米国だけでも年間約20万人を数える。このうち、4％が腸壁の貫通や膿瘍などの合併症を伴うという。 その高い有病率と広い影響にもかかわらず、憩室炎の原因についてはほとんど知られていない。 赤身肉と憩室炎の関連性を示唆した今回の研究論文は、英医学誌ブリティッシ

屋久島で撮影された、雌のシカと交尾を試みるニホンザル（撮影日不明、2017年1月10日提供）。(c)AFP/EDITIONS ISSEKINICHO - SPRINGER NATURE/ALEXANDRE BONNEFOY 【1月11日 AFP】鹿児島県屋久島で、雄のサルが雌のシカと交尾を試みるという「極めて珍しい」場面を撮影したとする論文が10日、学術誌プリマーテス（Primates）に発表された。 異種間交尾はごくまれな現象で、研究チームによると報告例は今回がわずか2件目。ただ、主に飼育されたり捕獲されたりした動物間で例外的に確認されることはあるという。 研究チームは、1匹の若いニホンザルが、自分よりもずっと大きな雌シカ少なくとも2頭の背中に乗っている様子を撮影した。 サルは実際の交尾はしていないものの、シカの背中の上で性的なしぐさを見せている。シカはサルのするがままにさせていることも