日本の僧侶が投稿、「#僧衣でできるもん」動画がネットで拡散 - BBCニューススキップ、スケート、ジャグリング。日本の僧侶たちが、自分たちの伝統的な装束は動きを拘束するものではないと示そうと投稿した動画が話題だ。 読売新聞によると、福井県内の40歳代の男性僧侶は昨年9月、「運転操作に支障を及ぼすおそれのある」ことを理由に、僧衣を着ての運転で警察に交通反則切符を切られた。僧侶は法事に向かう途中だった。
デザイン思考とは何か、なぜ必要か 「社内に浸透」わずか5％
「デザイン思考を取り入れても、なかなか社内に定着しない」。デザイン思考が日本企業でブーム的な動きを見せてから数年が経過しているが、実を結ばず、定着しなかったケースも少なくない。なぜうまくいかないのか。 イノベーションへの期待が高まるにつれ、デザイン思考を導入する企業が日本でも相次いだ。草の根的に有志社員が取り組んだ例も増えた。しかし、うまく定着しないケースが後を絶たない。なぜか。それは「デザイン」という言葉に課題があるからだろう。「デザインは私には関係ない」「なぜデザインが必要なのか」といった社内の声が聞こえるようでは、頓挫してしまいかねない。 デザイン思考は優秀なデザイナーやクリエイターの思考法を学び、新たな発想につなげることができるとして、多くのビジネスパーソンから賛同を得たはずだった。しかし、いざ社内に導入するとなると大きな抵抗にあってしまう。デザイン思考の重要性を理解させるには、ど
地球内部に微生物の巨大生物圏 岩石をエネルギー源の微生物も | NHKニュース
地球内部の過酷な環境の中に微生物の巨大な生物圏が広がっているとする報告を、世界の研究者が参加する国際プロジェクトがまとめました。岩石をエネルギー源とする微生物も見つかっているということです。 この中には、海底の熱水が噴き出す120度を超える環境でも生息できる微生物や、岩石をエネルギー源とする微生物などもいて、地上とは大きく異なる過酷な環境で独自の進化を遂げていました。 しかも、地球内部で生物が存在しうる領域は23億立方キロメートルと海の体積の２倍におよび、この中に、地球全体の微生物の70％が存在すると考えられるということです。 これらの研究成果は、世界のおよそ50か国の研究者が参加する国際プロジェクト「ディープ・カーボン・オブザーバトリー」の10年間の取り組みによって明らかになりました。 プロジェクトに参加している海洋研究開発機構の稲垣史生上席研究員は「地球内部は陸・海に次ぐ第三の生物圏と
レーダー照射 韓国側も映像公開「日本はわい曲中断を」 | NHKニュース
海上自衛隊の哨戒機が射撃管制用レーダーを照射された問題で、韓国国防省は４日、韓国側の主張をまとめた映像を公開しました。国防省の報道官は「日本は事実をわい曲することを中断し、韓国軍の艦艇に威嚇的な低空飛行をしたことを謝罪しなければならない」などとこれまでの主張を繰り返しました。 韓国国防省は４日午後、韓国側の主張をまとめたおよそ４分半の映像を公開しました。この中には上空を飛行する自衛隊の哨戒機と、遭難していたため救助中だったとされる北朝鮮の船舶を韓国の海洋警察が撮影した10秒ほどの映像が含まれていますが、大部分はすでに日本側が公開した映像です。 映像には字幕がつけられ、哨戒機が駆逐艦の上空150メートル、距離500メートルまで接近したとして「駆逐艦の乗組員が騒音と振動を強く感じるほど威嚇的だった」と非難しています。 そして「駆逐艦は射撃管制用レーダーを照射していない。照射されたならば、哨戒機
国内初「完全個室フェリー」登場 雑魚寝は「若い人は無理」 加速する新造船の豪華志向 | 乗りものニュース
新造船が相次ぎ導入され、より豪華になっているフェリー。従来のような相部屋や大部屋を廃した国内初の「完全個室型」フェリーも登場しています。 コンセプトは「動く海上ホテル」 フェリー業界で新造船の導入が相次ぎ、設備を豪華にする動きが加速しています。 拡大画像 瀬戸内海を航行する「おれんじ えひめ」（画像：四国開発フェリー）。 2017年には、茨城県の大洗と北海道の苫小牧を結ぶ商船三井フェリーが新造船「さんふらわあ ふらの」を就航。従来船より個室を2割増やし、船室の等級も一新させました。2018年には、阪神～九州間3航路を運航するフェリーさんふらわあが、大阪～志布志（鹿児島県）航路に新造船「さんふらわあ さつま」「さんふらわあ きりしま」を相次ぎ就航。これらでは、船室の実に8割以上が個室です。 そのようななか、日本初となる「完全個室」フェリーが2018年8月に登場しました。「四国オレンジフェリー
「中国がアメリカ人を拘束のおそれ」米国務省 注意呼びかけ | NHKニュース
アメリカ国務省は、中国が法律を恣意的（しいてき）に使ってアメリカ人を拘束するおそれがあるなどとして、中国に渡航する人に注意を呼びかけています。 それによりますと、中国では当局が法律を恣意的に使い、渡航したアメリカ人を容疑も知らせずに拘束するおそれがあると指摘しています。 また中国へ渡航したアメリカ人が出国を禁じられるおそれもあり、ほとんどの場合は、出国の間際に知らされ、いつまで足止めされるのか分からずに捜査を受ける可能性があると指摘しています。 アメリカ国務省は渡航先の安全度を４段階に分けて注意を呼びかけていて、中国は２番目に安全な「警戒を強めるべき地域」で据え置きましたが、去年までとは拘束や出国禁止の危険をさらに強調した点が異なります。 通信機器大手ファーウェイの副会長がカナダで逮捕されたあと、中国当局はカナダ人を相次いで拘束していて、報復ではないかという見方も出ています。 アメリカ国務
不眠不休「昭和の美徳」引きずる日本 損失は年１５兆円：朝日新聞デジタル
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