月刊おきなわJOHOに掲載されていた制服関連の記事を紹介します。月刊おきなわJOHOについては前回記事※をご参照ください。 ※ 月刊おきなわJOHOのパソコン通信連載記事 新連載 制服大通りおきなわJOHO 1987年10月号から「制服大通り」と題した連載が始まっている。レキオでもこのころ「沖縄女子制服ノート」が連載されていて、当時は制服関連記事が人気だったことが伺えます。イラストではなくて写真なのがレキオ連載との差ですね。 第一回は、当時国際通り近郊に存在した4つのデパートの制服紹介なのだが、今でも残っているのはリウボウだけ。若い人には残りのデパートはピンとこないと思う。 さらに、この回の制服は「エレベーターガール編」。この職種も若い方に説明するのは非常に難しい気がする。昭和は遠くなりにけり。 第二回はスチュワーデス編。1987年11月号P.96-97掲載。こちらはJAL,ANAと南西航

旧正月に青空になびく漁船の大漁旗＝２８日午前９時ごろ、糸満漁港 【糸満】２８日は旧正月。海人（うみんちゅ）の町・糸満市の糸満漁港では２８日午前、漁師らが１年間の豊漁を願い、漁港に停泊している漁船に大漁旗を掲げた。暖かな陽気の中、色とりどりの旗が青空になびいた。カメラを片手に写真を撮る人も多く訪れた。 漁船で作業をしていた漁師の山城エイリさん（２７）は「朝５時ごろから旗を掲げた。まずは安全第一で、大漁の１年にしたい」と笑顔で話した。 息子の樹君（７）と共に、浦添市から大漁旗を見に来た福本晋さん（３９）は「糸満の大漁旗を一度見てみたかったので、感動した。子どもにも沖縄の文化を知ってほしい」と語った。【琉球新報電子版】

火花散らすY!mobileとUQ mobile――それでもドコモがサブブランドを展開しない理由：石野純也のMobile Eye（1月16日～27日）（1/3 ページ） Y!mobileとUQ mobile、2つのサブブランドが激しい火花を散らしている。2月から3月は、携帯電話の新規契約者が増える最大の商戦期。この春商戦に向け、2社は新端末や新サービス、さらに学割を発表した。総務省のガイドラインによってキャッシュバックや実質0円が禁止され、大手キャリア間の流動性が低下している中、競争の主戦場はサブブランドやMVNOに移りつつある。ここでは、春商戦に向けたY!mobileとUQ mobile、そして多くのMVNOがネットワークを借りるドコモの最新動向や戦略を解説していく。記事での価格は全て税別。 Android OneとSIMフリーの2軸で攻めるY!mobile、Yahoo!JAPANとの連携

沖縄県うるま市の津堅島沖で１２日、米軍が市や自治体に事前通知した日付を誤ってパラシュート降下訓練を実施した。うるま市や市議会は、１９９６年に日米両政府がＳＡＣＯ合意した「伊江島集約」とは違う津堅島沖での訓練に、これまでも抗議を繰り返してきた。

あなたは「了解しました」と「承知しました」、どちらをよく使いますか？ 【アンケート】 「了解しました」と「承知しました」、どっちを多く使いますか？ — 菊池良 / Kikuchi Ryo (@kossetsu) 2016年2月25日 ツイッターでアンケートしたところ、こんな感じでした。わずかに「承知しました」の方が多いですね。 この2つの言い回しですが、「了解しました」よりも「承知しました」を使う方が正しい、とよく言われています。 僕がこれを初めて知ったとき、強い違和感を覚えました。理由は 「了解しました」をよく使っていた 日常でもビジネスでも「承知しました」を使っている人を見たことがなかった ある日、急に言われ始めた からです。「承知」が日常的な言い回しではなかったので、気になったんですね。 そこで調べてみたところ、いつから言われ始めて、どういう経路で定着したのかがある程度わかりました。

申立書では、沖縄の基地反対運動に関わる人を「テロリスト」「犯罪者」「無法地帯」などと表現したほか、「のりこえねっと"辛淑玉"とは何者？」「反対運動を扇動する黒幕の正体は？」「韓国人はなぜ反対運動に参加する？」などのテロップを流したことについて「申立人がテロ行為、犯罪行為の『黒幕』であるとの誤った情報を視聴者に故意に提示した」ことで、名誉が傷つけられたと訴えた。 また、番組について「関係者に一切の取材をせず、反対運動の現場の約44キロメートル手前（二見杉田トンネル前）地点で『ここから先が高江の抗議現場であり、トンネルを抜けた先が危険であり近寄れない』などとする明白な虚偽を織り交ぜて、故意に取材を怠ったまま報道を行っている」と指摘。

中国政府は、中国の半導体産業の発展に不当に関与していると懸念する米国に対し、中国メーカーの幹部らが、「不当な政策ではない」と擁護した。 ホワイトハウスの報告書に反論 米国のホワイトハウスは2016年1月6日、「中国の不当な半導体政策に対抗するために、国際的な協力が必要だ」と訴える報告書を発表した。これを受け、中国の2人のシニアエグゼクティブが、中国が半導体業界に仕掛ける大きな賭けを擁護するコメントを発表した。中国のファウンドリーであるHLMC（Shanghai Huali Microelectronics Corporation）と半導体製造装置を手掛けるAMEC（Advanced Micro-Fabrication Equipment）のエグゼクティブは、「中国政府は発展段階にある業界をサポートしているのであって、不当な政策ではない」と主張した。 中国の中央政府と州政府、個人投資家は、中

2016年末、中国Huawei Technologies（ファーウェイ・テクノロジーズ）はスマートフォンのフラグシップモデル「Huawei Mate9」を発売した。HuaweiはApple（アップル）やGoogle（グーグル）などの米国メーカーと異なり、たった1つのプラットフォームでスマートフォン市場に対応しているわけではない。多くのモデルを売り出し、ロー、ミドル、ハイの3つの市場に製品を提供する（Samsung Electronics［サムスン電子］も同じモデルを展開）。ハイエンド系は「P」シリーズと「Mate」「Ascend」などのシリーズを持ち、ミドルは「P Lite」「Honor」などのシリーズを持っている。Ｐシリーズは毎年前半に、Mateシリーズは後半に最新機種をリリースする。2016年も前半に「P9」が発売され1000万台を超える販売実績を残し、上記のように年末には「Mate9

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確か、「貧困世代 社会の監獄に閉じ込められた若者たち」を読んだ時に 「とりあえず、住まいが提供されることが大事」みたいなことが書かれていて なるほどな、と思ってこの本を買いました。そしていつものごとく放置していました。 細切れの時間に活字を追いかける目的で、最近ようやく本棚から引っ張り出しました。 岩波ブックレットなので、薄い本です。全部で 79 ページという薄さ。 ですが日本住宅会議という研究組織から出ているので、 なんというか・・・データがたくさん詰まっていて参考になる一方で 論文調の文章が読みにくい本でした。 4 つの章に分かれています。タイトルを読むと、どのような本であるのか分かりやすいです。 第 1 章： 若年層の住まいの全体像 第 2 章： 様々な人々が混ざり住む「シェア居住」 第 3 章： 若者の家族形成と住まいの国際比較 第 4 章： 若者の住宅問題をどう解決するか まとめ

大学時代のアキル・ミッチェル選手（2014年3月22日撮影、資料写真）。(c)AFP/Getty Images North America/GRANT HALVERSON 【1月27日 AFP】（更新）ニュージーランドで26日、プロバスケットボールの試合中に、相手と接触した選手の眼球が眼窩（がんか）から飛び出る事故が起きた。選手は、搬送先の病院で手当てを受け視力も回復しているという。チームが明らかにした。 事故は同日夜、オークランド（Auckland）で行われていたニュージーランド・ブレイカーズ（New Zealand Breakers）とオーストラリアのナショナル・バスケットボールリーグ（NBL）ケアンズ・タイパンズ（Cairns Taipans）との試合中に起きた。ブレイカーズに所属する米国出身のアキル・ミッチェル（Akil Mitchell）選手（24）の目に、相手選手の指が入ってし

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沖縄の米軍基地反対運動を取り上げた東京メトロポリタンテレビジョン（ＭＸテレビ）の番組が、波紋を広げている。人種差別的な発言や歪曲（わいきょく）があったとする批判に対し、制作会社が問題はないとの見解を公表。一方で、番組の内容を問題視して放送を取りやめた地方局もある。ＭＸテレビ幹部は、チェックが不十分だったと認めた。 問題になっている番組「ニュース女子」を制作したのは化粧品大手ディーエイチシーの子会社「ＤＨＣシアター」。同社は２０日、サイト上で浜田麻記子社長と番組チーフプロデューサー名義の見解を公表した。 基地に反対する人たちへの取材をしていないと批判されていることについては「犯罪や不法行為を行っている集団を内包し、容認している基地反対派の言い分を聞く必要はないと考えます」などと説明している。 また、番組内の「韓国人がなぜ反対運動に参加するのか」という発言が人種差別に基づく「ヘイト発言」だと指