毎度おなじみ流浪のブログ、Blue-Periodでございます。本日は中目黒というところに来ております。 年始に購入したMTB寄りのクロスバイク、その3枚ギアの能力を試すため、都内の有名(?)激坂めぐりをすることにしました。 勾配は10%台後半から20%台後半あたり。自分の脚力でママチャリやロードバイクを使うと、ちと登れないかものイメージ。 細かい地図データは最後にまわすとして、まずは中目黒周辺の激坂から。 中目黒〜目黒周辺 No.1 別所坂【べっしょざか】(勾配23%) ナビで中目黒駅へ来たのち、少し東へ戻ったあたりで発見。あらかじめ勾配と位置情報の調査はしてあるものの、勾配23%を自転車で登るというのがどんなものなのか、まだ数字と実感が結びついていないのでやや不安。ママチャリのオジサンは当たり前のように、手押しで進んでいる。 フロントギアをインナーに入れてクルクル回しながら進むと「別所坂
さてさて、エキサイティングかつスレスレのヒヤヒヤである水野氏インタビューはひとまず終了し(ひとまず、というのは「このまま終えてしまうのはもったいないなぁ……」という思いがあるからです。水野氏とは今後“公開討論”のような形で読者諸兄の前で再度お話しを伺えたら、と考えています。編集Yさん、いっちょブチ上げましょう)、いよいよ今回はGT-Rの総集編をお送りします。 このクルマに乗っている人は友人知人にもたくさんいるので、“オーナーのお話”を伺うのは比較的容易なことでした。今回はその中でも最も容易な、即ち拙宅から徒歩3分の所にお住まいの方からお話しを伺うことに致しました。 小田里美さん(仮名)。昨年1月に納車されたGT-Rを愛して止まないセレブリティ女性。実は小田さんのお嬢様と私の長男は同級生で、普段から親しくさせて頂いているのです。 彼女のご主人は、自動車の“さるキーパーツ”を他社にマネの出来な
日本自動車工業会が現役大学生を対象に行った調査によると、「興味がある製品・サービス」のトップはパソコン。自動車は17位と低迷している。また、40、50代の社会人に大学時代の意識を聞いたところ自動車は7位だった。この20〜30年で若者のクルマ人気は7位から17位に大きく後退したことになる。 若者はなぜ、クルマへの興味を失ったのか。「スピードへの情熱を失ったからです」とはモータージャーナリストの清水草一氏だ。「人間にとってクルマは自分の世界を広げるための道具。だから、世の中に活気があった高度経済成長期の若者たちはクルマに憧れ、いろんな世界に向かって疾走しようとした。ところがバブル崩壊以後、若者は萎縮(いしゅく)し、クルマを欲しがらなくなったのです。地方に行けば分かりますが、若者は軽自動車に乗ることで満足している。暴走族もとんと見なくなりました」 確かに暴走族は減少している。警察白書によると、0
阪神高速道路で、高速を降りて外の駐車場や飲食店でパーキングエリア(PA)のように食事や休憩を取ったあと、無料で再度、高速に戻って目的地へ向かえる「路外パーキング」サービスが始まる。都心部にPAをつくるには巨額投資が必要だが、ETCで出入りを管理することでPAをつくったのと同様に利用者の利便性を高める狙いだ。 大阪・梅田と兵庫県西宮市で2月28日から実証実験を始めた。ETC利用者限定で、モニター登録が必要。例えば梅田出口で降り、阪急梅田駅駐車場に入ればETCを使ったシステムが自動的に路外パーキングの利用者であることを検知する。買い物や食事のあと、2時間以内に梅田入り口から高速に乗れば追加の高速料金がかからない。西宮にも提携駐車場があり同様のサービスがある。駐車場は有料。 春には京都でも実験を始めるほか、沿線のガソリンスタンドやコンビニなど大型駐車場のある施設にも提携を広げる。半年程度、実
世界的な新車販売の低迷を受け、トヨタ自動車の部長級約2200人が3月末までに自社の新車を購入する取り組みを始めたことが13日、分かった。部長職の自主的な行動からスタートしたが、一部の役員も同調している。業績悪化に歯止めをかけるための異例の取り組みだ。 9日に開いた部長会の総会で決定した。トヨタには部長級に相当する基幹職1級と2級、理事が計約2200人いるが、それぞれが「強制ではなく、あくまで自主的」にトヨタ車を購入するという。車種や価格などの制限は設けない。 この取り組みに常務役員以上の一部経営幹部らも賛同し、すでに複数の役員が昨年11月に発売した超小型車「iQ」や小型車「ヴィッツ」などを注文。中には2台の新車購入を予定している幹部もいるという。 世界的な自動車不況が続くなか、トヨタは今期、連結ベースで初の営業赤字に転落する見通しだ。昨年12月の新車販売台数も主力の米国市場や日本国内
もし、市価300万円で売られている電気自動車(EV)を、半額の150万円ほどで購入できるとしたら? これは、神奈川県が打ち出している「かながわ電気自動車普及推進方策」の目玉「EVイニシアティブかながわ」で取り上げたEV導入優遇策の一例。軽乗用車ベースのEVの想定価格が約300万円であるのに対し、国からの補助は約100万円と見込まれている。そこへ、さらに県が50万円程度の補助を行うというわけだ。そのほか、自動車取得税や自動車税も90%を減額し、購入時に約3万円の負担を軽減できる。ガソリンに代わって電気で走るEVは燃料代も安いことから、一般に100万円程度の軽自動車の価格と比べたEV購入時の費用増加分は、約5年で回収できる計算となる。県は、このほかにも、県内のインターチェンジを起終点にしてETC(自動料金収受システム)を使用する場合に限り、高速道路料金の50%のキャッシュバックが受けられるこ
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