DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進に向けて新規システムの開発が相次いでいる。開発するシステムが変われば実装のためのプログラミング言語にも変化が生じる。 日経クロステックは、エンジニアが使っている言語や開発環境について、継続してアンケートを実施している。そこで、こうしたアンケートの結果をまとめた。「いま選ぶべき言語」を知りたい人は参考にしてほしい。
![いま選ぶべきプログラミング言語、ランキングに見る人気の変遷](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/cbd90122d2e61e15b7e61aa139b373f03e536d37/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fxtech.nikkei.com%2Fatcl%2Fnxt%2Finfo%2F18%2F00037%2F052600010%2Ftopm.jpg%3F20220512)
英マイクロフォーカス(Micro Focus)が2022年2月に発表した調査結果によると、世界中の企業や組織で現在使われているCOBOLコードの総数は7750億〜8500億行で、これまで推定されていた規模の約3倍に相当するという。 同調査では、回答者の92%がCOBOLを戦略的な言語として捉え続けていることも明らかになった。また前年の調査では回答者の52%が、所属組織におけるCOBOLベースのアプリケーションが少なくとも今後10年間は残り続けると答えたという。 筆者はCOBOLプログラムが増殖する日本の現場を見てきた。 COBOLコードの行数はプログラム1本当たり平均1000行といわれるが、ある企業のシステムでは平均の10倍である1万行のプログラムが散見された。既存のプログラムを理解して修正するのは困難なため、改修のたびにGO TO文(飛越し文)による分岐を繰り返してコードを追加していた。
デジタル庁が目玉政策の1つに据える、法人や国土など公的データの整備事業。先行したはずの「事業所」のデータ整備が突然、中断に追い込まれた。公募していた入札途中の案件は取りやめ、既に開発したシステムは当面凍結される。原因は、行政分野ごとに「事業所」の概念が多様すぎると判明したからだ。分野を超えて事業所データを統合し多目的に使う政府構想は、簡単には実現できないと判断した。 「いったい何が起こった」─。 2022年3月下旬、デジタル庁からのシステム開発受託を狙っていたITベンダー各社は騒然となった。デジタル庁が存在意義をかけた目玉政策に関わるシステム調達案件の取りやめが、官報や電子調達システムで相次いで公表されたからだ。 注力してきた目玉政策とは、住民や法人、国土の情報など日本の根幹をなす公的基礎情報を多目的に使えるようデータベース化する「ベース・レジストリ」の整備である。その中でも企業や団体など
新システムに刷新したくてもできないシステムを「塩漬けシステム」と呼ぶことがある。これらは、1980年代後半から1990年代前半にかけてのバブル時代に構築されたメインフレーム上のシステムが多い。 当時、開発生産性向上の名のもと、COBOLだけでなく「4GL(第4世代言語)」も組み合わせて利用された。4GLは、複雑なプログラミングをしなくても簡単なパラメーターを指定するだけで処理を実現するもので、特定のアプリケーションの開発、例えばデータベースへのアクセスや報告書の作成で主に利用されていた。 また、ソフトウエアの開発自体をソフトウエア技術で効率化しようとする「CASE(Computer Aided Software Engineering、コンピューターの支援によるソフトウエアエンジニアリング)」という考え方も登場。構造化技法やデータ中心アプローチ、オブジェクト指向といった方法論を具現化するも
こんにちは丸山@h13i32maruです。つい先日、devchat.fmというポッドキャストに出演して、「ドキュメント」というお題について話しました。なぜこんなニッチなお題について話したかというと、Ubie Discoveryに入社して5ヶ月の間にいくつか*1まとまったソフトウェアドキュメントを書いたので、自分の中でホットな話題だったからです。 #devchatfm 33回目は、Ubie DiscoveryのSWE @h13i32maru にドキュメントを書くことで得られるメリットや、ポイント・工夫などを聞きました! #33 チームの生産性を上げるドキュメントのすすめ with@h13i32maruhttps://t.co/TrmZd13D91— 久保 恒太 / Ubie CEO (@quvo_ubie) 2021年8月12日 これらのドキュメントは個人的にわりと良く書けたと思ってますし、
日経コンピュータによる書籍『ポストモーテム みずほ銀行システム障害 事後検証報告』(日経BP)が2022年3月17日に発売される。2021年2月からの12カ月間に11回ものシステム障害を発生させたみずほ銀行。一連の障害の原因や背景を、日経コンピュータが全力で検証・解説した書籍だ。みずほ銀行の障害多発は大きな社会的混乱と批判を招いたが、同行には同情すべき点もある。本書のメインライター中田敦が執筆中にそれに気づいたある出来事とは……。(技術メディアユニットクロスメディア編集部) みずほ銀行で勘定系システムの刷新が難航したり、刷新後もシステム障害が多発した背景には、勘定系システムの収益源である個人や中小企業相手のビジネスが近年、もうかりにくくなっているという事情があった。筆者、つまりは日経コンピュータの中田は『ポストモーテム みずほ銀行システム障害 事後検証報告』(以下、本書)を執筆中の2022
はじめに 富士通がついに2030年にメインフレーム市場から撤退し、66年の歴史に幕を閉じるという話が出てきました。 富士通といえば国産大型コンピュータの先駆けであり、IBM互換機を作って巨人IBMに食らいついたベンダーでもあります。そんなわけで中々に歴史の転換点を感じる話題ではあるのですが 「ところでメインフレームって何? 」 という方も多いでしょう。という分けで名前は聞いたことがるけど実態が良く知らない「メインフレーム」 に関して少しだけ解説をする動画を作りました。 この記事は動画では話しきれなかった事も含めて、もう少し深堀した解説をしていきたいと思います。ちょっと長くなりましたが、前半が歴史の話で後半がアーキテクチャの話になるので好きな所にジャンプして読んでみてください。 メインフレーム? 汎用機? ホスト? メインフレームは他にも汎用機とかホスト機と呼ばれることもありますよね。Wik
システム構築の上流工程強化(非機能要求グレード)紹介ページ 本ページの情報は、2023年8月時点のものです。本事業は終了しているため、お問い合わせには対応できません。 国民生活や社会経済活動における基盤となった情報システムは、「大規模化・複雑化」、「利用の広がり」の点からますます高度化しています。このような高度化に伴い、情報システムの安定的なサービスが求められるようになっており、複雑なシステムを構成する多様なコンポーネントがきちんと連携してそのようなサービスを提供する「システム基盤」の実現が重要になっています。そのためには、提供したいサービスに対応する要求を適切に定義する必要があります。 機能/非機能要求の相違点と課題 システム構築における要求には機能要求と非機能要求があります。このうち、非機能要求については、以下のような要件定義上の課題があります。 非機能要求グレードとは 「非機能要求グ
いわゆる IoT や IoT デバイスと呼ばれている、物理的な実体をもつ物の状態に関する情報を収集したり、収集された情報などをもとに物の状態を変える制御を行うための分散システムは近年、注目されており、今後も増加傾向が続くとされています。 そのような IoT デバイスは、常時ネットワークに接続されており、多数の同じIoTデバイスがネットワーク上に接続されているケースが多く、個々のIoTデバイスのセキュリティ管理の徹底が難しいことが多いと考えられます。また、IoT デバイスの中には、新機能の作り込みに注意を奪われるあまり、セキュリティ的な耐性に関する設計が忘れ去られているものが少なくありません。 利用者においても、IoTデバイスを使ってシステムを構築する際に、必要なセキュリティ的耐性を備えていることを確認した上で、システムを構成する製品を選定することが重要になります。不適切な製品を選べば、サイ
「プロジェクトマネジャーの教科書」とも呼ばれる「PMBOKガイド」第7版の日本語版書籍が2021年11月1日に発売される。第6版は重量が2kgあったが、新版は800gと一気に軽くなった。プロジェクトの流れをまとめたプロセスの記載が姿を消し、プロジェクト運営を成功させる「原理・原則」が前面に出るなど構成が大きく変わったことが影響した。変化が激しい時代に対応するため、開発プロセスにかかわらず活用できるように転換した。 米PMI(Project Management Institute)が発行したPMBOKガイド第7版は、従来版とは全く異なる構成になった。翻訳作業に中心的に携わったPMI日本支部の庄司敏浩標準推進委員会委員は「プロセス中心の構成をやめた」と説明する。 第6版までのPMBOKガイドは、QCD(品質・コスト・納期)をはじめとする要求事項を満たして円滑に成果物を作り上げることを重視して
ITゼネコンの巣窟 デジタル庁 いよいよ9月に、デジタル庁が鳴り物入りで発足する。霞ヶ関省庁のデジタル予算を一手に握る“最強組織”という触れ込みだ。民間人材の登用と役所の縦割り排除により、国民が享受するITサービスの向上と劇的なコスト削減を狙っている。しかし、その目的の実現は容易ではない。日本は世界でも稀有なIT丸投げ大国だ。1990年代以降、官公システムの構築は、NTTデータや御三家(富士通、NEC、日立製作所)らを頂点とする重層下請け構造「ITゼネコン」に依存をし続けてきた。デジタル庁は大きな裁量を武器に旧来の商習慣を断ち切る構えだが、すでにITベンダーやコンサルティング会社の暗躍は始まっている。本特集では、デジタル庁に群がる企業の構図と、IT後進国ニッポンの切実な実態に迫った。 バックナンバー一覧 連載『ITゼネコンの巣窟 デジタル庁』の番外編では、ワクチン担当大臣補佐官として新型コ
システム障害を相次ぎ起こしたみずほフィナンシャルグループ(FG)が、新しい中枢システムを全面導入した後に担当の社員数を4割に減らしていたことが30日、わかった。運用や保守・管理に関するノウハウが十分に引き継がれずトラブルの遠因になった可能性もあるとみて、金融庁はみずほ側に原因究明を求めている。 【写真】1円玉を500枚持ち込んでも預金額は「0円」…手数料の仕組み 2019年に導入された中枢システム「MINORI(みのり)」の運用には、21年3月末時点でみずほ銀行やみずほリサーチ&テクノロジーズなどグループ会社で計490人が関わっている。全面稼働に向けた作業が本格化していた18年3月時点の約1140人に比べて6割近く少ない。開発担当者らがグループ外向けの業務に配置転換されたとみられる。 みのりは、預金や融資、決済といったサービスごとにシステムを構築する先進的な仕組みで、他の大手行のシステムよ
9月に発足するデジタル庁の事務方トップとなる「デジタル監」の人事を巡って政府は18日、元米マサチューセッツ工科大メディアラボ所長の伊藤穰一氏の起用を見送る方針を固めた。 【映像】東京オリパラアプリ「OCHA」“38億円”の価値は本当にあったのか? (アプリの中身)※2分ごろ~ 伊藤氏の過去の資金提供元をめぐる問題が影響したとみられるが、このタイミングでの起用見送りに不安の声も上がっている。 ニュース番組『ABEMA Prime』に出演した平井卓也デジタル改革担当大臣は「私を取材していない報道、私に当たってない報道がどんどん出ていて非常に困っている」とコメント。 「デジタル監は法律で決められた特別職。そのポジションに当たっての人選は、正直私もいろいろな方と議論をした。『どんな人がいいか?』『あなただったら(デジタル監を)やりますか?』のようなインタビューは、コロナ禍なのでオンラインで会って、
みずほフィナンシャルグループ(FG)は2021年6月15日に、再発防止策を公表した。そこには大小合わせて52項目が並ぶ。ATMの通帳・カードを取り込む仕様なども修正した。しかし勘定系システム「MINORI」の構造を見直す予定は無い。監視システムの高度化などでカバーする姿勢だ。 2週間で4件のシステム障害を引き起こしたみずほFGに対し、第三者委員会がまとめた報告書には辛辣な言葉が並んだ。「組織としての危機対応力の弱さが顕著に表れた」「ITシステムの統制力に脆弱性があると言わざるを得ない」「顧客影響についての問題意識のなさが、顧客の被害の拡大を招いた」「失点を恐れて積極的・自発的な行動をとらない傾向を促進する企業風土が根底にある」。 みずほFGはこうした問題点を改善できるのか。6月15日に発表した再発防止策を検証しよう。 ATMの仕様は改め、原則として通帳・カードを返却するようにした。また8月
富士通が運営するプロジェクト情報共有ツール「ProjectWEB」が不正アクセスを受け顧客の情報が流出した問題で、同ツールに多要素認証(MFA)が実装されていなかったことが日経クロステックの取材で2021年8月20日までに分かった。 日経クロステックが入手したProjectWEBの「利用者操作手引き」によると、システム開発などに関する重要情報を保存・共有するツールにもかかわらず、インターネット上に公開したログイン画面からIDとパスワードだけで容易にアクセスできる状態で運用していた。さらに富士通は複数の被害顧客に対し、「IDとパスワードが流出した経緯は依然として特定できていない」と説明していることも明らかになった。 ProjectWEBはシステム開発などのプロジェクトにおいて、社内外の組織でインターネットを介して情報を共有するためのツール。もともとは社内向けツールとして1998年に開発され、
ITゼネコンの巣窟 デジタル庁 いよいよ9月に、デジタル庁が鳴り物入りで発足する。霞ヶ関省庁のデジタル予算を一手に握る“最強組織”という触れ込みだ。民間人材の登用と役所の縦割り排除により、国民が享受するITサービスの向上と劇的なコスト削減を狙っている。しかし、その目的の実現は容易ではない。日本は世界でも稀有なIT丸投げ大国だ。1990年代以降、官公システムの構築は、NTTデータや御三家(富士通、NEC、日立製作所)らを頂点とする重層下請け構造「ITゼネコン」に依存をし続けてきた。デジタル庁は大きな裁量を武器に旧来の商習慣を断ち切る構えだが、すでにITベンダーやコンサルティング会社の暗躍は始まっている。本特集では、デジタル庁に群がる企業の構図と、IT後進国ニッポンの切実な実態に迫った。 バックナンバー一覧 政府が進めるデジタル改革の狙いの一つは、官公庁システムのITベンダーヘの「丸投げ依存」
ITゼネコンの巣窟 デジタル庁 いよいよ9月に、デジタル庁が鳴り物入りで発足する。霞ヶ関省庁のデジタル予算を一手に握る“最強組織”という触れ込みだ。民間人材の登用と役所の縦割り排除により、国民が享受するITサービスの向上と劇的なコスト削減を狙っている。しかし、その目的の実現は容易ではない。日本は世界でも稀有なIT丸投げ大国だ。1990年代以降、官公システムの構築は、NTTデータや御三家(富士通、NEC、日立製作所)らを頂点とする重層下請け構造「ITゼネコン」に依存をし続けてきた。デジタル庁は大きな裁量を武器に旧来の商習慣を断ち切る構えだが、すでにITベンダーやコンサルティング会社の暗躍は始まっている。本特集では、デジタル庁に群がる企業の構図と、IT後進国ニッポンの切実な実態に迫った。 バックナンバー一覧 新型コロナウイルス対策の給付金を国民に配るシステムの不備などにより、日本政府は「デジタ
tl;dr社内フレームワークは開発生産性を高めるためと言われることが多いが、実際はシステムを守るために産まれる(ことがある)すべては複雑怪奇な業務をシステム化する人が、システムアーキテクチャや非機能面まで全て見れないことに起因する画期的なハックはなく、業務にもシステムにも詳しい人を増やしていきましょうはじめにSI系の大規模な業務システム開発に参加すると、社内独自の重厚なフレームワークに遭遇することがあると思います。ここでいう社内フレームワークとは以下の条件に一致するものを指すことにします。 クローズドソースであるその社内でゼロベースで開発されたり、既存のフレームワークを拡張・ラップしているなど、独自の背景・思想により開発されているそのため、フレームワーク独自のお作法や制約がある開発生産性の向上や、非機能的な要件を満たすことを目的とする社内フレームワークに思いを馳せる自分が経験があるのはJa
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