テレビ：極私的「池の水ぜんぶ抜く」論 テレ東の“話題番組”に意見あり！＝堀井憲一郎 - 毎日新聞
テレビ東京が「緊急ＳＯＳ！池の水ぜんぶ抜く大作戦」という番組を放送している。内容はタイトルの通り。２０１７年１月に第１弾が流され、現在は月１回のレギュラー放送だ。話題の番組だが、コラムニストの堀井憲一郎氏には疑問もある。それは……。 「池の水ぜんぶ抜く」という番組が人気である。 池の水をぜんぶ抜くというのは、いわゆる「掻(か)い掘り」の作業である。池の底に栓があってそれを抜けば水がなくなるならとても楽だけれど、そんなお風呂みたいな池はない。かつては桶(おけ)やバケツで水を掻い出していたのだろうが、いまは動力つきのポンプで水を抜いていく。それでも時間がかかる。 いつもは満々と水を湛(たた)えている池の水位がどんどん下がっていくさまは、なかなか見応えがある。水… この記事は有料記事です。 残り5357文字（全文5689文字）
全国150種類以上の牛乳を飲んだミルクコンシェルジュが選ぶ、大人にこそ飲んでほしい「ご褒美牛乳」10選 - ソレドコ
皆さん、こんにちは。牛乳を愛してやまない、ミルクコンシェルジュの小山浩子です。これまで全国47都道府県、150種類以上の牛乳を飲んできました。 そのまま飲んだり料理に使ったり、身近な飲み物として親しまれる牛乳。6月1日は「世界牛乳の日」として、InstagramやTwitterでは「#worldmilkday」「#世界牛乳の日2018」というハッシュタグを付けた投稿がにぎわいます。 今回は世界中の人に愛される牛乳をテーマに、ちょっと特別な日に飲みたい「大人のためのご褒美牛乳」と「牛乳で作れる簡単カクテル」を紹介します！ 牛乳の味わいは育て方や季節によって変わる。奥深い牛乳の魅力 そもそも私が牛乳と深く触れ合うようになったのは、入社した乳業メーカーで「牛乳レシピの開発」に携わったことがきっかけでした。 やがて会社を退職して独立。その後も牛乳レシピを考案して教える仕事を20年近くやってきました
シャープ、東芝のパソコン事業買収 - 日本経済新聞
シャープは4日、東芝のパソコン事業を買収する方針を固めた。買収額は50億円前後のもようだ。東芝は構造改革の一環で赤字が続く同事業を切り離す。シャープはパソコンから撤退済みだが、親会社の台湾・鴻海（ホンハイ）精密工業は米パソコン大手から生産を受託しており効率生産のノウハウを持つ。グループ基盤を使って再参入し新たな収益源に育てる。シャープは東芝が全額を出資する東芝クライアントソリューション（東京・
nami / based in NYC on Twitter: "電車の中で、たった今、座ってる女性の組んだ足を蹴り上げた男性がいる。ボソリと呟きながら、意図的に蹴った。おいおい〜！ #わざとぶつかる人 に類似するやつだ。 2駅したら、その男性も女性も私も偶然にも一緒に降りた。(続く)"
電車の中で、たった今、座ってる女性の組んだ足を蹴り上げた男性がいる。ボソリと呟きながら、意図的に蹴った。おいおい〜！ #わざとぶつかる人 に類似するやつだ。 2駅したら、その男性も女性も私も偶然にも一緒に降りた。(続く)
東京新聞:ウナギかば焼き、廃棄２．７トン超 「流通実態極めて不透明」:経済(TOKYO Web)
絶滅の恐れがあるニホンウナギなどのかば焼きが昨年、確認できただけで二・七トンも捨てられていたなどとする大手を含む小売業者のウナギ販売実態アンケートの結果を四日、環境保護団体グリーンピース・ジャパンが発表した。 土用の丑（うし）の日などに合わせて盛んに売り出す裏で、さばききれずに賞味期限切れなどで大量に廃棄している一端が明らかになった形。ニホンウナギとして売られていた製品の一部がアメリカウナギだったことも判明した。調査した小松原和恵さんは「稚魚のシラスウナギの漁獲から販売までの流通実態は極めて不透明。問題の多い販売や消費の見直しが急務だ」と指摘した。 アンケートは昨年九月から今年一月まで、イオンや西友、パルシステム生活協同組合連合会など十八社を対象に実施。昨年一年間の実績について関西のイズミヤと、中国、四国が地盤のフジを除く十六社から回答を得た。 昨年、廃棄が「ゼロ」としたのはパルシステムと
東大の絵画廃棄「理由が不明」の不気味さ 「わからなかった」では思考停止だ
東京大学の地下食堂に飾られていた宇佐美圭司の大作「きずな」が、撤去・廃棄された。この“事件”はすでに忘れられつつあるが、それは恐ろしいことだ。ノンフィクションライターの石戸諭氏は「廃棄を決めた東大生協は『わからないから捨てた』と繰り返すだけで、理由を説明しない。そうした思考停止が黙認されている」とみる。「わからない」を放置することのリスクとは――。 「業者がカッターのようなもので切り刻んだ」 「絵画とは歴史である。そして歴史とはさまざまな方法であろう」（宇佐美圭司『20世紀美術』岩波新書）。 2012年に亡くなった宇佐美の立ち位置を象徴する一文である。宇佐美は誰よりも歴史を重視する美術家だった。そんな彼の作品が、東京大学生協が運営する地下食堂から撤去されていたことが、今年4月に話題となった。東大生協によれば、2017年9月27日に「業者がカッターのようなもので切り刻んだ」（東大生協の担当者
ロジスティックス革命と1940年体制の終わり
「マガジン航」のエディターズ・ノートは毎月1日に公開することにしているのだが、今月はどうしても考えがまとまらないまま最初の週末を越えてしまった。理由はほかでもない、出版物流の限界がはっきりと露呈してきたからであり、それを前提とした出版産業の未来をポジティブに考えることが難しいと思えたからである。 取次自身が認めたシステム崩壊 出版関係者の多くが読んでいると思われる二つのネット連載が、この問題に触れている。まず小田光雄氏の「出版状況クロニクル」は6月1日の記事（第121回）で「新文化」（4月26日付）や「文化通信」（5月21日付）などが伝えた大手取次のトーハン、日販の経営者の生々しい発言を紹介している。 「出版業界は未曽有の事態が起こりつつある」（トーハン・藤井武彦社長） 「取次業は崩壊の危機にある」（日販・平林彰社長） こうした大仰な発言の背景にあるのは、取次という出版流通ビジネスの屋台骨
野田総務相、「4K放送見られない4Kテレビ」問題にクギを刺す - BCN＋R
【日高彰の業界を斬る・15】「理解しているのは13％」。5月中旬、4K放送に関して衝撃的な調査結果が発表された。今年12月1日、BS・110度CSで一般家庭向けの4K放送が開始されるが、これを視聴するためには現在販売されている4Kテレビに加えて、別途専用のチューナーが必要となる。このことを今年2月時点で理解していたのは、全国の消費者（20歳～69歳の男女5000人に調査）のうちわずか13％だったという。 調査を実施したのは、4K/8K放送などの普及を推進する放送サービス高度化推進協会（A-PAB）。A-PABでは、過去にも同じ調査を行っており、2016年9月時点の理解度が5.4％、17年7月時点での理解度が11.3％だった。少しずつ認知が広がっているものの、本放送が始まる年になってもまだ1割強というのは心もとない。 あらためて説明するまでもないかもしれないが、現在市販されている4Kテレビは
竹中平蔵さんがパソナグループの取締役会長ということは覚えておきたい - ロジ・レポート
「(休日を)4週間で4日とれというのは厳しい規制」 「あれをやっても不安これをやっても不安ということだと日本全体が沈む」 「これを入れていかないと日本経済の明日はない」 竹中平蔵さんがクロ現プラスで高プロについてこういった印象操作を行い、挙げ句の果てには「適用される人が1%ではなくもっともっと増えていかないと日本の経済強くなっていかない」と定額働かせ放題の拡大をはやくも訴えていましたね。 是が非でもこの法案を通したいという強い意気込みが伝わってきました。 竹中平蔵さん、小泉内閣で総務大臣や郵政民営化担当大臣を務めたりテレビの討論番組なんかにもよく出てきて有名な人物ですね。 最近では肩書きとして「東洋大学教授」や「慶應義塾大学名誉教授」といったものがよく使われていますが、忘れてはいけないのは彼は株式会社パソナグループの取締役会長だということです。営利企業の意思決定に携わる人なわけです。利益追
音響機器の名門｢オンキヨー｣が直面する危機
老舗の音響機器メーカー、オンキヨーが苦境から抜け出せずにいる。 当初の予定より2週間遅れで5月25日に発表された同社の2017年度業績は、最終損益が約34億円の赤字（前期は約7億円の赤字）。最終赤字を計上するのは5期連続となり、稼いだ利益の積立額である利益剰余金は103億円のマイナスだ。このペースでは、数年のうちに債務超過に陥る可能性がある。創業から70年超の老舗メーカーに、いったい何が起こっているのか。 「前々からうわさはあったが、ニュースを見て初めてギブソンの破たんを知った」。オンキヨー関係者は驚きを隠せない様子でこう語る。5月、名門ギターメーカーの米ギブソン・ブランズが米連邦破産法11条を申し立て、経営破たんしたのだ。その余波が、オンキヨーの大幅な業績悪化の一因となっている。 ギブソン破綻の打撃は小さくなかった オンキヨーは、同業のティアックとともに2012年からギブソンと資本・業務
「あの人、逮捕されたらしいよ。」痴漢撲滅の警察ポスターに弁護士が「誤解を与え偏見を助長する」と批判【UPDATE】
「あの人、逮捕されたらしいよ。」痴漢撲滅の警察ポスターに弁護士が「誤解を与え偏見を助長する」と批判【UPDATE】
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出版取次、苦境一段と 日販、出版社に物流費転嫁 - 日本経済新聞
