F1レーサーに「雨で乗りたくない」と言わしめたあのフェラーリF40を雪山で爆走させるとこうなる
1987年にフェラーリ創設40周年を記念して製作された「F40」は、開発に参加した元・F1ドライバーのゲルハルト・ベルガーをして「雨の日には絶対乗りたくない」と言わしめた動力性能＆トリッキーさで知られ、今なおフェラーリファンならずともスポーツカーファンあこがれの1台です。その貴重なF40で、なんと雪で覆われた日本の山道を爆走する様子を収めた圧巻の4Kムービー「Drifting a Ferrari F40 in Snow Up To Base Camp」が公開され、世界中に衝撃が走っています。 Drifting a Ferrari F40 in Snow Up To Base Camp (4k!) - YouTube けたたましく鳴る目覚まし時計。 ネクタイを締めて気合いを注入。 大きな荷物を抱えた男性が向かった先には…… フェラーリ・F40 ルーフに荷物をドンと積み上げて固定しました。 エ
東京一極集中論の虚実～～地方創生は一にも二にも産業競争力の強化
「東京一極集中」という表現はミスリーディングだ。最近20年間の人口移動の特徴は、都道府県単位でいえば「中核4域7県への凝縮」、市町村単位でいえば「10数大都市への凝縮」にある。では、なぜこうした人口移動が生じるか。それは、これら中核圏域や大都市の人が足りないからだ…
対外関係修復に精力、アルゼンチンのマクリ新政権―南米南部に“新風”を― - 一般財団法人国際貿易投資研究所(ITI)
2016/04/01 No.273対外関係修復に精力、アルゼンチンのマクリ新政権―南米南部に“新風”を― オバマ米大統領が3月下旬、アルゼンチンを訪問し、昨年12月10日に就任したばかりの同国のマウリシオ・マクリ大統領と首脳会談に臨み、2日目には保養地バリロチェで家族を交えて水入らずの交歓を行った。わが国では、その直前のオバマ大統領によるキューバ訪問が時代を画す歴史的な出来事として大々的に報じられた。これに比べ、歴訪後半のアルゼンチンについては、日本メディアの報道はごくわずかに留まったが、「歴史を画す」点でも、また「民主外交」の観点からも、オバマ大統領が政権終盤のレガシー（遺産）外交の一環にアルゼンチンを加えた意味は大きい。マクリ大統領は、就任100日の“ハネムーン”期間を対外関係の成果で飾り、南米南部地域に“新風”を吹き込んだ格好である。 両国首脳会談の意義を何よりも象徴しているのが、訪
年金、５兆円損失の見通し 運用法人、株積極投資が裏目に:一面:中日新聞(CHUNICHI Web)
国民が拠出する国民年金や厚生年金の積立金を運用する独立行政法人「ＧＰＩＦ」が二〇一五年度、約五兆一千億円の損失を出す見通しとなったことが、専門家の試算で明らかになった。ＧＰＩＦは安倍政権の方針に基づき一四年秋以降、運用資産のうち国債の比率を下げる一方、株式投資の比率を倍増させたが、中国経済の減速などに伴う世界的な株安もあり、裏目に出ている。変動の大きい株式を主軸に年金を運用する政策の是非が問われそうだ。 損失はリーマン・ショック直後の〇八年度以来の大規模水準になる見込み。ＧＰＩＦは運用成績を例年七月前半に公表するが、今年は七月二十九日に発表する。 試算はＧＰＩＦの運用に詳しい野村証券の西川昌宏チーフ財政アナリストが実施。損失内訳は、外国株式が三兆六千億円と最大で、国内株は三兆五千億円、外国債券も五千億円の損失だった。一方で国債など国内債券は二兆六千億円の利益を計上した。
GWの行き先リストをタグで作る - daily thinking running
家族でGWに旅行にいく予定です。それに合わせていく予定のエリアを調べようということになりました。もちろん、雑誌等で調べたりすることもあるのですが、せっかくなので、はてなブックマークを活用したいと考えてみました。HPなどを調べて、特定のタグを決めてそれでブックマークし、公開ブックマークとすることでお互いのページのタグをチェックすることで確認できるというやり方を採用しています。 このやり方を採用した理由として、以下の様なニーズが有りました。 1.Web上のページを保存して特定の誰かに共有したい 2.思いついたらいつでも手軽に追加したい 3.一覧をURLを共有する Naverめとめでといったまとめサイトやはてなブログなどのブログで追記していく形も検討しました。それらに比べてはてなブックマークを用いることで便利だと感じたのは、ShareExtensionの有無です。URLをみつけて、コピーして追加
「憲法」という言葉の誤訳から、意識高い系の横文字多様を擁護する - piano-treeの日記
テレビで「憲法はなぜ必要か？」という特集をしていて非常に驚きました。憲法の重要性を解りやすく伝える、という制作者の趣旨は解るものの、ぱっと聞いた感じ非常に突飛な印象を受けます。憲法は国の設計図なので、憲法がなぜ必要か？というのは、国はなぜ必要か？という問いと同じです。護憲か改憲か、というレイアーの話ではなく、言葉の定義の問題です。例えば極端な話、たとえ無政府主義者であっても、国家を樹立した際にはそもそもその「政府は不要」という国のあり方が憲法に規定されるが故、憲法は尊重することになります。専制君主に絶対的な統治権があり、その統治権は全ての法律に優先する、というのも、近代的な立憲主義の精神には悖りますが、一つの国の設計図といえます。憲法は明文化されている場合とそうでない場合がありますが、憲法の数だけ国家がある、と考えることもできます。アメリカ合衆国は連邦国家（邦＝国）なので、それぞれの州(s
ブックオフが赤字､｢中古家電｣でつまづき
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スティグリッツ教授は消費増税の延期など提案していなかった(小幡績慶應義塾大学ビジネススクール准教授) -Nコメ 無料放送
安倍首相がノーベル賞受賞者で世界的経済学者のジョセフ・スティグリッツ教授やポール・クルーグマン教授らと相次いで会談を行い、両氏が消費増税について否定的な意見を述べたことが報じられたことで、増税が延期される可能性が高くなったとの観測が強まっている。 しかし、クルーグマン教授は自ら公表した議事録の中で、不況下で財政再建を優先することは間違っているとの持論を展開し消費増税に言及しているが、スティグリッツ教授は資料を見る限り、消費増税に触れた形跡すら見られない。 安倍政権は今回の会談を増税延期への布石にすることを意図しているようだが、もし日本政府が彼らの発言とは異なる内容を流布しているとすれば、それは単なる世界的経済学者の権威の政治利用だけでは済まされない重大な問題だ。 確かにスティグリッツ、クルーグマン両教授とも、消費税の増税には消極的な意見を持っていることは事実だ。聞かれれば、反対と答えるだろ
東京新聞:新橋・路上生活男性の凍死 歩道に花 後悔の念:社会(TOKYO Web)
春まだ遠かった二月、東京・新橋で路上生活をしていた男性が、亡くなった。翌日、寝床にしていた歩道に、あふれんばかりの花や飲み物が供えられた。「自分が何かしていれば、救えたんじゃないか」。そんな心残りが、街を行き交う人々にあった。 （大野孝志、柏崎智子） 男性は昨秋あたりから、新橋駅周辺で見かけられた。背中が直角に曲がり、顔は腫れ、脚を引きずるように歩く。地下鉄の出入り口に近い、廃業した喫茶店の前に傘を広げ、雨風をしのいでいた。 寒波が都内を襲った二月二日朝。動かなくなっているのを、近くのビルの警備員が見つけた。愛宕署の調べでは、死因は低体温症。凍死だった。本籍地が東北地方の五十代。身元は指紋で確認されたが、親類と連絡が取れない。四十九日が過ぎ、桜が開花するころになっても、遺骨は都内の寺に保管されたままだ。
シャープの経営陣「みな優秀だが…」 鴻海会長ら会見：朝日新聞デジタル
高橋興三社長 当社は昨年５月にかかげた中期経営計画を遂行してきたが、液晶事業の市場環境悪化などで経営状況は厳しく、再建に向けて抜本的構造改革の検討を進めてきた。鴻海との合意は当社の事業拡大に寄与するとともに、財務体質の改善に貢献し、ひいては（液晶パネル工場の）「堺ディスプレイプロダクト」で提携協業に成功している両社にさらに大きなシナジーが見込まれる。 当社の強みは、革新的な技術開発力だ。鴻海の強みは、技術トレンドと市場ニーズを十分にとらえ、高品質かつ洗練された商品の世界市場展開を支援できることだ。両社の強みを融合させる。鴻海の支援で、財務体質の改善をはかり、これまで抑制せざるをえなかった成長に向けた投資をしていく。今後もシャープのブランドを維持し、世界中の顧客に向け新しい価値を提供する。 新たなシャープ鴻海連合の結成で、シャープ自らが脱皮し、これから１０年、１００年にわたって世の中になくて
ワタミ１億円超、アデランスは？…慰謝料高額化の衝撃 : 深読みチャンネル : 読売新聞（YOMIURI ONLINE） 1/3
過労死に追い込まれるような働かされ方や職場のセクハラを巡る裁判で、企業が支払う慰謝料が高額化し、億単位のケースも出始めている。セクハラ加害者の会社員に和解金を負担させる例もある。 「有能なのに…『パワハラ上司』になってしまう人の３つの特徴」 の筆者で労働ジャーナリストの金子雅臣さんは、日本の慰謝料ではあまり考慮されてこなかった精神的慰謝料も含めた「懲罰的慰謝料」という考え方が浸透し始めたのではないかと考察する。 ワタミ１億３０００万円、アデランス１３００万円……。最近、企業が支払う高額慰謝料をめぐる報道が相次いで、世間を驚かせた。確かに、この二つの和解をめぐる額は、これまでの慰謝料の常識を塗り替える数字となるかもしれない。事件の内容はまったく異なるが、そこには共通の背景が見えてくる。 ワタミの方は、居酒屋チェーン「和民」で入社２か月の女性正社員が過労自殺したという事件である。いわゆる“ブラ
FBIのiPhoneアンロックに協力したと言われるサン電子の子会社「セレブライト社」とは？
銃乱射事件の容疑者夫婦が持っていたiPhoneのアンロックを巡ってAppleとFBIが対立していた問題で、FBIは独自でiPhoneのアンロックに成功したことを発表しましたが、FBIに協力してiPhoneをアンロックしたのは日本企業サン電子の子会社でイスラエルに籍を置くCellebrite(セレブライト)社であると言われています。この件についてサン電子の広報担当がBloombergの電話インタビューに答えています。 Inside the Little-Known Japan Firm Helping the FBI Crack iPhones - Bloomberg http://www.bloomberg.com/news/articles/2016-03-31/inside-the-little-known-japan-firm-helping-the-fbi-crack-iphone
GoogleがGmailの暗号化に関するレポートを公開、著名ドメインでの暗号化メールの浸透具合が明らかに
By Perspecsys Photos 暗号化されていないメールは悪意のあるユーザーが見ようと思えば見られる状態であることから、個人情報漏洩といった事態を引き起こす原因になることもあります。そのような危険を減らすために、メールの暗号化技術が用いられているわけですが、メールプロバイダの中にはメールを暗号化しないサービス業者が多く存在し、日本の有名ドメインの中にもメールを暗号化しない企業がまだまだ多い実態がGoogleのレポートによって明らかになっています。 Google Online Security Blog: More Encryption, More Notifications, More Email Security https://security.googleblog.com/2016/03/more-encryption-more-notifications-more.htm
企業の高収益の意味を判断するのは時期尚早？ - himaginary’s diary
昨日紹介したサマーズの企業収益に関する考察はエコノミスト誌のカバーストーリーを受けたものだったが、同じカバーストーリーを見てConversable EconomistブログのTim Taylorも企業収益について考えを巡らせている。 以下はその概要。 GDPに対する比率などで見た場合、近年の企業収益の増加は明確。だが、1950〜70年代の収益も高水準で、1980年代と1990年代が相対的に低かった。 企業の高収益を所得格差と結び付けて論じる人もいるが、1950〜70年代の格差が低かったことと70年代に格差拡大が始まったことを考えると、その関連性はまったくもって明確ではない。 税引き前と税引き後の差は1950〜70年代に大きかった。法人税のGDPに対する割合は時を追って縮小しており、特に企業収益の高かった1950〜70年代に大きく縮小した。近年の高収益は税引き前と税引き後の両方の利益に表れて
企業の高収益と長期停滞仮説 - himaginary’s diary
について「Corporate profits are near record highs. Here's why that’s a problem.」と題した論説でサマーズが論じている（H/T Economist's View；初出はWaPoのWonkblog）。 記事の冒頭でサマーズは、米国企業の利益率が史上最高に近いこと、利益のうち資本に回る割合も同様であること、および、トービンのqレシオやGDPに対する比率で見た株価も歴史的に見て高い水準にあることを記している。これらのことは、資本の限界生産力、即ち、新規設備投資の見返りが非常に高いことを意味しており、一見すると、サマーズが主唱する長期停滞仮説と矛盾する。というのは、長期停滞仮説の中核には、投資が不活発であることが慢性的な総需要不足につながる、というストーリーがあるからである。 これについてサマーズは、安全資産の利率が低いこと、および
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アジア・スタートアップ通信 Vol. 2 「アジアのベンチャー投資の概況②」｜一般財団法人 ベンチャーエンタープライズセンター VEC
http://www3.keizaireport.com/report.php/RID/272309/
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[FT]銀行役員の報酬返還を厳しくする規制は妥当（社説） - 日本経済新聞![[FT]銀行役員の報酬返還を厳しくする規制は妥当（社説） - 日本経済新聞](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/0e3c5e614e8acdad43d69cde8f3e93836e869a85/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.nikkei.com%2F.resources%2Fk-components%2Frectangle.rev-d54ea30.png)
/ WSJ日本版 - jp.WSJ.com - Wsj.com
Hiroaki Yahara, 矢原博明 on Twitter: "「ドル高に繋がる利上げを簡単に実施できる状況とはいい難い。世界経済の先行きが不透明な現状においては、今後、PPPの趨勢に沿って、企業物価 PPPが示す1ドル=100円付近まで上昇する可能性も排除すべきではない"