介護予防にIoTを活用！～データや情報を活かして、主体的に健康を維持する高齢者を増やす取り組み～
2019年03月27日 介護予防にIoTを活用！ ～データや情報を活かして、主体的に健康を維持する高齢者を増やす取り組み～ 日本で高齢化が急速に進む中、独居高齢者が増加傾向にある。自ら積極的に地域コミュニティに参加する高齢者がいる一方で、家に閉じこもりがちになり、弱ってしまう人も少なくない。 高齢者がその人らしく充実感を持って暮らすためには──首都大学東京の浅川康吉教授は、国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）からの委託研究活動に参画し、居宅内での歩行速度（生活歩行速度）を解析。センサーをはじめとしたICT技術が、地域の介護予防活動に活用されることで健康寿命の延伸に貢献できると期待を寄せている。 高齢者の活発な活動が介護予防に 日本社会の高齢化がいよいよ加速している。昨年（2018年）9月に総務省が発表した統計によれば、日本で65歳以上の高齢者が総人口に占める割合（高齢化率）は28.
オムロンがなぜセンシングデータの流通市場構築に動くのか
IoTによる製造業のビジネス革新の動きとして「サービス化」への関心が高まっている。その1つの基盤として、IoTによって得られたセンシングデータを流通させる「データマーケット」が注目されている。このデータ流通市場構築にオムロンが乗り出すことを表明。なぜ、オムロンはデータ取引市場に参入するのだろうか。 インダストリー4.0やインダストリアルインターネットコンソーシアムなど、全世界でIoT（モノのインターネット）による製造業のビジネス革新の動きが加速している。マスカスタマイゼーションを実現するスマートファクトリー実現の動きなどの一方で、IoTがもたらす革新は得られるデータを生かした「製造業のサービス化」によるビジネスモデル変革だとされている。 ただ「製造業のサービス化」といっても、多くの企業にとっては新たなビジネスモデルを見つけ出すのが難しく、悩みを抱えている。こうした中でIoTにより得られる、
GMOグローバルサイン、IoTデバイス向けのSSL証明書大量発行サービスを開始
GMOグローバルサインは2017年4月27日、IoT（Internet of Things）デバイスメーカーに向けた電子証明書（クライアント証明書）発行サービス「マネージドPKI for IoT」の提供を開始すると発表した。 身の回りのモノ、モノに搭載されているセンサーなど、あらゆるモノがネットワークにつながるIoTは、私たちの生活を豊かにすると期待される反面、これまでのITシステムと同様か、それ以上のセキュリティリスクがあると懸念されている。IoTセキュリティの基本原則は、IoTデバイスやIoTサービスの企画・設計段階からセキュリティを確保する「セキュリティバイデザイン」にあるが、2017年現在、その対策はまだ十分ではないという。 マネージドPKI for IoTはこの状況を踏まえ、IoTデバイスの製造段階で暗号化通信のためのクライアント証明書を配布可能にするSaaS（Software
「RSA暗号は量子コンピュータで破られない」、生みの親が日本国際賞受賞で熱弁
RSA暗号の共同発明で知られるアディ・シャミア教授（イスラエル・ワイツマン科学研究所）が2017年4月、国際科学技術財団から科学技術の進歩に大きく寄与した功績に送られる日本国際賞（Japan Prize）を受賞した。 受賞会見でシャミア教授は、約40年間の研究の経緯を振り返り、最近の研究事例としてIoT（インターネット・オブ・シングズ）のセキュリティに警鐘を鳴らした。量子コンピュータによる暗号解読の可能性や、日本の研究者への期待も語った。 日本国際賞は1985年にノーベル賞並みの世界的な賞を作ろうと創設された。シャミア教授は学術分野として暗号学を確立した功績が、受賞理由となった。情報を安全に保管できる「秘密分散法」や、秘匿情報に触れることなく個人を特定する「個人識別法」の開発のほか、共通鍵暗号を解読する「差分解読法」の発見などの業績で知られる。 「秘密兵器」から「暗号学」に RSA暗号は1
IoTに挑戦したいAndroid開発者にオススメ！ センサーとAndroidアプリを連携できるデバイス「Waffle」を使ってみよう
こんにちは。オイシックス株式会社でAndroidアプリエンジニアをやっている、篠原弘光（@shanonim）です。 本業の傍ら、dotstudio株式会社でテクニカルライターを担当しながら、アプリ開発とIoTの両分野でモノづくりをやっています。 AndroidエンジニアにとってのIoT ITの世界でIoTがバズワードになって久しいですが、Web業界のエンジニア、特にAndroidエンジニアにとっては、まだまだ馴染みの薄いワードというのが実情です。 Android開発者の友人に聞いてみても、「IoTに興味はあるけど、何から始めたら良いかよくわからない」という意見をよく耳にします。ハードウェアを扱うモノづくりはソフトウェア開発とは違う知識が必要ですし、開発言語も異なるためにハードルがあります。 そんな開発者の方のために、今回はAndroid×IoTの分野で活躍が期待されているデバイスをご紹介し
コーヒー通への道はIoTから――「アカイア・コーヒー・クラブ」
挽いたコーヒーにお湯を少し落とし、蒸らすときの香りはたまらない。一気に広がる芳醇な香りはコーヒー豆とのファーストコンタクトであり、その後に訪れる至福の時間を約束する合図でもある。そんなコーヒー好きにはたまらないサービスが始まった。 3月30日にオープンしたクラウドファンディングサイト「＋Style」に登場した「アカイア・コーヒー・クラブ」は、コーヒー豆の宅配にIoT（Internet of Things）を絡めたサービスだ。スペシャリティコーヒーの初心者向けに企画したいうだけあって、その内容はユニーク。世界中から集めたコーヒー豆を紹介するとともに、IoTを駆使しておいしい淹れ方を伝授してくれる。 スターターキットの中身。Kalita製のドリッパーやガラスサーバー、豪Rhinowaresの手挽きミル「Hand Grinder」、acaiaの電子スケール「パール」、細口のポット、ペーパーフィル
STマイクロエレクトロニクス、LoRaに対応したIoT機器の製作キットを開発 | IoT NEWS
2016-11-222016-09-27 STマイクロエレクトロニクス、LoRaに対応したIoT機器の製作キットを開発 STマイクロエレクトロニクス（以下、ST）は、省電力広域ネットワーク（LPWAN）無線通信技術であるLoRa(TM)に対応したIoT機器の試作を可能にする、低価格の開発キットを発表した。この開発キットは、STの32bitマイクロコントローラ（マイコン）であるSTM32の開発エコシステムを活用している。 40ドルの開発キットであるP-NUCLEO-LRWAN1は、超低消費電力マイコンのSTM32L073を搭載したNucleo（NUCLEO-L073RZ）ボードと、Semtech社の実績あるLoRaトランシーバICのSX1272を搭載したRF拡張ボード（I-NUCLEO-SX1272D）で構成されている。 STM32L073は、電力効率に優れたARM(R) Cortex(R)
欧州Visaがビットコイン・マイクロ決済の概念実証中 | ZUU online
欧州VisaがSatoshiPayと提携し、ビットコイン・マイクロペイメント（少額決済）の概念実証（PoC）に着手したことが、複数のメディアの報道から明らかになった。 この実験は「IOT M2M payments」と呼ばれるモノのインターネットとM2M（機械同士の通信）を決済と組み合わせた、新しい決済法を探索するプロジェクトの一環である。 SatoshiPayのマイクロ決済システムとVisaのカード決済構造を融合させ、ユーザーが所有するVisa口座とSatoshi Wallet間で、自動少額決済を確立することが目的だ。 カードを利用した安全性の高いビットコイン購入手段を探索 Visaは今年5月に「IOT M2M決済」への取り組みをWebサイトで発表。FinTech開発チーム、欧州Visa Collabが、ビットコイン・マイクロ決済の手段を研究中であると、次世代決済に意欲的な姿勢を示していた
東北大学とNECがAES暗号処理を世界最高効率に
東北大学と日本電気株式会社（NEC）の研究グループは、特殊な数体系に基づく演算圧縮法を発見し、消費エネルギーをこれまでより50％以上削減した世界最高効率のAES暗号処理回路の開発に成功した。 現在AESと呼ばれる暗号方式が世界標準化しつつあるが、複雑な計算は消費エネルギーが大きく、IoT機器には電池などで動くエネルギー制約の大きい機器が多いため、AES暗号処理の省エネルギー化が実用上極めて重要とされていた。 研究グループは、AES暗号アルゴリズムがガロア体という特殊な数体系に基づく計算として表現されることに着目した。今回考案した新演算方式では、入力の数表現を別の数表現に変換することで、複数の計算を一度に計算し、その後、数表現の逆変換を行うことで、通常の計算と同じ出力を得られる。また、使用する回路素子の大幅削減も可能。さらに、新方式に基づくAES暗号処理回路を設計・開発し、従来の世界最高の回
AES暗号処理にかかる消費エネルギーを半分以下に-IoT機器向け高速・省電力暗号処理技術の開発に成功
国立大学法人東北大学（総長：里見進）電気通信研究所の本間尚文教授、同大学院情報科学研究科の青木孝文教授、日本電気株式会社（代表取締役 執行役員社長 兼CEO：新野 隆）中央研究所の森岡澄夫博士らの研究グループは、ガロア体と呼ばれる数体系に基づく演算を圧縮する新手法を発見し、消費エネルギーをこれまでより50％以上削減した世界最高効率のAES暗号処理回路の開発に成功しました。今回の成果により、エネルギーの制約が大きい情報通信機器への暗号技術の搭載が促進され、モノのインターネット（IoT: Internet of Things）と呼ばれる次世代ネットワークの安全性を大きく高めることが期待されます。 本成果は，平成28年8月19日に米国サンタバーバラにて開催された国際暗号学会の国際会議（暗号ハードウェアと組込みシステムに関する国際会議）で発表されました。 詳細（プレスリリース本文） 問い合わせ先
技術の壮大な無駄遣いはIoTや人類の未来を示すのか～「おばかIoTアプリ選手権2016 Summer」レポート
あの伝説のコンテスト、「おばかアプリ選手権」が帰ってきた！ 高度なIT技術を駆使しつつも、全くといっていいほど世の中の役に立たないおばかなアプリを作り、そのくだらなさを競い合うという、世界一志が低いこのコンテスト。しかも今回は、意識が低いにもかかわらず、なぜか「IoT」（Internet of Things）という意識高い系のキーワードを使い、「おばかIoTアプリ選手権2016 Summer」と銘打って開催された。 “おばか”と“IoT”という、相性が悪そうな組み合わせであるにもかかわらず、「おばかだってIoTできるもん！」と全国のIT技術者から多くの応募が寄せられた。それらの中から、厳正な審査を通過した10作品が決勝まで勝ち進み、2016年7月23日に日本マイクロソフトのセミナールームで行われた決勝戦において、「おばかによるおばかな」プレゼンが行われた。
GMSと住信SBIネット銀行、オートローン分野でのFinTech×IoTの業務提携を締結 | IoT NEWS
2021-09-072016-06-29 GMSと住信SBIネット銀行、オートローン分野でのFinTech×IoTの業務提携を締結 モビリティIoTベンチャーのグローバルモビリティサービス(以下、GMS)は、住信SBIネット銀行株式会社と、オートローン分野におけるFinTech×IoTの業務提携を締結した。また、その業務提携の第一弾として、GMSが開発した革新的なIoT端末「MCCS」を活用したオートローンサービスの開発検討に着手したことを発表した。 提携の背景 2016年4月に衆院財務金融委員会にて可決された銀行法の改正により、銀行による事業会社への出資比率規制が緩和されることとなり、ITサービス事業等を展開することが可能になることから、FinTech分野における銀行が関わる新たな事業の創出が、大きな期待を集めている。 GMSは、住信SBIネット銀行と業務提携し、顧客の利便性を高めること
何のためにネットにつなぐのか--ニフティの70案件に見るIoTビジネスのポイント
2月4日に30周年を迎えたニフティ。1980年代のパソコン通信に始まり、90年代のインターネット接続サービス、2000年代のウェブサービスの充実、2010年代のモバイルサービス、クラウドサービスと、30年間インターネット一筋で事業を展開してきた同社が今、力を入れているのがIoTだ。 イベント「CNET Japan Live 2016 Target 2020」で、ニフティのモバイル・IoTビジネス部長の佐々木浩一氏が登壇。2015年7月に開始された同社サービス「ニフティ IoT デザインセンター」に寄せられた、各企業のIoTへの取り組み状況や相談事例と、それらを通して得た知見について語った。 IoT化の流れを受けて、2015年7月に開始したのが「ニフティ IoT デザインセンター」だ。専属チームを設け、デバイスのIoT化を目指す企業を、同社が長年培ったネット側の知見やアセットを活用して支援す
「つながる世界の開発指針」を公開：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
概要 自動車や家電などのあらゆる製品がインターネットに接続し、製品同士が相互に接続する「IoT(*1)社会」の到来により、利便性が高まることが期待される一方、想定外のつながりにより、IoT製品の利用者や製品の安全性・セキュリティを脅かすリスクの発生が懸念されています。 このような背景を踏まえIPAでは、産業界や学界の有識者で構成される「ワーキンググループ（WG）(*2)」を2015年8月に発足し、IoT製品の開発者が開発時に考慮すべきリスクや対策に関する検討結果を取りまとめ、今回、「つながる世界の開発指針」として策定し、IPAのウェブサイト上に公開しました。 今回策定した本開発指針は、IoT製品があらゆるモノとつながることを想定し、IoT製品の開発者が開発時に考慮すべきリスクや対策を指針として明確化したものです。 また、本開発指針は特定の製品分野・業界に依存しないことを念頭に策定しており、
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IoTデータ売買市場 国内100社、企業向けに創設 - 日本経済新聞
JAL、紛失防止IoTタグ「MAMORIO」を使った整備器材の位置管理を羽田空港で開始 「なくすを、なくす。みんなで、さがす。」
暗号処理技術も省エネが必要！ 東北大・NECなど、IoT機器向けに新技術を開発
Windows 10 IoTでRaspberry Pi 3をサポート
三菱電機、100兆件規模のセンサーデータを高速・安価に処理するデータベースを開発
（葦）「ＩｏＴ」とコーヒー 多賀谷克彦：朝日新聞デジタル