インドは仏教発祥の地だが、今はヒンドゥー教徒約80％を占め、仏教徒は1％弱と言われている。しかし、ヒンドゥー教のカースト最下層である『不可触民』と呼ばれる人たちの多くは不満を抱え、政府に無届けで仏教を信仰している。そのため実際には、インド国内の仏教徒は1億5千万人以上いるとも言われる。 そのインド仏教の頂点に立つ男が佐々井秀嶺（ささいしゅうれい・82歳）だ。3度の自殺未遂を乗り越え、32歳でインドへ渡り、1億5千万人の仏教最高指導者に駆け上った。仏教再興に命をかける佐々井氏に、インド52年目の覚悟を聞いた。 インドのカースト制の仕組み　著者作成　■ヒンドゥー教から仏教に改宗　インド憲法ではカースト制度による差別も、『不可触民』という言葉の使用も禁止している。しかし、実際はカーストによる差別は根絶できていない。それをなくすべく、1956年、初代インド法務大臣だったアンベードカル(1891-1

インド首都ニューデリーで、砂ぼこりに覆われてかすんだ空（2018年6月13日撮影）。(c)AFP/CHANDAN KHANNA 【6月15日 AFP】インドの首都ニューデリーは14日、砂漠からの砂に覆われるという10年に一度の現象に見舞われ、大気汚染が冬以外ではほとんど見られない危険なレベルに達した。 医師らは、夏季の熱風に運ばれて来る砂が人口約2000万人の同市に深刻な健康上の危険をもたらし、「雨乞い」以外にできることは皆無に等しいと警告している。 気温が45度まで上がる夏季には、スモッグは軽減し汚染レベルは通常下がる。 しかしニューデリーは同日朝、インド西部を中心に広がる砂漠から強風で巻き上げられた砂が、同市がある平野部全域に広がったため、息が詰まるような熱気に加え、安全値の20倍のスモッグに見舞われた。 民間気象情報サービスの気象・気候変動専門家はAFPに対し、「冬季の大気汚染とはか

集団で線路を渡ろうとしたら足が引っ掛かった…ヒヤッとする映像（動画） こちらはインド・ムンバイで撮影された動画。 線路を歩いて横断しようとした人々の、絶体絶命の瞬間が注目を呼んでいました。 動画をご覧ください。 man get stuck on train line - YouTube 早歩きで線路を横断する男性たち。 これだけでも見ている方もヒヤヒヤしますが……。 手前の線路をちょうど渡り切るかというところで、1人の足が線路に引っかかり、身動きが取れなくなってしまいます。 必死に救出しようとする周りの男性たちですが、そうこうしている間に列車が近づいてきて……。 ギリギリのところで何とか男性を救出 まさに危機一髪でした。 列車が警笛を鳴らすだけで速度を落とさないのを見ると、決してめずらしいハプニングではないようです。 AFPの報道によると、2008年の政府統計ではムンバイの郊外路線だけで、

インド北部ウッタルプラデシュ州アグラで、嵐の中、道路に倒れた木の撤去作業にあたる男性（2018年5月3日撮影）。(c)AFP/CHANDAN KHANNA 【5月4日 AFP】インドで3日にかけて発生した猛烈な砂嵐などによる死者が140人を超えた。当局は4日、今後も異常気象が予測されており、死者数が増える恐れがあるとして警戒を呼び掛けている。 猛烈な砂嵐により、これまでに北部ウッタルプラデシュ（Uttar Pradesh）州、ウッタラカンド（Uttarakhand）州、パンジャブ（Punjab）州、西部ラジャスタン（Rajasthan）州で121人が死亡。また、推定4万回の落雷をもたらした激しい雷雨で、南部では21人が死亡した。 ウッタルプラデシュ州とラジャスタン州では、最大風速36メートルの砂嵐で数千人の家屋が倒壊した。 ウッタルプラデシュ州アグラ（Agra）のある住民はAFPに対し、「

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ほとんどの鑑定士が中国の偽ダイヤを見抜けなくなった…危機を感じたデビアス社、ダイヤモンドの大学を創設する 近年、中国で作られている人工ダイヤモンドは、もはやほとんどの専門家が見分けられないほど精巧になっています。 このままでは現在の市場が崩壊すると危機を感じたのが、ダイヤモンド業界で圧倒的なシェアを持つデビアス社。 フェイクダイヤを判別する鑑定士を育成するため、大学を創設したそうです。 China creates so much synthetic diamonds that are identical to real diamonds 長年ダイヤモンドを鑑定してきた専門家でも、研究室で作られた人工ダイヤと、地中から掘り起こした天然ダイヤの区別がつかなくなってきたそうです。 人工のダイヤモンドは現在1％ほどのシェアしかありませんが、2020年までに7.5〜15％に急増すると言われています。

スリランカ・コロンボで記者会見を行うモルディブのモハメド・ナシード元大統領（2018年1月22日撮影）。(c)AFP PHOTO / LAKRUWAN WANNIARACHCHI 【1月22日 AFP】インド洋の島国モルディブのモハメド・ナシード（Mohamed Nasheed）元大統領（50）は22日、訪問先のスリランカで記者会見を開き、不安定な政情が続くモルディブの土地を中国が奪い、主権を傷つけていると非難した。 モルディブは1192の島々からなる島しょ国で、人口およそ34万人の大半がイスラム教徒。ナシード氏によると、うち少なくとも16の島を中国の関係者が賃借し、港湾開発やインフラ整備を進めているという。 自身が率いるモルディブ民主党（Maldivian Democratic Party）の活動家が拠点を置くスリランカのコロンボで行われた記者会見でナシード氏は、中国の存在感が増している

電気を一切使わない画期的なエアコンが登場…インド企業が開発 夏の暑い日にはエアコンは欠かせませんが、途上国での普及率は低く、さらに屋外の温度を上げてしまう問題もあります。 今夏に50度超えを記録したインドの企業が、電気代が一切かからないエアコンを開発したことで注目を浴びています。 いったいどんな仕組みなのでしょうか。 Indian Designers Built A Genius Air Conditioner That Works Without Electricity 主な材料は、円筒状のテラコッタ（植木鉢に使われる赤褐色の素焼き陶器）。 大きな金属フレームの中に、ハチの巣のように何百本と設置。 完成。なんとシンプル！ 涼しくなる原理ですが、水で濡らすことで円筒が水を吸います。 蒸発するときに涼しい空気が作られ、暖かい空気によって涼しい空気が外に押し出されるのです。 メンテナンス費用も

青山繁晴氏が安倍総理のインド訪問について現地で何をしていたのか解説してくれた。メディアが報じない真実に目から鱗が落ちる。 青山繁晴「北朝鮮問題、安倍総理の外交センスは超いいよ」 【外交センス】 青山繁晴「北朝鮮が生き延びてきた大きな理由は、こっそり商売でその相手先の一つがインド。今回の訪問は、北との妙な取引をやめるんだったら日本は協力するという趣旨で、印のモディ首相はこれに乗っかった。安倍さんの外交センスの良さを物語ってる。でも記事には全く書いてない」 pic.twitter.com/FhRgfD1bjQ — ブルー (@blue_kbx) 2017年9月18日 青山繁晴「ブログの誹謗中傷コメントの中に『安倍総理けしからん！インドなんか行ってる場合じゃない！』ってものがあったんですけど、これは実は違うんですよ。北朝鮮が生き延びられてきた大きな理由はこっそり商売が得意だからなんです。相手先の

みなさんこんにちは！Kayoreena(@kayoreena1021）です！ ９月１３日から１５日まで、インドに安倍首相が訪問されておりましたが、無事、帰国の途についたと日本のメディアが報じておりました。 NHK Newsより インドを訪れていた安倍総理大臣は、モディ首相との首脳会談など一連の日程を終えて、１５日午前、政府専用機で帰国しました。安倍総理大臣は、来週、国連総会に出席するため、アメリカのニューヨークを訪れ、北朝鮮への対応などをめぐって各国の首脳と意見を交わすことにしています。 安倍総理大臣は、１３日からインド西部のグジャラート州を訪れ、モディ首相との１０回目の首脳会談を行ったほか、日本の新幹線技術が導入される高速鉄道計画の関連式典に出席するなどしました。 こちら、先日安倍首相の訪問について書いた記事でしたが、沢山の方々が「わかりやすかったよ」とコメントをくれて、すごく嬉しかった

■突然、お金が使えなくなった！！ 2016年11月にインド政府が突然、今まで流通していた高額紙幣の1,000ルピー札と500ルピー札の廃止を宣言しました。 この政策は蓄財している人々からの反撃やマネーロンダリングを防ぐために、極秘のうちに準備され、突然発表されたのですが、あまりにも突然だったためにインド全土が大混乱に陥りました。 インド経済は一瞬にしてストップし、デリー市内の市場は全部クローズし、銀行の前には「取り付け騒ぎか！」って言う位の人の列ができました。時間が限られている旅行者は、銀行に並ぶことも出来ず、満足な情報も得られない中、現金が満足に手に入らずに、とっても困ったそうです。 その時点での詳しい話は「僕らが持っているルピー札はどうするんだ！！！　突然、高額紙幣が使えなくなったインド」に詳しく書いたのですが、４ヶ月ほど経過してインドを訪問してみると、当初の大混乱は完全におさまり、新

インド・ニューデリーの大統領府で、儀仗（ぎじょう）兵を閲兵するラム・ナート・コビンド新大統領（2017年7月25日撮影）。(c)AFP/Prakash SINGH 【7月25日 AFP】（写真追加）インドの身分制度カーストの最下層「ダリット（Dalit）」出身のラム・ナート・コビンド（Ram Nath Kovind）氏（71）が25日、同国の大統領に就任した。ダリット出身の大統領は同氏が2人目。 弁護士や州知事として活躍したコビンド氏は、与党インド人民党（BJP）の推薦を受け大統領選に出馬。国会議員と州議会議員による17日の投票で65％以上の票を獲得し、当選した。 大統領の任期は5年。国家元首だが政治的な実権は持たず、主に儀礼的な役割を担う。 評論家らは与党である同氏の勝利により、ナレンドラ・モディ（Narendra Modi）首相の権力基盤や政治資本の強化が進むとみている。 約2億人とい

Хаями🍥Расэндзин @RASENJIN 相手を挑発してその暴力性を引き出し、アピールするというのはガンジーもキング牧師もやってきた由緒ある戦術で、それを卑怯だと断じるのはとてもわかりやすい立場だとは思います。とはいえ卑怯が駄目という人は武装闘争の方がいいと言うんじゃろうか。 2016-10-26 22:10:18

インド・スタンリー医科大学病院で女性の頭蓋骨の間から発見されたゴキブリを映した動画より（2017年2月9日提供）。(c)AFP/STANLEY MEDICAL COLLEGE HOSPITAL 【2月9日 AFP】（写真追加）インドで、就寝中に目の奥にムズムズした痛みを感じて起きた女性（42）の頭蓋骨の間から生きたゴキブリが見つかるという「悪夢」のような症例が報告された。ゴキブリは夜間、女性が眠っている間に鼻から侵入したとみられる。治療に当たった南部チェンナイ（Chennai）の病院が8日、AFPの取材に明らかにした。 女性は当初、病院で鼻の洗浄を受けただけで帰宅した。しかし、その後も違和感が収まらなかったため改めて病院で内視鏡検査を受けたところ、恐ろしい事実が明らかになった。 「中で小さな脚がいくつも動いているのが見えた」と、治療に当たったスタンリー医科大学病院（Stanley Medi

マハトマ・ガンディーが語った「7つの社会的な罪」とは キリスト教における「7つの大罪」“Seven deadly sins”とは、「暴食」「色欲」「強欲」「憤怒」「怠惰」「傲慢」「嫉妬」のことで、人間を罪に導く可能性がある欲望や感情のことを指します。 非暴力・不服従運動やインド独立の父として知られるマハトマ・ガンディーも、それになぞらえてか「七つの社会的な罪」“Seven Social Sins”を1925年に述べてます。 The seven sins according to Gandhi 7つの社会的な罪 1．労働なき富　“Wealth without work” 2．良心なき快楽　“Pleasure without conscience” 3．品性なき知識　“Knowledge without character” 4．道徳なき商売　“Commerce without moralit

＜チベット仏教文化の中国への浸透が、習近平の一党独裁体制を脅かす＞（写真：モンゴルの首都ウランバートルを訪問したダライ・ラマ14世） モンゴル駐インド大使が最近、インド外務省に書簡を送ったという。中国の習近平（シー・チンピン）政権によるモンゴルへの制裁を解除するよう、モディ首相から働き掛けてほしいとの内容らしい。 事の発端は16年11月末に実現したチベット仏教の最高指導者ダライ・ラマ14世（81）のモンゴル訪問。５年ぶり、９度目の訪問だった。中国外務省の報道官は「ダライ・ラマは法衣をまとったオオカミで分離独立分子」と口汚く批判。さらにモンゴルから輸入する鉱物に高関税を課し、決まっていた元借款を凍結するなど厳しい制裁を発動した。 困ったモンゴルがインドに助けを求めたのには訳がある。仏教に代表されるチベット文明はインドにルーツがあり、モンゴルはチベット仏教の強い影響下にある。モンゴル、チベット

カナダのアマゾンのサイトで売られていたインド国旗をあしらった玄関用マットに、インドのスワラジ外相が激怒し、１１日までにアマゾンのサイトからこの商品が姿を消した。アマゾンはインド外相に謝罪したという。 問題になったのは、家に入る前に靴の底の泥などを払うためのマット。販売元はアマゾン外部の業者で、アマゾンのサイトではインド国旗だけでなく、他の国の国旗をあしらったものも売られている。 １月に入ってこの商品がツイッター上で話題になり始め、スワラジ外相に「インド国旗の玄関マットを売らないよう、アマゾンに働きかけを」と呼びかけた人も。スワラジ外相は１１日、このツイートを引用し、在カナダのインド大使館に向けて「これは受け入れられない。アマゾンの上のレベルに持ち込んで欲しい」「アマゾンは無条件で謝罪し、我々の国旗を侮辱する商品を直ちに全て取り下げるように」「速やかにやらなければ過去の分も含め、アマゾン社員