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シマノ＜7309＞について詳細に取り上げたいと思います。シマノといえば、自転車部品や釣り具を取り扱う企業であり、特に自転車の足回り部品については、世界シェアの約8割を誇る、日本が誇る非常に強力な製造業の一社です。 しかし、そのシマノの株価が直近1年間でなんと40%以上も下落している状況です。さらに、7月末の直近決算では下方修正が発表され、その時点から見ても株価が30%弱下落してしまいました。 自転車や釣りはコロナ禍で発生したアウトドアスポーツの特需の反動減が続いている、という憶測がある一方で、今回の分析ではそれとは少し違った事実も見えてきました。シマノの足元の状況と、今後の投資対象としての是非を詳しく見ていきます。（『 バリュー株投資家の見方｜つばめ投資顧問 バリュー株投資家の見方｜つばめ投資顧問 』元村浩之） 【関連】東京エレクトロン株価急落は買いの好機か？業績「下方修正」2つの要因と今
バブル崩壊以降30年あまり、低下傾向にある日本人の実質賃金。現在の水準は韓国を下回っているのが状況ですが、その元凶はどこにあるのでしょうか。今回のメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』では元国税調査官で作家の大村大次郎さんが、日本の賃金低下を招いた最大の理由に「経団連」の存在を挙げ、そう判断せざるを得ない根拠を解説。併せて彼らが企業の利益を守るため、政府に突きつけてきた「要求」の内容も紹介しています。 ※本記事のタイトルはMAG2NEWS編集部によるものです／原題：外国人労働者を増やした黒幕とは？ なぜこの30年で日本のサラリーマンの賃金だけが下がり続けてきたのかというと、いくつか理由があると思われますが、その最大のものは、「経団連」の存在です。 バブル崩壊後の日本は、「国際競争力のため」という旗印のもとで、政官財が一致して、「日本人の雇用を犠牲にして企業の生産性を上げる」というふ
先の参院選で、大きく議席を伸ばした参政党。この党については、さまざまな意見が出ていますが、これと同じような類似点を持つのが「トランプ報道」だとするのは、メルマガ『在米14年＆海外販路コンサルタント・大澤裕の『なぜか日本で報道されない海外の怖い報道』ポイント解説』の著者・大澤裕さん。大澤さんは今回、参政党が主張する政策と米国トランプ大統領が主張する政策に類似点があると指摘し、それは日米マスコミがそれぞれ「偏向報道」をしていることだと持論を展開しています。 参政党とトランプ報道の類似 そもそも本メルマガを始めたきっかけはトランプについての日本の報道の偏りが酷すぎると感じたためです。それは何回も記しました。 「『不法移民』に反対しているトランプ」を「『移民と多様性』に反対している差別主義者のトランプ」と印象付けるような報道です。 なぜここまで反トランプに偏向するのか、という疑問です。 もちろん、
石破氏の退陣に伴う臨時総裁選を、いわゆる「フルスペック型」で実施することを決めた自民党。危機的状況を迎えていると言っても過言ではない自民党ですが、その舵取りを担う総裁にはどのような資質が求められているのでしょうか。今回のメルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』では作家で米国在住の冷泉彰彦さんが、3つの要素を挙げ各々について詳しく解説。その上で、どの人物がこうした「高いハードル」を超えられるのかを見極めることが重要だと指摘しています。 ※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです／原題：日本の政局を判断する三重の視点 総裁選に打って出る候補者は理解しているか。日本の政局を判断する三重の視点 結局、石破氏は辞任を表明しました。一般のメディアでは多くは語られていないようですが、テクニカルには「臨時の両院議員総会の開催が不可避」「その場合は総裁解任が不可避」「解散権行使を真剣に検
デジタル先進国「世界6位」の韓国…実態は？ 韓国は、デジタル先進国として世界6位である。デジタル技術の知識、技術力、未来への準備度などを指標にした総合的デジタル化で、高位にランキングされている。これは、IMD（国際経営開発研究所）が毎年発表する「世界デジタル競争力ランキング」（67カ国・地域対象）2024年版で示された「韓国の実力」である。23年版も6位と不動の強みを発揮している。日本は31位。大きく出遅れているのだ。 韓国が高位にあることから、日本を「デジタル後進国」を見下している。新型コロナ時期に、日本の保健所はデータをFAXで送っていたことが判明。韓国の嘲笑を買うことになった。「反日」の盛んな頃でもあったので、韓国は一段と優越感に浸ったものである。 だが、このランキングは実質的な面での利用実態を見落としている。 日本の「名誉」のために言い添えると、高等教育での教師1人当たりの学生数（
中国経済を襲う輸出戦略の「副作用」 中国経済は、これまで国内市場の沈滞を輸出でカバーすべく全力を上げてきた。この行き過ぎた輸出戦略が今、逆効果となっている。 米国トランプ関税が、対米輸出に大きな壁になっているからだ。米国は、世界最大の市場である。1人当たり平均名目GDPが、8万ドルを上回るという桁違いの規模だ。中国の1人当たり平均名目GDPの6倍にも達している。この米国が、対中関税30％を課した影響は、月を追うごとに現れている。中国では、深く静かに経済危機が潜行していることに気づかねばならない。 具体的には、小売売上高の伸び率鈍化と金融面に現れている。小売売上高は、季節要因をならした前月比で0.14%減。6月に続く2ヶ月連続のマイナスとなった。7月の銀行の新規貸出高は20年ぶりにマイナスへ落ち込んだ。 この2つの手近なデータをみるだけで、中国経済に容易ならざる事態が起こっていると言うほかな
高関税による「トランプ不況」は回避できない 各国への高関税の適用によって、反対にアメリカが「トランプ不況」とでも呼べる状態に突入しつつある。 トランプ米大統領は、4月から一時停止していた相互関税率を更新する大統領令を発令した。現在、米国のほぼすべての貿易相手国は10%から50%の関税に直面している。 今年初め、一連の基本関税および産業分野別関税が発効した後、多くのエコノミストは経済混乱を予測していた。これまでのところ、インフレの影響は多くの予測よりも軽微にとどまっている。しかし、経済的な痛手が米国の消費者に波及するにつれて、この状況はまもなく一変する可能性があるという懸念も生じている。 米国と安全保障関係にある日本と韓国は、米国との貿易黒字が大きいことから、15%の関税が課せられた。欧州連合でさえ、かつては考えられなかった15％の米国関税率を受け入れる合意を結んだ。トランプのロシア・ウクラ
著名エンジニアの中島聡氏が、「人間よりも賢いAI」が誕生した後の社会保障制度について考察する。間もなく実現するAGI（汎用人工知能）やASI（人工超知能）は失業率を劇的に悪化させる。このままでは人類の大半が「社会のお荷物」になってしまう。「UBI（ユニバーサル・ベーシック・インカム）」ではこの問題を解決できないため、新たな社会形態・ライフスタイルが必要だという。（メルマガ『週刊 Life is beautiful』より） ※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです プロフィール：中島聡（なかじま・さとし） ブロガー／起業家／ソフトウェア・エンジニア、工学修士（早稲田大学）／MBA（ワシントン大学）。NTT通信研究所／マイクロソフト日本法人／マイクロソフト本社勤務後、ソフトウェアベンチャーUIEvolution Inc.を米国シアトルで起業。現在は neu.Pen LL
日本の財務省は、信じられないほど強大な権力を持っています。別に法律で決められているわけではないのに、金融庁、国税庁の長官、公正取引員会の委員長、そのほかの幹部ポストを独占し、事実上、各省庁を横断支配しているのです。この財務省が持つ強大な権力は、国政に大きな弊害をもたらしています。その最たるものが「国税庁の秘密警察化」です。（メルマガ『元国税調査官・大村大次郎の「本音で役に立つ税金情報“特別版”」』2025/7/1号・本文より） ※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです 日本を支配する財務省直属の「秘密警察」として機能する国税庁 財務省と国税庁は、「建前の上では」別個の省庁ということになっています。 しかし、国税庁長官をはじめ、全国の国税局長など国税庁の重要ポストには、すべて財務官僚が就いています。国税庁は完全に財務省の子会社状態です。 この「財務省による国税庁支配」
プロジェクト内部に閉じた形で作られたソフトウェア・モジュールは多くの場合、そのプロジェクトでしか使われず、たとえ同じ社内であっても共有されることは滅多にありません（私がいた頃のMicrosoftがそうでした）。結果として、社内で作られたさまざまなソフトウェア・モジュールが再利用もされずに「死蔵」されてしまいます。 それだけでも大きな損失ですが、作るエンジニアからすると、そのソフトウェア・モジュールを一度だけ使うために作るのか、再利用を前提に作るのかで、設計の仕方もコードの書き方も大きく変わって来ます。特に、オープンソースとなれば、だらしないコードを公開することは、自分の恥を晒すことになるので、意気込みも違います。 MulmoCastに関しても、同様で、オープンな形で書くからこそ良いものが作れる、という面は多分にあります。 それに加え、MulmoCastの場合、私自身の「会社経営ではなくコー
著名エンジニアの中島聡氏が、「AIを使った映像制作ができる」ITコンサルタント氏に仕事を依頼した際、「週に２～３本の制作が限度」と言われてしまったエピソードを紹介する。時事ネタ動画を毎日配信したい中島氏は、「最低でも動画一本当たり１～２日の作業が必要」という説明に納得できなかった。そこで試しに、自ら開発した「MulmoCast」で台本・動画を自動生成してみたという。（メルマガ『週刊 Life is beautiful』より） ※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです プロフィール：中島聡（なかじま・さとし） ブロガー／起業家／ソフトウェア・エンジニア、工学修士（早稲田大学）／MBA（ワシントン大学）。NTT通信研究所／マイクロソフト日本法人／マイクロソフト本社勤務後、ソフトウェアベンチャーUIEvolution Inc.を米国シアトルで起業。現在は neu.Pen
元国税調査官の大村大次郎氏が、国民民主党やれいわ新選組界隈で出回った「消費税減税で、食料品の税率をゼロにすると飲食店の負担が増える」という悪質なデマを論破する。立憲民主党の消費税減税案は「1年間限定」で、たしかにケチくさい面があるが、前回記事で立憲執行部を批判したときに比べれば、野党第一党が減税に舵を切ったという意味では前進がみられる。むしろ今、明らかに頭が悪いのは「食料品を税率ゼロにすると飲食店の負担が増える」と主張する国民民主やれいわのほうだという。（メルマガ『元国税調査官・大村大次郎の「本音で役に立つ税金情報“特別版”」』2025/5/1号より一部抜粋、再構成） ※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです 消費税「減税派」同士の醜い争いが始まった 先日、立憲民主党が「消費税の食料品の税率を１年間ゼロにする」という方針を発表しました。 これに対し、消費税の減税に頑
2017年2月に発覚した森友学園事件を巡り、先日ようやく一部が新たに開示された関連文書。しかしそれは「肝心な部分」が欠落した、不十分と言わざるを得ないものでした。今回のメルマガ『高野孟のTHE JOURNAL』ではジャーナリストの高野孟さんが、NHKによる注目すべき2つのスクープを紹介。その上で、この国の政治が今なお「安倍忖度症候群」に陥っているとして厳しく批判しています。 ※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです／メルマガ原題：森友学園事件から8年、ようやく扉が抉じ開けられた元首相夫妻の犯罪／それだけではない安倍の負の遺産の数々 プロフィール：高野孟（たかの・はじめ） 1944年東京生まれ。1968年早稲田大学文学部西洋哲学科卒。通信社、広告会社勤務の後、1975年からフリー・ジャーナリストに。同時に内外政経ニュースレター『インサイダー』の創刊に参加。80年に（株
サムスンとともに沈む韓国経済 韓国経済は、サムスンの「稼ぐ力」の衰えとともに輝きを失っている。 最大の理由は、技術開発力の停滞である。これまで、韓国はメモリ半導体技術で中国半導体を大きく引き離してきた。現在は、技術格差で逆転されたと韓国専門家が評価するほど、停滞感が漂っている。 なぜこういう事態に陥ったのか。それは、基礎研究面が脆弱であるからだ。目先の応用技術ばかりに目を向けている結果である。これが、韓国全体に通じる弱点である。 サムスン半導体の歴史は、日本の半導体技術を正式契約でなく、技術者の高額アルバイトで入手したという異常性が出発点である。正式なノウハウという高額な技術移転料を払わずに、「見よう見まね」という形のメモリ半導体技術を入手した。この安易さが、サムスン半導体経営を根幹から「腐食させる」結果を招いた。不幸の始まりは、ここにある。 日本半導体は、メモリ半導体のほかに高度の非メモ
先月、80歳でこの世を去ったみのもんたさん。そのみのさんに関して、「特別会計の闇を暴露したことでテレビ界から消された」との説が浮上し、動画サイトで大いに注目されている。実態を調査していた国会議員が不審死を遂げるなどいまだ分からないことが多く、タブー視されることも多かった「特別会計」。心理学者の富田隆教授（駒沢女子大）は、「少なくとも、テレビよりもネットをよく見る40代以下の若い世代にとって、この“闇”を論じることはもはやタブーではなくなった」と指摘する。（メルマガ『富田隆のお気楽心理学』より） ※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです みのもんたさんは、日本最大のタブーに斬り込んで「消された」のか？ 先月80歳で亡くなったフリーアナウンサー、タレントの「みのもんた」さんについて、「『特別会計の闇』というタブーを暴露したことでテレビ界から消されたのではないか？」との見
2024年12月25日のクリスマス、ある一枚のシングルレコードがひっそりと発売されました。A面には、2006年に56歳の若さで亡くなった幻のシンガーソングライターで作曲家・滝沢洋一が歌う『かぎりなき夏』という曲を、世界的シティポップブームの先駆者である米国シカゴのDJヴァン・ポーガムがRemixしたヴァージョンを収録。そして、B面には滝沢の自宅から偶然発見されたオープンリールテープに収録されていた“幻の音源”である『かぎりなき夏 1982 Mix』が収められています。一枚のシングル盤に収録された2曲の「かぎりなき夏」には、それぞれ奇跡的な物語が存在していました。知られざるシティポップの名曲「かぎりなき夏」、そのシングル盤収録の2曲にまつわる「秘話」をご紹介します。 海を超えた西城秀樹と滝沢洋一の「かぎりなき夏」 昨今シティポップの名盤として再評価されている、1984年に発売された西城秀樹さ
社会学者の古市憲寿氏（40）が迷走している。女性トラブルを報じられ芸能界を引退、フジテレビの第三者委員会で性暴力を認定された元SMAPの中居正広氏（52）を執拗に擁護する姿勢に「セカンドレイプではないか」との批判が相次いでいるのだ。 古市憲寿氏が中居正広氏とフジテレビを擁護して炎上 新聞や週刊誌の記事見出しで見かける【独自】は、自社独占スクープのしるしだ。地道な取材やウラ取りを経た特ダネであることを読者に伝える。その字面はすこし誇らしげでもある。 しかし今回、あの社会学者の口から飛び出した【独自】情報は、ただの勘違い、思い込み、あるいは作話のたぐいである可能性が高そうだ。 4日放送の『旬感LIVE とれたてっ！』（関西テレビ）。コメンテーターの古市憲寿氏（40）が、「業務の延長線上の性暴力」を認定された中居正広氏とフジテレビを擁護する発言をしたとして批判を浴びている。 この日、関テレ社長で
「本は買うもの」というポリシーを持っている人は、図書館をどのように利用すればいいのでしょうか。メルマガ『Weekly R-style Magazine ～読む・書く・考えるの探求～』の著者で文筆家の倉下忠憲さんは、「本は買うもの」というポリシーで生きていたにも関わらず、引っ越してから図書館に通うようになったそうで、楽しく図書館を利用する方法を紹介しています。 「図書館に通う」ということ 最近、図書館に通うようになりました。引っ越ししてから生活圏に書店がなく、かなりの距離を移動しないと書店巡りができなくなった代わりに、散歩としてちょうどよい距離に市営の図書館があるからです。 残念ながらそこまで大きい図書館ではありません。合併して市になる前の時代に建てられた図書館なので、こぢんまりとしています。 それでも良いものだなと感じます。図書館に行く、本を選んで借りて帰ってくる、読んだ後に返しに行く。再
なぜ日の丸半導体は衰退したのか？なぜ日本の半導体メーカーはTSMCのようになれなかったのか？“日本の国策”たるラピダスが大失敗に終わりかねない理由とは？著名エンジニアの中島聡氏が、わが国の半導体政策の問題点について解説する。（メルマガ『週刊 Life is beautiful』より） ※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです プロフィール：中島聡（なかじま・さとし） ブロガー／起業家／ソフトウェア・エンジニア、工学修士（早稲田大学）／MBA（ワシントン大学）。NTT通信研究所／マイクロソフト日本法人／マイクロソフト本社勤務後、ソフトウェアベンチャーUIEvolution Inc.を米国シアトルで起業。現在は neu.Pen LLCでiPhone/iPadアプリの開発。 日本の半導体戦略とラピダスという砂上の楼閣 以前にも触れたことがありますが、シアトルにNBR(Th
日本の大手SIer（System Integrator）いわゆるITゼネコンの開発工程は、「上流」の設計と「下流」のコーディングに分離されている。このスタイルは「もうさァッ 無理だよ 自分でコード書かないんだからさァッ」的な悲劇をしばしば起こしてきた。では、そんな現場に「コードが書けるAI」を投入したら何が起こるだろうか？著名エンジニアの中島聡氏が興味深い予測をしている。（メルマガ『週刊 Life is beautiful』より） ※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです プロフィール：中島聡（なかじま・さとし） ブロガー／起業家／ソフトウェア・エンジニア、工学修士（早稲田大学）／MBA（ワシントン大学）。NTT通信研究所／マイクロソフト日本法人／マイクロソフト本社勤務後、ソフトウェアベンチャーUIEvolution Inc.を米国シアトルで起業。現在は neu.P
Phi-4, パラメータ数：14b, 必要なメモリ：9.1GB Microsoftが、Copilot+ PCなどで走らせることを前提に開発している小規模言語モデル（SLM）です。パラメータ数が少ない割にとても優秀で、スピードも早く、日本語能力も高く、Gemma3が発表されるまで一番のおすすめでした。 「地球と火星の距離」の問題に対する回答も「火星が月のすぐそばに見える場合、この状況は通常、地球と火星が比較的近い位置にあることを示しています。これは『最接近』やそれに近い時期であり、二つの惑星間の距離が最小限になっている可能性が高いです。」と正しい回答を出してくれました。 Gemma3, パラメータ数：27b, 必要なメモリ：17GB Googleが、最近発表したばかりの最新の小規模言語モデルです。サービスとして提供しているGeminiと同様のアーキテクチャを持ち、一世代前のGemini 1.
著名エンジニアの中島聡氏が、オープンソースの各種AIモデルをローカル環境（MacBook Pro）でテストしその実力を評価。それらが私たちのビジネスにどのような変化を起こすかを予測する。中島氏によれば、MicrosoftのPhi-4に代表されるSLM（小規模言語モデル）の能力がLLM（大規模言語モデル）並みに上昇することで、法人向けエンタープライズ市場では近い将来、クラウド上のAIサービスではなく、個人のパソコンや社内のAIサーバーでオープンソースなSLMを走らせるのが主流になるという。（メルマガ『週刊 Life is beautiful』より） ※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです プロフィール：中島聡（なかじま・さとし） ブロガー／起業家／ソフトウェア・エンジニア、工学修士（早稲田大学）／MBA（ワシントン大学）。NTT通信研究所／マイクロソフト日本法人／マ
2013年のNHK『あまちゃん』で大ブレイクし、「じぇじぇじぇ」の流行語で一世を風靡した能年玲奈。2016年以降は事務所独立をめぐるゴタゴタで干されていましたが、いよいよ「のん」としてこの春、地上波連続ドラマに復帰するとの週刊誌報道がありました。「実際に自分の目で見るまでは半信半疑」という芸能記者歴30年のベテランジャーナリスト・芋澤貞雄さんが、女優・のんの過去と現在地を解説します。 「のん」が地上波ドラマ復帰か？能年玲奈 独立・改名騒動から早9年目 2006年にモデルとしてデビューし、2013年前期の、朝の連続テレビ小説『あまちゃん』で大ブレイクした能年玲奈が、2016年にそれまでの所属事務所から独立し、“のん”に改名してから9年目を迎えようとしています。 改名前から、独立トラブルで地上波の連続ドラマから完全に“締め出されていた”のんですが、この4月期の日曜劇場『キャスター』（TBS）で
西村博之氏（2ちゃんねる創設者・実業家）によれば、「 #財務省解体デモ 」に集まっているのは「あまり頭のよろしくない人」たちで、彼らはデモで社会が良くなると「誤解」しているのだという。西村氏の発言によって、財務省解体論がより注目を集める結果となっているのは皮肉だが、気になるのは実際のデモの効果だ。本稿では、作家・元国税調査官の大村大次郎氏が“ひろゆき氏の大誤解”を解き明かすとともに、財務省による“日本不法占拠”の実態を告発する。（メルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』より） ※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです／原題：財務省解体デモは正しい！ひろゆき氏の大誤解をただす 西村博之氏の「財務省にまつわる誤解」を解く 財務省の前で断続的に行われている「財務省解体デモ」が、参加者1000人を超える規模になったそうです。 今の日本で1000人を超えるレベルのデモと
日中韓の「EV三国志」へ 韓国メディアは、日中韓の「EV三国志」が始まると緊張している。中国BYDが、韓国へ2,000万ウオン（約200万円）という低価格帯EVを販売するからだ。 なぜBYDは低価格のEVを販売できるのか。決算書をみると、その台所事情は決して楽でない。最近の営業利益率は、レッドラインとされる5％を割り込み、4.9％に苦吟している。この穴埋めが「政府補助金」である。 政府補助金のない日本と韓国の企業は、BYDと競争する局面になった。トヨタは、3月に300万円のEV大衆車を発売する。BYDと同じ土俵に合わせた「車づくり」で、BYDの挑戦を受けて立つ姿勢を鮮明にする。 BYDのEVづくりの基本は、EVバッテリーの寿命にあわせて部品を調達することだ。日本では、EVバッテリーの長期寿命に合せて高価な部品で組立てる。これでは、「安かろう、悪かろう」という中国EVに競り負けるのは当然であ
先日掲載の記事で、男子生徒を自死に追い込んだ「大阪清風高校」のあまりに異常と言わざるを得ない指導と、同校が日常的に人権侵害を繰り返す組織である事実をリークした、現役探偵で「いじめSOS 特定非営利活動法人ユース・ガーディアン」の代表も務める阿部泰尚（あべ・ひろたか）さん。阿部さんはその続報として自身のメルマガ『伝説の探偵』で今回、大阪清風高校がこの指導死事件の調査のため設置した第三者委員会の明らかな問題点や、信じ難い遺族への対応について伝えています。 【関連】生徒の髪を切り携帯も解約。行き過ぎた指導で生徒を自死へと追い込んだ「大阪清風高校」という隠ぺい組織 ※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです／原題：大阪清風高校指導死事件の続報 第三者委員会にも大問題。「大阪清風高校」指導死の闇 2024年末に記事にした「大阪清風高校の指導死事件」についての続報（第二弾）。 前
ウォーレンバフェットは保有していたS&P500に連動するETFを、すべて売却していたことが2025年2月14日に明らかとなりました。S&P500インデックスに信頼を置いていたバフェットが「S&P500のETFをすべて売却してしまうとは一体何が起きているの？」と気になっている人が多いようです。そこで今回はつばめ投資顧問が、バフェットがなぜS&P500を売却したのかについて解説します。また、このことを踏まえて長期投資家として今後どうしたらいいのかを紹介します。S&P500の動向は、米国株だけではなくて日本株にも大きな影響を与えるので投資に関心のある人はぜひ最後までご覧ください。（『 バリュー株投資家の見方｜つばめ投資顧問 バリュー株投資家の見方｜つばめ投資顧問 』栫井駿介） プロフィール：栫井駿介（かこいしゅんすけ） 株式投資アドバイザー、証券アナリスト。1986年、鹿児島県生まれ。県立鶴丸高
大半の人間より優秀な「AGI(汎用人工知能)」や、人間の知能をはるかに凌駕する「ASI(人工超知能)」の実現は時間の問題だ――。そんな話を最近よく聞くようになった。私たちはすでにAIが人間を超える未来を「知っている」わけだ。だがそれでも「腑に落ちている」とまで自信を持って言える人はまだ少ないのではないか。本記事では著名エンジニアの中島聡氏が、ASI誕生は必然であるという事実に「腹落ち」した理由を語る。（メルマガ『週刊 Life is beautiful』より） ※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです プロフィール：中島聡（なかじま・さとし） ブロガー／起業家／ソフトウェア・エンジニア、工学修士（早稲田大学）／MBA（ワシントン大学）。NTT通信研究所／マイクロソフト日本法人／マイクロソフト本社勤務後、ソフトウェアベンチャーUIEvolution Inc.を米国シア
いじめ被害を学校側に訴えるも、教育現場の不適切かつ誠意を欠いた対応でさらに状況が悪化するというケースが跡を絶ちません。そのような事態から我が子を守る有効な方法はないのでしょうか。今回のメルマガ『伝説の探偵』では、現役探偵で「いじめSOS 特定非営利活動法人ユース・ガーディアン」の代表も務める阿部泰尚（あべ・ひろたか）さんが、「いじめの重大事態ガイドライン」の有効な活用法を解説。さらに文科省ホームページに掲載されている「重大いじめ申し立ての様式」を紹介しています。 ※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです／原題：重大事態いじめは申請する＿方法がある 「取り下げて欲しい」と電話で懇願。絶対にやってはならない愚行を働いた中学校長が被害者の“重大事態いじめ申請”で見せた小悪党的な行動 中学3年生の女子生徒の保護者からいじめ対応について相談があった。 相談によると、部活での無
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