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新潟出身の大江 正智は、53歳のときに地元での転職先を探す中で、ネオ・コーポレーションに出会いました。現在は、訪問アポインターとして新たなお客様の掘り起こしに励みます。未知の分野に挑戦して約5年。毎日が自分の成長を感じられる日々だと話します。
2022年9月、東京都は官民が協働してDXを推進するプラットフォーム「一般財団法人GovTech(ガブテック)東京」の設立を表明しました。2023年9月の事業開始に向け、GovTech東京がめざす社会や求める人材について、理事長予定者である東京都副知事・宮坂 学が語ります。
サントリー森 新(モリ アラタ)は、自他共に認める“自販機LOVER”。長年、大きな進化がなかった自販機に誰もが驚く価値を見出し、次々と新しいサービスを生み出してきました。そんな森の自販機愛の源泉は一体どこにあるのか。さらにアイデアを形にする方法を、自販機の魅力と共に語ります。
株式会社セプテーニの齋藤 晃二は、2013年にMANGOへ出向すると、複数のチームの立ち上げや新規プロジェクトの推進など、多くの業務に携わってきました。2022年現在、MANGOのオペレーション組織を統括しています。「MANGO STANCE」を心がける齋藤が目指す理想のチームとは。その想いに迫ります。
NRIセキュアテクノロジーズで、マネージドセキュリティサービスの企画開発に携わる吉江 瞬。Amazon Web Services(AWS)などパブリッククラウドに精通する彼は、複数のAWSユーザー向けコミュニティ運営にも携わり、数々のイベントを成功に導いてきました。
2020年10月に入社した多田 正。30年のキャリアの中で、開発エンジニアや、サイバー攻撃の研究者として長く活躍してきた彼は、freeeのPSIRTを立ち上げ、その責任者を務めるキーパーソンです。そんな多田の軌跡と、セキュリティという責任ある仕事への思いを紹介します。
楽天は7月、自社サービスなどで活用するオリジナルの楽天フォントを発表。一般的には、企業ロゴなど限られた目的のために用意されるオリジナルフォントに、なぜ広い用途を求めたのか。開発に関わった楽天のデザイン組織「楽天デザインラボ」の河上 洋樹、Chee Yen Thye(以下、チーエン)がその裏側を語ります。
株式会社ゆめみでプロジェクトマネージャーを務める飛田 勲は、オーストラリアで20年近く、アプリやシステム開発など多彩なキャリアを積んできました。夢は「世界へゆめみの“すごさ“を伝える」こと。海外で長年活躍してきた飛田が、なぜ日本から新たな発信を夢見るのか。その想いを語ります。
ベンダー各社がクラウドサービスの運用に本腰を入れようとしていた2010年。クラウド黎明期ともいうべきこの時期、当時NTTデータ入社2年目の安東沙織は、情報収集のため米マイクロソフト社のクラウドサービスAzureのコミュニティに参加しました。自社の業務と並行しての活動を通じ、安東が得た気づきとは――。
事業の原点に “People & Technology” を掲げるトランスコスモス株式会社。創業1966年、現在の従業員数は4.5万人を超える組織ですが、これまで絶えず進化を遂げてきました。2016年より当社が提供している「DEC」サービスは、その変化を端的に表し、私たちの進路を照らしています。
2004年に創業しWebマーケティングを軸に事業を拡げてきた株式会社ベーシック。ferretと新サービスferret Oneは、「社会のあらゆるものの問題解決を」という代表取締役・秋山勝の想いを具現化したものです。今回は、このサービスにかける想いをお伝えします。 * ; cls: uk-animation-slide-bottom-medium; delay: 10" class="article-body" data-v-45c0ee78>WHATではなく、WHYという視点で社会の共通項を見つけ出す 創業以来、ベーシックは比較サイトやECサイトなど独自のWebマーケティング力を軸に、50を超える事業を展開してきました。そのなかで大事にしているのは「社会のあらゆる問題を解決する」ということです。 これを代表取締役の秋山は「問題解決とは穴をふさぐこと」と表現しています。道端にあいた穴を塞ぐよ
さくらインターネット株式会社では、2016年10月から新たな社内制度を導入しました。その総称は「さぶりこ」パッケージ。社員たちが働きやすい環境を整え、業務に集中できることを目指した制度です。この「さぶりこ」という言葉には、一体どんな意味が込められているのか――制度の内容と、その背景をお伝えします。
2015年3月にマザーズ上場を果たしたモバイルファクトリー。ソーシャルアプリ事業・モバイルコンテンツ事業を軸に今もなお成長を続けています。しかし、今日に至るまでに多くの苦労がありました。2017年現在、取締役を務める深井未来生、宮井秀卓のふたりのストーリーを軸に、会社の軌跡をお伝えします。 今から15年前、PC向けのインターネットサービスが主流だった2001年にモバイルファクトリーは誕生しました。「これからモバイルの時代が来る」というという代表取締役・宮嶌裕二の先見の明から事業が立ち上がりました。 「モバイルのサービスを生み出す工場になりたい」という社名の通り、着信メロディカードサービス「メロプレ」を皮切りに、モバイルアフィリエイト広告「ケータイ☆アフィリエイト」、クチコミプロモーションサービス「BloMotion(ブロモーション)」など数々のモバイルサービスをリリース。 立ち上げ当初は思
さくらインターネット株式会社では、「働き方改革」として、社員にとって働きやすい環境づくりを進めてきました。その背景にあったのは、代表である田中邦裕が将来に向けて描いたビジョン。そしてその想いを受け取った人事部メンバーの奮闘によって、さまざまな改革が実現したのです。
ソーシャルアプリ・モバイルコンテンツと幅広く事業を展開し、ヒットサービスを生み出してきたモバイルファクトリー。2014年6月に開始した、位置情報連動型ゲーム 「ステーションメモリーズ!(通称:駅メモ!)」は、地方自治体と手を組みリアルイベント開始するなど急成長を遂げています。 「駅奪取」に続くかたちで、2014年にリリースされた位置情報連動型ゲーム「ステーションメモリーズ!(以下、駅メモ!)」。サービス開始から2年(2016年現在)しか経っていませんが、今やモバイルファクトリーを代表する花形サービスになっています。 他社も含め、位置ゲームが続々と台頭してきている中、「駅メモ!」が成長してこられた理由。それは細かい部分までこだわり、開発・デザインをしていること。特にUX(ユーザエクスペリンス)にはひときわ強くこだわっています。 駅メモ!は移動中での使用がメインのゲーム。駅の位置情報を登録する
ソーシャルアプリ事業・モバイルコンテンツ事業を手がけるモバイルファクトリー。日本全国の駅を奪い合う位置情報連動型ゲーム「駅奪取」は、私たちが大切にしている価値観「ありがとうで高収益を」を体現したメインサービスのひとつです。「おでかけを楽しくしたい」と立ち上がったゲームの5年間の軌跡をお話しします。 位置ゲーム全盛の2016年現在。当社が手がけるものに限らず、さまざまな位置ゲームが存在していますが、5年前の状況は全く異なりました。 当時はまだ、位置情報を駆使したソーシャルゲームは非常に珍しい存在。前例が少ない中、日本全国の駅を奪い合う位置情報連動型ゲーム「駅奪取」は誕生しました。2011年、モバイルファクトリーがソーシャルゲーム事業に参入して1年が経った頃でした。 駅奪取は、マスコットキャラクターの「ニャッシュ」と共に、日本全国の駅を奪い合っていくというシンプルなゲーム。「毎日の通勤・通学で
ライフスタイルメディア事業で事業開発を任されている池田剛と全体統括をしている岡崎直樹。ふたりはもともと新卒で同じ会社に入った同僚です。一度は別々の道を歩んだものの、いまは株式会社Speeeで働いています。かつての同期はSpeeeのミッションを通じて、ビジネスパートナーに。 池田と岡崎が初めて出逢ったのは、新卒で入社した不動産ディベロッパー。お互い別々の大学を卒業し、別々の想いを持って入社した会社ではありましたが、実は求めていたことはとても近しいものでした。 「大学では法学を学んだのでその知識を生かせる仕事を探していました。不動産以外にも金融なども見ていたのですが、若手も活躍しており起業支援も積極的に行っている風土に魅力を感じたので入社を決めたんです」(岡崎)池田も近い気持ちを持っていました。人材を大事にする風土、チームで仕事をやっていくことを大事にしている。面接を通して、同社のベテラン層が
「つぎのアタリマエをつくる」というミッションを掲げ、社会へ新しい価値を提供するネットプロテクションズ。私たちにとって新卒採用は、新しい価値を生み出すためのひとつの“最良な方法論”でした。現在、社内では多数の新卒採用者が活躍しています。今回は、新卒採用に踏み切った想いと効果を代表取締役社長 柴田紳がお話します。
* ; cls: uk-animation-slide-bottom-medium; delay: 10" class="article-body" data-v-1a4bf5c2>「カスタマーサクセス」の意識をすでに持っていた弥生カスタマーセンター 大阪淀屋橋に移転した、弥生大阪カスタマーセンターニューオフィス おかげさまで高い評価をいただいている弥生製品ですが、2014年にリリースしたクラウドアプリケーション「弥生オンライン」も、実利用でシェアNo.1※になりました。その躍動を支えているのが、日々「CS」に取り組む社員たち。 日本の企業におけるCSといえば、顧客からの問い合わせに応じて情報提供を行なう「カスタマーサポート」が一般的でした。しかし近年、海外ではすでに浸透しつつある「カスタマーサクセス」という概念が広まりはじめています。 カスタマーサクセスとは、単に受け身で問い合わせ対応を
NEDOピッチには、最先端の技術や新しいアイデアを持った起業家たちが集結。こうした起業家たちが企業と結びつき新たなビジネスを生み出しています。今回は「ドローン・モビリティ」。ここ数年で急速に注目を集めてきたテクノロジーがいまどのように進化し、どうビジネスに結びつくのか、各起業家たちが展望を語りました。 ドローンやモビリティ(自動走行車など)の分野は、物流の効率化や省エネなど、多くのメリットが見込まれています。人や物の移動を自動化する。これからの社会の仕組みを大きく変えるなどの可能性を秘めており、官民ともに注目しています。 平成28年8月に経済産業省が取りまとめた「平成29年度経済産業政策の重点」では、重点分野のひとつに自動走行車やロボット・ドローンが掲げられていました。無人自動走行による移動サービス、高速道路での自動走行や汎用ロボット導入コストを2割削減。ロボットシステムの導入を支援する人
株式会社Speee は、不動産や美容など複数のメディアを展開。こうしたメディアを幅広く知っていただくために2015年7月、事業部内にプロモーションユニットを新設しました。「マーケティングスキルを磨きたい」。そんな想いを持って当社に転職してきた黒岩太一と水島優衣が、このチームで目指すものとは……? 2015年7月、Web広告などプロモーション施策を専任で行うプロモーションユニットを新たに結成しました。これまでプロモーションは事業部ごとに行ってきましたが、組織横断型のユニットを組織し、企業として効果検証を続けノウハウを蓄積していくことが目的です。 プロモーションユニットには広告やマーケティングを手がけていた人材が集まり、どうすればより多くの方にメディアの魅力を知ってもらえるかを毎日考えています。同チームの黒岩太一と水島優衣は、前職で広告やマーケティングの経験を積んできた人材。ふたりとも「マーケ
デジタルマーケティング企業として、成果報酬型モデルの自社メディア事業を運営する株式会社キュービック。2016年10月に創業10周年を迎えました。私たちが企業理念として掲げる「ヒト・ファースト」は、ただヒトを大切にするということではありません。その背景について、代表取締役社長の世一英仁がお話しします。
正林国際特許商標事務所には、現在200名の所員が在籍しています。そのバックグラウンドや経歴は十人十色。その中のひとりである弁理士の芝哲央は、国家公務員として特許庁に30年以上勤めた経験を持つ大ベテランです。彼は長年携わってきたこの弁理士業界、そしてこの事務所の仕事をどのように捉えているのでしょうか。
BizDevを一つのスタイルとして、事業を開発し続ける株式会社Speeeでは多くのエンジニアが活躍しています。当社のエンジニアを務める森岡周平は、中学生の頃からエンジニアになるイメージを持ち続けていました。そんな森岡がエンジニアとして歩んできたこれまでの道のりと、Speeeで見つけた枠を越えていく楽しさをお伝えします。 エンジニアになりたいーー森岡がそう考えるようになったのは中学生の頃。当時、ニュースで盛んに“不景気”という言葉を見かけていたため、「景気に左右されない仕事をしたい」と考えていました。 森岡 「中学生の頃、働くと言ったらエンジニアかスーツを来て外周りをする仕事しかないと思っていました。しかし、エンジニアなら景気が低迷してもどこの会社、どんな場でもやっていけると思ったんです」高専を経て理系の大学へ進学。学生時代は、ベンチャー系の企業でアルバイトをしながら、研究に没頭する日々を過
「ヌリカエ」の事業責任者として立ち上げから携わる渡辺博明は、圧倒的に成長できる環境を求めて人材系のベンチャー企業に入社。その後、自身が描いたキャリアプランを実現すべく、Speeeに転職しました。初めて事業立ち上げに関わって、自身の経験がどう役立ったのか、仕事観がどう変化したのかをお話しします。 BizDev(BusinessDevelopment)”のコンセプトのもと、世界の進化に貢献するというミッションを実現すべく、事業創造を加速させているSpeee。2015年10月にはリフォーム業界の課題を解決するための事業をローンチ。外壁塗装に特化した消費者と業者のマッチングサイト「ヌリカエ」を世に出しました。 ヌリカエの事業責任者として事業立ち上げに携わっていた渡辺は、元々は人材系のベンチャー企業で活躍していた営業マン。新卒からベンチャーに入社したとはいえ、彼は学生時代に高い志を持って学生起業をし
ワークライフバランスや副業など、さまざまな企業で「働き方」の改革が進む現在。正林国際特許商標事務所でも、所員に対してできる限りの「自由な働き方」を推奨しています。今回は、そんな当事務所のスタンスを体現している所員のひとり、弁理士・本木久美子のストーリーをお届けします。
「派遣社員の教育に手が回ってない……」、そんな派遣事業者の悩みに応える教育ソリューション「派遣のミカタ☆eラーニング」。平成28年改正派遣法に対応し、サービス開始から順調に成長を続けています。私たちmanebi(マネビ)がこのサービスを生み出した背景には、派遣業界に寄り添いたいという想いがあります。 田島 「出会いは偶然ではありましたが、サービスをはじめて約半年、これまで以上に強い使命感があります」語学からビジネススキルまで、動画で学習できるオンライン学習マーケットプレイス「manebi」。イチ個人が生徒にも、先生にもなれる學びの場です。代表取締役の田島 智也(たじまともや)は、このmanebiで培ったコンテンツを活用して、2016年より「派遣のミカタ☆eラーニング(以下、派遣のミカタ)」を提供開始しました。 田島が派遣業界に出会ったのは、2015年9月。ちょうど派遣法が改正され、派遣社員
Gridge誕生のきっかけは、ゴルフへの熱い想いだった 「ゴルフにまつわるサービスを立ち上げたい」、その想いを“IT×ゴルフ”で実現させた池田 初級から上級の方まで、ゴルフに関するすべてを網羅するメディアを目指している「Gridge」。プロのライターではなく、一般のゴルファーがコンテンツを執筆する、“ゴルファーが作る、ゴルファーのための”メディアです。 その旗揚げ役となったのが、ギークス株式会社の新規事業開発室の池田。彼はゴルフ練習場を営む家庭に育ち、池田自身も3歳からプレーをはじめ、親族にはプロゴルファーもいます。 新卒でギークスへ入社後は、クラウドエンジニアリング事業の営業を担当し、成績No.1をも収めていた優秀な営業マンでした。あるとき池田は、自分の好きなゴルフとITを掛け合わせて、ゴルフ業界に貢献できないかと、企画書を書き上げました。 池田「実は何かしらで、“ゴルフにまつわるサービ
近年、日本の伝統食である味噌の消費量が減少。なかでも若者の味噌離れが顕著だといわれています。そこで創業160年を誇るマルコメは、味噌と若者の接点作りをはじめました。コミュニケーションを担うのは、電通のクリエイター・佐藤雄介とそのチーム。30代の彼らは、どのように味噌と若者の距離を縮めたのでしょうか?
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