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有名スイーツ、アイドル名まで? 炎上中のティラミス「HERO'S」、商標乗っ取り常習犯疑惑がSNSで浮上 シンガポール発祥の瓶入りティラミス「ティラミスヒーロー」に酷似したブランドロゴを商標登録したことが判明し、炎上状態となっている日本のティラミスブランド「HERO'S」は22日、騒動について謝罪。ロゴに関して「使用権をお渡しする」との意向を表明している。 シンガポールの「ティラミスヒーロー」は、猫のキャラクター「アントニオ」がデザインされた瓶入りのティラミスで、2012年に誕生。日本でも百貨店やネットで販売されていたが、昨年末に「オリジナルブランドロゴがコピーされ、日本で使用できなくなってしまいました」とトラブルを公表。日本での販売を継続するために「ティラミススター」に改名して話題となっていた。 しかし、ここにきて株式会社HERO'Sを運営する高田雄史社長が経営している「株式会
福島県福島市に設置された「サン・チャイルド」の像が物議を醸している 像は、防護服を着た子どもが右手に太陽、胸にはガイガーカウンターなどというもの 現代美術作家のヤノベケンジ氏が東日本大震災をきっかけに作成、後に謝罪した 現代美術作家のヤノベケンジさんが作成し、8月3日に福島県福島市に設置された「サン・チャイルド」の像が物議を醸している。ヤノベさんは10日、自身のサイトで「一部の方々に不快な思いをさせてしまったことについて、大変申し訳なく思っている」と謝罪した。 サン・チャイルドは、かねてから放射線をテーマに作品を作ってきたヤノベさんが2011年、東日本大震災をきっかけに作成した、高さ約6.2メートルの作品。制作された3体のうち1体が、JR福島駅近くにある教育文化複合施設「こむこむ」前に設置された。 像は、黄色い防護服を着た子どもが、右手に希望の象徴である太陽、左手に頭から外したヘルメットを
ネットを通じて知り合った男子高生にみだらな行為をしたとして41歳"熟女"が捕まった 高校生はどうしても会いたくなったのか、家出をして容疑者の家にたどり着いた 容疑者はスナックに勤めていて、仕事から帰ってきてから性行為に及んでいたよう
「せこい、小さい、哀しい」、「公私混同の極み」、「同じ画面に映ると票が減る」──これらは参院議員の片山さつき氏が放った、元夫・舛添要一東京都知事への言葉である。そんな折、片山氏にも政治資金を巡る「せこい」疑惑が持ち上がっている。 平成25年上半期の「片山さつき後援会」の政治資金収支報告書によれば、同会の支出には出版社の「オークラ出版」へ43万2000円を2回、50万4000円を1回の計136万8000円を支払っているという記録がある。片山氏は、2012年11月にこの出版社から『正直者にやる気をなくさせる!? 福祉依存のインモラル』という著書を刊行していた。 「この金額から考えて、定価の8掛けで自著を買い取っている可能性がある。税込定価900円(当時)から20%引きの1冊720円で買い取ったとすると、合計で1900冊にもなります」(出版関係者) これまでも政治資金での自著買いで、批判を浴
「今、アメリカは黒人が大統領になっている。黒人の血を引くね。これは奴隷(どれい)ですよ、はっきり言って」 参院憲法調査会でこんな人種差別まがいともとれる発言をしでかし、謝罪に追いこまれた自民党の 丸山和也参院議員 。 だが実は、見識を疑われるトンデモ発言はこれだけではなかった。丸山議員は弁護士でもあるが、法廷でも不適切発言をかまして周囲を呆れさせているというのだ。 現在、水戸地裁で「共同組合つばさ事件」という裁判が争われている。茨城県のシソ生産農家が中国人女性の技能実習生(25)に深夜2時、3時まで時給300円の深夜残業を強(し)いただけでなく、服の上から口を押しつけるなどのセクハラ行為を働き、実習生側から未払い賃金などの賠償を請求されているというものだ。 この裁判で被告訴訟代理人を務めているのが丸山議員。裁判の経過を知る弁護士のひとりがこう証言する。 「口頭弁論を前に、丸山議員が昨年11
PCに感染し、保存してある画像や文書を使えなくする「vvvウイルス」は、現在活動している脅威のなかでも「とりわけ危険な存在」だとするレポートを、大手セキュリティ企業のシマンテックが発表した。 vvvウイルスこと「TeslaCrypt」亜種は、感染するとPC上に保存してある画像や文書の名前に「.vvv」などの文字列を付け加えて暗号化し、もとに戻してほしければ身代金を支払えと要求する「ランサムウエア」だ。 TwitterなどでTeslaCryptが話題になり始めたころ、セキュリティ企業の分析はやや楽観的だった。カスペルスキーやトレンドマイクロといったセキュリティ企業は、用心をおこたらないように呼びかけつつ、英語圏が主な標的であり日本ではほかのウイルスに比べて感染が目だって多い訳ではないとしていた。 だがその後、国内でも流行のきざしがはっきりしてくると、各社は警戒心を強め、頻繁にレポートを公開す
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