News Release business 2023年12月12日 事業・サービス 人と社会が望む2040年の未来の暮らしを構想し、ビジネスチャンスを発掘する 「電通 未来ファインダー100」を提供開始 100のテーマで未来の社会実態を予測し、中長期的な未来に向けた事業創造を支援 株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：榑谷 典洋、以下「電通」）と、国内電通グループ6社※1は共同で、2040年の社会実態を予測して中長期先の未来から逆算し、持続可能な顧客企業の、未来の事業創造を支援する「電通 未来ファインダー100」を開発し、本日より提供を開始します。 「電通 未来ファインダー100」は、独自のアプローチで企業の未来価値を見いだす国内電通グループ横断組織「未来事業創研」が未来の社会実態につながる兆しや情報を集め、国内電通グループ各社の知見により、8カテゴリー・100テーマ別に

2023-10-05 電通デジタル、AI活用で企業のマーケティング活動を統合的に支援する4つのサービスを提供開始 株式会社電通デジタルは、AIを活用した企業のマーケティング活動を統合的に支援するため、同社が展開するAIサービスブランドを、新たに「∞AI（ムゲンエーアイ）」と定め、3つのAIアプリケーション「∞AI Ads（ムゲンエーアイ アズ）」、「∞AI Chat（ムゲンエーアイ チャット）」、「∞AI Contents（ムゲンエーアイ コンテンツ）」と、それらの基盤となるプラットフォーム「∞AI Marketing Hub（ムゲンエーアイ マーケティング ハブ）」を、2023年10月5日より提供開始する。 なお、2022年12月に発表された「∞AI（ムゲンエーアイ）」については「∞AI Ads」に改名されている。 「∞AI（ムゲンエーアイ）」ブランドの全体図 一つ目の「∞AI Ads」

インフレの長期化など、世界的に景況の不安定が続く中で、マーケティングにおける投資対効果（ROI）への関心が高まっています。 特にデジタル広告の効果測定に関しては、課題も浮き彫りになっています。日本では個人情報保護法の改正により、企業が Cookie を第三者に提供する際に考慮すべきポイントが増えました。そして業界的にも、サードパーティ Cookie の段階的な廃止が進む見通しです。それに伴ってコンバージョン計測やアトリビューション分析にも、新たな形での検証が求められています。 また、サードパーティ Cookie などを用いた「ログデータベース」での効果測定の代わりとして、インタビューやアンケートを通じた「アスキングベース」での測定もありますが、回答者の記憶に頼った方法なのでバイアスの影響を受けやすくなります。 そこで、個別のユーザーに関する情報を用いず、プライバシーに配慮しながらも適切に

株式会社電通は、フリー素材提供サービスの「いらすとや」と提携し、対話型AIチャットボットサービスChatGPTを活用した「キャラクターとの自動対話サービス」のプロトタイプを開発した。 本サービスは、電通の「キャラクターCXソリューション」（2021年発表）の一環で、AIチャットサービスに人気キャラクターや知的財産（IP）などのインターフェースを加え、豊かな顧客体験を提供するサービス。人気キャラクターやご当地キャラクター、IPなどの権利を有する企業や団体との連携のもと行われ、この度の実証では「いらすとや」のキャラクターを3Dモデル化し、話し方や動きの特徴を設計・インプットした。 ChatGPTをはじめ、今後あらゆる産業に浸透が予想されているAIチャットサービス。これらのサービスは、人間のように自然な会話ができ、多くのユーザーが使用できるユニバーサルなサービスとなり得るため、手動でのテキスト入

電通の「事業グロース実践ウェビナー」では、日々進化するビジネスの最新の知見を発信しています。本連載では、事業グロース実践ウェビナー2022 by 電通People Driven Marketingから、注目のセッションをピックアップ！登壇者に改めてお話を伺います。 今回のテーマは、今注目を浴びつつある「MMM」（マーケティング・ミックス・モデリング）。「統計技術」を用いて、さまざまなマーケティング施策の効果を可視化し、将来のメディア施策の予算配分を最適化するアプローチです。 今回は電通グループの知見を踏まえた、実践的MMM導入のアプローチの解説です。統計プロフェッショナルである田中悠祐氏、MMMにマーケティングのプロとして向き合っている福田博史氏、グローバルで豊富なMMM実績を持ち、現在はデータ活用のソリューションカンパニーである電通クロスブレインで代表取締役を務める川邊忠利氏という、電通

デジタルマーケティング事業の電通デジタルは、米国オープンAIが開発した生成AI(人工知能)「ChatGPT」の利用を全社員が始めた、と5月29日発表した。ChatGPTをはじめとしたAIツールが使用できるAPIのアカウントを全社員に付与した。業務の効率化と、最新のAI技術の活用による効果的なソリューション提案力向上を目的にしている。 電通デジタルではこれまで、最先端技術を解説・啓もうするエバンジェリストが中心にコピーや広告文の素案作成などに使っていた。今回全ての社員が業務に利用できる環境を整えた。同社は、最新の社内データベースとChatGPTが連動する独自機能を開発。質問者の意図に合った回答が得られるようカスタマイズし、使用を容易にした。 さらに、社員全員がAIへの知見や理解を深めながらAIを活用できる環境構築と文化の形成を推進。効果的な使い方などの知識を社員全員で共有するプラットフォーム

News Release corporate 2020年06月01日 事業・サービス 電通、東大松尾研発のAIスタートアップACES、GAORA、共同通信デジタルと共に野球における姿勢推定AIアプリケーション「Deep Nine」を開発 国内プロ野球球団への試験導入と映像データ分析をスタート 株式会社電通（代表取締役社長：五十嵐 博）は、東京大学松尾豊研究室発のAIスタートアップ株式会社ACES（エーシーズ、CEO：田村 浩一郎）、株式会社GAORA（ガオラ、代表取締役社長：東 龍一郎）、株式会社共同通信デジタル（代表取締役社長：細田 正和）と、野球選手の特徴分析や能力強化、怪我の予防をサポートする新たな姿勢推定AIアプリケーション「Deep Nine」を共同開発し、サービス提供を開始しました。国内プロ野球球団への試験導入も決定しています。 【目的と開発背景】 近年、スポーツ領域におけるデ

News Release corporate 2018年03月14日 事業・サービス 電通、世界最高レベルの位置情報マーケティング会社「GroundTruth社」と資本業務提携 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）は、"人" 基点でマーケティング手法を結集・高度化する当社の統合フレームワーク「People Driven Marketing」の強化に向け、位置情報マーケティングで世界をリードするGroundTruth社（本社：米国・ニューヨーク州、Chief Executive Officer：Sunil Kumar）と資本業務提携し、電通グループの統合プラットフォーム「People Driven DMP」とのデータ連携を開始します。 GroundTruth社は世界で最も優れた位置情報マーケティングプラットフォームを有する会社のひとつです。取得した位置情報の正確性を瞬時にスコア

News Release corporate 2017年06月16日 事業・サービス 電通、ディープラーニングを用いたテレビ視聴率予測システム「SHAREST（β版）」を開発 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）は、人工知能（AI）学習手法のひとつであるディープラーニング（深層学習）を用いることで、高精度にテレビ視聴率を予測できるシステム「SHAREST（β版）」（シェアレスト・ベータ版）を開発しました。 当社は2015年10月より、データアーティスト株式会社との共同で、過去の視聴率データ、番組ジャンル、出演者情報、インターネット上のコンテンツ閲覧傾向などのデータを教師データとしたディープラーニングによるモデル構築を行い、放送前のテレビ視聴率を予測するシステムの研究開発を行ってきました。そしてこの度、高速データ解析プラットフォーム内で予測視聴率を算出するプログラムの構築に至り

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

電通は2012年10月中旬から、ゼンリンデータコム、シンクエージェントと共同で、統計的に処理した位置情報データベースを活用したマーケティング支援サービス「Draffic（ドラフィック）」の提供を始める。現実の人の導線を集計したデータを提供し、観光地や商業施設の集客策や周遊促進などの施策を検討するための基礎資料として使えるようにする。価格は個別見積もりだが、基礎的な分析の場合は数十万円から請け負う。 画面1●熱海への旅行者の導線を分析したところ 混雑統計データ：(C)2012 ZENRIN DataCom 地図データ：(C)2012 ZENRIN Z12LE第367号 「既存のマス広告だけでは集客が難しい時代になっている。人の導線に関する“ビッグデータ”をうまく活用して新たな集客経路を作り、それを検証する手段が必要だ」と電通コミュニケーション・デザイン・センター次世代コミュニケーション開発部