海外のスポーツマーケティングの専門家が、新型コロナ禍で中止の機運が高まる東京五輪のスポンサーの現状について「世間の反発とリスクを見ている」と指摘した。 東京五輪を巡るスポンサーの現状について、インド紙「ファーストポスト」は「ウイルスへの懸念に対する世論の反対と観客の入場禁止の可能性により、日本のスポンサーにとって頭痛の種となっている。約60の日本企業がこのイベントに過去最高の33億ドル(約3630億円)を投じたが、パンデミックのため1年延期された」と説明。そのうえで、専門家の見解を報じた。 カナダのゲルフ大学スポーツビジネスリーダーシップ国際研究所のノーム・オライリー所長は日本のスポンサー企業について「非常に厳しい状況にある。スポンサーが求め、必要としているのはファンによる五輪への高い関心だ」と現状では開催反対の声が圧倒的に多いため、広告効果に疑問符がつくと指摘する。 また、スポーツブラン