はじめに 去る2010年、津山高専の入学を間近に控えた puhitaku 少年は、とある SHARP の電子辞書を手にして震えていた。 SHARP Brain PW-GC610。Windows CE をプリインストールした、中学生から見ても一風変わった電子辞書。そんなものが津山高専の教科書販売で手に入るなんて…。 これは、そんな変わった電子辞書 Brain シリーズで Linux を動かすまでの記録だ。 (本記事は、第53回 情報科学若手の回で発表した以下のスライドを記事にしたものです) speakerdeck.com Brain ハックの隆盛と衰退 SHARP の電子辞書 Brain シリーズは、Windows が動くことによって外部アプリ ― 言い換えると、PE 実行可能ファイルそのもの ― が追加可能であることを売りにしている。自作ソフトの防止や対策は特にないので*1、Visual
「BCNランキング」2020年5月13日の日次集計データによると、スマートフォンの実売台数ランキングは以下の通りとなった。 1位 iPhone SE 64GB(SoftBank)(アップル) 2位 iPhone SE 64GB(au)(アップル) 3位 iPhone SE 64GB(NTT docomo)(アップル) 4位 AQUOS sense3 SH-02M(シャープ) 5位 iPhone SE 128GB(au)(アップル) 6位 AQUOS sense3 SH-M12(シャープ) 7位 P30 lite(Y!mobile)(Huawei Technologies) 8位 iPhone 11 128GB(au)(アップル) 9位 Reno A 64GB(OPPO) 10位 iPhone SE 128GB(SoftBank)(アップル) https://headlines.yahoo.
瀕死のシャープを復活させた戴正呉氏が社長退任へ 後継者に求める条件は?:単独インタビュー(1/2 ページ) シャープの戴正呉会長兼社長は、2019年度中の社長退任を明確にした。2020年度(2020年4月~2021年3月)を初年度とする3カ年の次期中期経営計画の内容を、今後決定する後任社長から発表する考えを示すとともに、「次期中期経営計画は、次期社長が推進するものであり、私はやらない」とした。 また、次期社長の条件として、「プレッシャーに耐えられること」「広い事業領域の経験があること」「鴻海とのシナジーを生めること」「創業者の意識を自らが持っていること」の4点を挙げ、「まだ、その条件に合致する人は見つかっていない。アドバイザーを使って探している段階にある」と語る。次期中期経営計画がスタートする新年度までに、これらの条件に合致した次期社長を決めることになりそうだ。 戴会長兼社長は16年8月に
日本人が経営の組織はだいたい同じ問題を抱えている で、先日、日本の大手SIerであり、官公庁から大手企業、地方の中小企業にいたるまで多くの組織の情報化を支えてきた富士通グループというステキ法人について、5年勤めたとされる人物が増田(はてなアノニマスダイアリー)で実情記事を書いていて話題となりました。 5年いた富士通を退職した理由 https://anond.hatelabo.jp/20190326233147 あまりにも感動的でストレートな内容だったため、この界隈だけでなく私の生息する社会調査やサイバーセキュリティ関連の皆さんのハートを直撃しました。もうね、キュンキュンしますよ。開発系の人たちの集まるコミュニティでは大盛り上がりでした。さすがに富士通で働いている人からは「そこまで酷い環境じゃないよ」という反論もいくつか出ていまして、細かい点では事実と異なるのかもしれません。 しかし、この記
TOP > モバイルマーケティング研究所 > 伝説の「中の人」浅生鴨さん、現役最強シャープさんが登壇。自然とフォロワーが集まってくる秘訣とは? SNS公式アカウントNight 今回、Twitterの企業公式アカウントでNHK_PR1号を担当された浅生鴨さん、現役最強のシャープさんをお招きし、たらればさんの司会進行で対談が行われた。大人気の二人が揃うイベントということもあって、他の企業公式アカウントを運用する担当者も多数参加された。ツイートやフォロワーなど、運用する際つまずきやすい悩みに対して、1つひとつ丁寧に回答された。 本記事は、コルクBooksが主催する「SNS公式アカウントNight」より、NHK_PR1号を担当された浅生鴨さん(@aso_kamo)、SHARP公式アカウント(@sharp_jp)を担当するシャープさんをお招きし、対談イベントが開催された。司会は たらればさん(@ta
Nintendo Switch 2: Everything we know about the coming release
MMD研究所は、9月10日に「2018年8月 モバイルデバイスシェア調査」の結果を発表した。対象は15歳~69歳の男女5000人で、調査期間は7月31日~8月1日。 現在メインで利用しているモバイルデバイスは、スマートフォンが75.3%、フィーチャーフォン(ガラケー)が18.1%。OS別ではAndroidが40.1%、iPhoneが35.2%で、Androidの利用率がiPhoneの利用率を上回った。 スマートフォン利用者のOSを性年代別に見てみると、10代男性と10代~20代女性はiPhone利用率がAndroid利用率を上回り、20代~60代男性と30代~60代女性はAndroid利用率がiPhone利用率を上回る。特に10代女性はiPhone利用率が72.5%と非常に高くなった。 メインで利用しているスマートフォンのブランドは「Apple」が46.7%、「ソニーモバイル」が14.9%
EVENT | 2018/08/15 日本の大企業からイノベーションが生まれなくなった理由はほぼ解明できた|フィラメント代表・角勝 日本の大企業では、イノベーションが起きないと散々言われてひさしい。その対策として、企業の新規事業部が製品やサービスを開発... 日本の大企業では、イノベーションが起きないと散々言われてひさしい。その対策として、企業の新規事業部が製品やサービスを開発する際、新しい風を取りこむため、オープンイノベーション、つまり外部の人間やアイデアを導入する企業も多くなった。しかし、スムーズに行くことばかりではなく、難航しているという声もよく聞く。株式会社フィラメントは、そんなオープンイノベーションの手法を使い、ハッカソンやアイデアソンなどのイベント企画をはじめ、新規事業創出や人材育成に関する社内制度の設計をサポートしている会社だ。その代表がイノベーションイベントのスペシャリスト
では、シャープが今、SIMロックフリースマートフォンを強化する狙いはどこにあるのか。AQUOS sense plusを開発した経緯と合わせて、同社の通信事業本部 パーソナル通信事業部 事業部長 小林繁氏と、AQUOS senseシリーズを手掛けるパーソナル通信事業部 商品企画部 主任の坂口昭夫氏に話を聞いた。 SIMフリー市場はコストパフォーマンスの勝負 ―― AQUOS sense plusは初のSIMフリー専用モデルとのことですが、AQUOS sense liteなどがあったため、発表時には「あれ? 初めて?」と思いました。なぜ、このタイミングで専用モデルの開発に踏み切ったのかというところから、聞かせください。 小林氏 確かにハードウェアレベルでは(キャリアモデルなどと)共有化を図ってきてはいましたが、“ハードウェアとソフトウェアの両方をSIMフリー専用に設計したモデル”としては初にな
シャープは4日、東芝のパソコン事業を買収する方針を固めた。買収額は50億円前後のもようだ。東芝は構造改革の一環で赤字が続く同事業を切り離す。シャープはパソコンから撤退済みだが、親会社の台湾・鴻海(ホンハイ)精密工業は米パソコン大手から生産を受託しており効率生産のノウハウを持つ。グループ基盤を使って再参入し新たな収益源に育てる。シャープは東芝が全額を出資する東芝クライアントソリューション(東京・
技術者、逃げる 経営危機に直面する東芝から、有能な技術者が次々と流出している。先行きの見えない原子力事業部門などを中心に、会社を見限る動きが強まっているのだ。 まだ、退職に至っていなくても、水面下で転職活動をしている人たちは少なくない。とくに30歳から40歳台前半の、「最も現場で仕事をしている中堅ほど、浮き足立っている」(東芝を辞めた技術者)という。 50歳台も半ばとなれば、会社にしがみつくのが得策という計算も成り立つが、若手は「会社と心中するわけにはいかない」というのが本音だ。 東芝は2017年3月期の有価証券報告書が出せず、8月10日まで延期を認められているが、債務超過状態にあり、このままでは株式が上場廃止になりかねない。上場廃止になっても即座に経営破綻するわけではないが、資金調達もままならなくなるなど、信用力は大きく毀損する。上場廃止となれば、一気に会社を見限る中堅技術者が増えるに違
「決まる」「大丈夫」。東芝の経営陣が自信を持ってそう語った数日後には、裏切られる――。もはや大企業の体を成していないこの巨象の内実を、東芝取材を続けるジャーナリストが語り尽くす。 ブロードコムが逃げた理由 大西 東芝は半導体子会社の売却について、産業革新機構、日本政策投資銀行、米ベインキャピタル、韓SKハイニックスの「日米韓連合」に優先交渉権を与えることを決めましたが、直前までは別のシナリオが走っていたんです。 磯山 というと。 大西 当初は米ブロードコムで行くことになっていて、産業革新機構も、その背後にいる経済産業省も了承して、話が進んでいた。 誤算だったのが、東芝と半導体工場を共同運営している米ウエスタンデジタル(WD)の動き。売却の差し止めを求めて米上級裁判所に提訴するなど、想定以上に強硬に出てきた。 ブロードコムは、WDのことは同じ米企業同士として手の内をよくわかっている。それで勝
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