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ばんそうこうブランド「バンドエイド」を展開するジョンソン・エンド・ジョンソンは2月26日、就職活動でスニーカーを活用する「スニ活」を支援する取り組みの第2弾を開始した。移動中の“靴擦れ”に悩む就活生が多い現状を踏まえて、「スニーカーをはく」選択肢をPRするとともに、駅広告を使ってスニーカーを無料配布。用意した52足の配布は約1時間で終了した。 同社は2019年から「スニ活」を応援している。もともとは、靴擦れに悩む就活生に向けて、ばんそうこうの広告を打っていたが、社内で議論を深めるうちに「そもそも靴擦れなんてない方がいい」という結論になり、スニ活支援へ舵を切った。「#スニ活」キャンペーンサイトを開設し、スタイル提案などを実施してきた。(関連記事) 今回、就活生の靴擦れの実態を探るため、現役就活生、就活経験者、採用担当者計600人に調査を実施。その結果、現役就活生の77%が「就活靴で靴擦れにな
今日は、日本の代表的なソフトウェア開発手法について紹介しよう。 その名も、メテオフォール型開発である*1。 第一節 通常のウォーターフォール型開発におけるプロジェクトはこのような形を取るが、 メテオフォール型開発ではこのような形が取られる。 そしてこうなる。 これはアジャイル型開発手法におけるサイクルであるが、 神の前では無力である。 神の一声は全てを崩壊させ、 民は一生懸命これを再建す。 これが、メテオフォール型開発*2である。 第二節 全てのスケジュールは天界の都合によって決まる。これを黙示録と呼ぶ。 ソフトウェア開発においてフィードバックは重要なファクターだが、 神にフィードバックは届かない。 ただし、祈りを捧げることはできる。この祈りはごくまれに届く。 神は様々な姿を取る。 外から現れることもあれば、 内に棲んでいることもある。 あるいは、まだ会っていない or 会うことすらできな
クラウドストレージサービスを提供するBackblazeが、自社のデータセンターで使用しているHDDの故障率をまとめたデータの2019年版を公開しました。12万台を超えるHDDのデータがメーカーおよびデータ容量別に整理されており、どのモデルの故障率が高い傾向にあるのかがよくわかります。 2019 Hard Drive Reliability: Failure Rates Continue to Rise https://www.backblaze.com/blog/hard-drive-stats-for-2019/ 2019年末にBackblazeのデータ用ストレージとして稼働していたHDDは12万2658台。そこからテスト目的で使われていたHDDや、稼働日数の総計が5000日未満で、統計的に有意な台数とは言えないモデルを除いた12万2507台のHDDからデータを収集した結果は以下の通りで
三崎律日 @i_kaseki 官公庁作成資料特有の、ハッチングマシマシのダサいグラフ、なんで一様にあんな感じなのかと思ったら、色弱の人への配慮の為のガイドラインがあるからだそうだ。バリアが見えていないのは俺の方だった。 pic.twitter.com/7XSTxsoTpX
就職ポータルサイト大手のリクナビは、2019年の内定辞退率販売で大学・学生からの不信を招きました。学生や企業にとって欠かせない存在といっても過言ではなかったリクナビは、その後の就職活動でどのような存在に変化したのでしょうか。取材すると、学生や企業と大学側のスタンスの違い、新しい就職サイトの広がりが見えてきました。信頼はゆらぎつつも、リクナビに頼らざるを得ない就職活動の現状がそこにはあったのです。 リクナビを就活の場から遠ざけた、大学の怒り2019年8月、リクナビを運営するリクルートキャリアは、学生の同意を得ないまま、内定辞退率を予測して企業に販売していたことが発覚しました。大問題に発展し、同社の社長と担当役員が謝罪。厚生労働省からは職業安定法違反による指導が入りました。 2019年8月、リクルートキャリア社長(左)の謝罪会見(著者撮影)直後に筆者が各大学を取材すると「なぜ、リクルートという
新型コロナウイルスへの感染を防ぐため、企業の中には、ほぼすべての社員に在宅勤務を命じたところもあります。 東京 渋谷にある本社のオフィスは、平日の日中も閑散としています。外部との打ち合わせなどでやむをえず、出勤する場合はマイカーやタクシーの利用を認め、気密性の高いマスクを配布して着用を義務づけています。 この会社では、東日本大震災をきっかけに、非常時にも事業を続けるための体勢づくりに力を入れ、毎年、すべての社員が在宅勤務する日を設けて、訓練を重ねてきたということです。 グループ広報の石井晴美マネージャーは、「全社で2週間の在宅勤務は初めてですが、うまく運用できていると思います。今回の経験をオリンピックでの運用や働き方改革としての制度化にも生かしていきたいです」と話していました。 社員のうち、さいたま市に住む近藤貞治さんは、ふだんはバスと電車を使って通勤していますが、6日は自宅でインターネッ
「KARAOKE」として世界に通用する日本発祥のアミューズメント、カラオケ。実際の国内のカラオケ市場を見ると、1996年をピークに、カラオケルーム数、カラオケ参加者ともに、ほぼ横ばいあるいは微減が続いている(全国カラオケ事業者協会『カラオケ白書2019』)。市場は成熟状態にあり、かつ今後は人口減少の影響を受けて市場が縮小していくと考えられる。 そんな中、全12事業という多角化の戦略で差別化を図っているのが、パセラを運営するニュートン・サンザグループだ。売上高はグループで283億円(2018年8月期)と、前年より3億円のアップを遂げている。 ここでざっと、同社の歴史をおさらいしておこう。 「汚い」「まずい」「不親切」を払拭 創業者の荻野勝朗氏は学生時代、ゼロから「日本一安いスキー専門店ヴィクトリア」を立ち上げた根っからの経営者である。なお、現在のニュートン・サンザグループはヴィクトリアの経営
Photo by Ylanite Koppens on <a href="https://www.pexels.com/photo/shallow-focus-photo-of-mail-envelope-on-newspaper-3123913/" rel="nofollow">Pexels.com</a> Photo by Ylanite Koppens on Pexels.com 今年のスタートアップを「PR」という側面で振り返ると、いよいよ情報戦が激化してきたな、という印象がありました。特に優秀な人材の採用は各社奪い合いの色が濃くなり、入る側も受け入れる側も双方失敗したくない、という思いから、あの手この手でマッチング精度を上げようとされています。 そのひとつのアウトプットが「採用スライド」です。元祖はSmartHRのこちらの採用スライドで、オープン過ぎる情報発信に共感が集まりました
厚生労働省が発表した11月の労働経済動向調査によると、働き方改革の一環で政府が求めている、正社員と非正規社員の待遇差解消について「取り組んでいる」と答えた企業は41%にとどまった。不合理な待遇差を認めない「同一労働同一賃金」が来年4月から順次始まるが、企業が準備を整えられていない状況が浮き彫りになった。 調査は年4回実施。今回は11月1日時点の状況について従業員30人以上の企業に調査を実施し、2570社から有効回答を得た。 働き方改革関連の質問で「雇用形態による待遇差の解消または縮小に向けた取り組み」を実施しているかを尋ねた。「取り組んでいない」が28%、「待遇差はない」は29%だった。 取り組みの内容は、通勤手当など「諸手当の待遇差の解消」が最も多く、次いで「基本給の待遇差解消」だった。従業員が多い企業ほど「取り組んでいる」と答えた割合が高かった。 一方、長時間労働の是正や柔軟な働き方の
再来年、2021年春の新卒者の採用は、10年連続で学生優位の売手市場が続くという調査結果がまとまりました。ただ、世界経済の減速を背景に大手企業などで採用を絞る動きも目立つようになっています。 この調査は情報サービス大手の「リクルート」が毎年この時期に行っていて、今回は4454社から回答を得ました。 それによりますと、再来年春に大学や大学院を卒業する予定の学生について、採用数を前の年より ▽「増やす」と答えた企業は11.5%、 ▽「減らす」と答えた企業は7.6%で、「増やす」が「減らす」を3.9ポイント上回りました。 「増やす」が「減らす」を上回ったのは10年連続で、就職活動は学生優位の売手市場が続く見通しだとしています。 ただ、採用見通しについて「減る」と答えた企業の割合は2年連続で増えていて、世界経済の減速を背景に採用を絞る動きも目立つようになっているということです。 従業員の規模別で見
日本インタラクティブ広告協会(JIAA)は、「2019年インターネット広告に関するユーザー意識調査」の結果を発表した。「インターネットメディア・広告への意識」「情報取得活用への意識」「業界が取り組んでいる各施策への意識」「広告への期待」などについて、インターネットユーザー全国5,000人から回答を得た。 今回の調査結果では、ユーザー意識について、以下のような点が指摘された。 インターネットは、多くの人に「生活の中心のメディア」と位置付けられている。一方でネット広告は、他メディアに比べてネガティブイメージが強い。ユーザーのほとんどが、「個人に関わる情報を広告に活用すること」に不安感。インターネットは「生活の中心のメディア」に、1日の利用時間は3時間半超同調査によると、「メディア(デバイス)の1日あたり平均利用時間」は、「インターネット(PCやスマホの総計)」が圧倒的に多く、225分に達する。
空前の売り手市場により、新卒者をめぐる争奪戦が加速しています。ライバルに先駆けて優秀な人材を獲得するためには、大学1、2年生という早い段階から学生にアプローチをする必要があります。その手段として最適なのは、インターンシップです。実際、就活中の学生の約8割がインターンシップに参加した経験があるといいます。 一方、企業もインターンシップの受け入れを増やしており、就職みらい研究所の調査によると、新卒採用を行っている企業で実施しているのは9割を超えます。ところが、インターンシップが成果を上げたという事例はほとんど耳にしません。それはなぜでしょうか。実は、インターンシップを実施する期間に問題があるのです。 9割近くが1日以内のインターン インターンシップとは本来、学生が企業で「就業体験」をするための制度であり、採用にふさわしいかを見極める場でもあります。ところが求人情報サービスのディスコによると、日
日本の景気は雇用が順調に改善してきたことが支えになってきましたが、最近、その「雇用」に“変調”もみられます。 製造業の新規の求人数は、ことし2月から前の年の水準を下回るようになっています。特に、夏以降は8月が15.9%、9月が11%、10月が15.6%、それぞれ少なくなりました。 このうち、自動車メーカーでは工場で働く期間従業員の募集を見合わせる動きが相次いでいます。 マツダは海外で自動車の販売が減っていることから、広島県の本社工場と山口県の防府工場で期間従業員の募集を先月から停止しています。ホンダも生産計画の見直しにあわせて、埼玉製作所の寄居工場で期間従業員の募集を停止しているほか、日産自動車も人員削減を進めています。 自動車メーカー以外でも、大規模な人員削減に踏み切る企業が出ています。 アルミ加工最大手の「UACJ」は、中国経済の減速の影響で業績が悪化し、2022年度までに2000人規
KDDIは12月12日、2021年度に入社する社員向けの採用活動から、新卒採用を通年で実施すると発表した。従来は毎年3月~10月に選考を行っていたが、変更後は新卒・既卒を問わず、年間を通じて応募を受け付ける。海外の大学の卒業生や外国人留学生などを広く受け入れ、データサイエンスなどの専門的なスキルを持つ人材を確保する狙い。 これまで4月のみだった入社時期も、21年度からは4月・10月の2回に拡大。飛び級で大学を早期に卒業した人など、応募者が状況に合わせて入社時期を選べるようにする。 21年度に採用予定の社員は約270人。うち4割超(120人)を専門性を備えた人材が占める計画だ。総合職採用とは別に、「データサイエンス」「UI/UXデザイン」など11領域で、スキルを持つ人材が対象の「ジョブ型採用」を実施し、入社後はスキルを生かせる部門に配属する。 20年度に入社予定の内定者のうち、ジョブ型採用に
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