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Sponsor Content Presented By ※日本IBM社外からの寄稿や発言内容は、必ずしも同社の見解を表明しているわけではありません。 障害は、障がい者の中にではなく社会と環境に存在する。――逆転の発想から生まれた「当事者研究」は今、障がい者の「自立」に大きな成果を生み出している。そして、「自立」のためには多くの「依存」先が必要と考えるこのアプローチは、高齢化社会を迎える日本のあるべき姿にも重なっていく。 自身も新生児仮死の後遺症による脳性マヒの障害を持つ東京大学先端科学技術研究センターの熊谷晋一郎 准教授に、当事者研究から見えてくる「社会とダイバーシティーの未来」について伺った。 東京大学先端科学 技術研究センター 当事者研究分野 准教授、小児科医。 1977年、山口県生まれ。新生児仮死の後遺症で、脳性マヒに。以後車椅子生活となる。東京大学医学部医学科卒業後、千葉西病院小
Sponsor Content Presented By ※日本IBM社外からの寄稿や発言内容は、必ずしも同社の見解を表明しているわけではありません。 その技術力の高さから「日本の底力」と評される町工場。日本が誇るべきインフラだが、新興国の台頭、国内産業の空洞化、赤字経営、後継者不足などが重なり、この30年で工場数は半減した。 そんな現状を打破しようと、画期的な部品加工の受発注プラットフォーム「CADDi」を開発して改革に乗り出したのが、キャディ株式会社(加藤勇志郎代表取締役)である。発注元の大手メーカーと、キャディが加工を委託する全国の町工場を最適な形でマッチングするシステムには、創業から3年足らずで、600社のパートナー企業と5,000社の発注元メーカーが参加。パートナー企業には安定した収益を、メーカーには大幅な工数削減をもたらしている。 この春、キャディはコロナ拡大で需要が急増した人
脳卒中を発症すると、多くの人は身体に麻痺が残り、不自由な生活を強いられる。本人はもちろん、介護する家族などの苦労も大変だ。 そうした患者の麻痺した手指を動かす画期的なトレーニング装置(BMI:ブレイン・マシン・インターフェース)を、慶應義塾大学理工学部生命情報学科の牛場潤一准教授が開発した。 頭にヘッドセット、腕に専用ロボットを付け、頭の中で指を動かそうと念じる。すると、脳のなかに残っている神経回路が電気信号を出す。その脳波をAIが分析し、腕に付けたロボットが指を動かす。「動いた」という情報は脳にフィードバックされ、何度も訓練を繰り返すうちに、装置を外しても指は自分の意志で動くようになる。 にわかには信じられないような話だが、牛場准教授は「脳の損傷していない部分が信号伝達の迂回路を作ったからだ」と説明する。脳は私たちが考えているより、はるかに柔らかに機能を再構築する力を持っている。 「BM
「多孔性配位高分子」と言われても、多くの人からは「あまり聞き覚えがない」という反応があるかもしれない。これはノーベル賞候補に挙がる京都大学の北川進・特別教授が1997年に世界で初めて開発した物質で、1mm3中に100京個もの孔(あな)がある。産業への応用は食品、半導体、エネルギー、宇宙開発と幅広く、世界のベンチャー企業23社が実用化を競っている。 株式会社Atomisは、恩師のこの研究成果が産業化の段階で海外勢に奪われるのは看過できないと、門下生が主体となり立ち上げたベンチャーである。 Atomisが目指すのは、多孔性配位高分子がさまざまなガス(気体)を大量に吸着・貯蔵する能力があることから、水素、メタン、酸素、窒素などのガス配送システムの効率化だ。今使われている高圧ガスボンベは高さ150cm、重さが60kgもあり、高齢化が進む日本では今後運び手不足がますます深刻化する。 そこで同社が開発
2013年12月、「和食 日本人の伝統的な食文化」が、ユネスコの無形文化遺産に登録された。 理想的な健康長寿食であり、「食材と向き合い、旬を大切にする日本文化」の象徴とされる和食は、古くから伝わる日本独自のものと思われがちだが、その形成にはさまざまなものを取り入れ融合してきた歴史がある。特に近代になって西洋から持ち込まれた異国の食材や調理法は、日本の食卓に大きな変化をもたらした。 「和食」の変化と融合・発展を「料理書」という視点から研究するのは、梅花女子大学 食文化学科の東四柳祥子教授だ。「料理書」から見えてくる日本の食文化とは? 文明開化後の富国強兵が日本の食卓を変えた? ――東四柳さんが研究されている「料理書」とは、どのようなものなのですか。 東四柳 現代風の言い方をしますと、「レシピ集」です。料理の作り方を共有する書物ですね。 私は主に明治・大正期の料理書を、研究テーマとしています。
情報技術は利便性が高い一方で「スマートフォン中毒」や「インターネットリテラシー」に関わる社会的な問題も生じさせている。このような状況下で、「効率性」や「経済性」ではない新たな価値基準として注目されているのが、心が満たされている状態を表す「ウェルビーイング」だ。一貫してテクノロジーと人間の関係性を研究してきた早稲田大学准教授ドミニク・チェン氏はこれまでも、Webサービスやソフトウェアの開発を通して多様なコミュニケーションの場を創り出してきた。 コロナ禍において情報技術はより生活に浸透し、 情報技術との付き合い方が問われる中、テクノロジーが叶える「ウェルビーイング」の新しい世界について語っていただいた。 テクノロジーそのものが悪いわけではない ――ドミニクさんが研究されている「ウェルビーイング」という言葉は2010年代からテクノロジーと紐付けて語られることが多くなっていますが、背景にどのような
マグネシウムの特性を生かして洗濯物をきれいにする「洗たくマグちゃん」が売れている。メッシュの袋に入った純度99.95%のマグネシウムの粒が、洗浄・消臭・除菌の効果を発揮し洗剤の役割を果たしてくれる。洗剤を使わなくても汚れをスッキリ落とすだけでなく、汗臭い運動着や部屋干しのいやな臭いを取り、除菌効果を発揮してくれると評判だ。 開発したのは、金属加工の株式会社宮本製作所(本社:茨城県古河市)代表取締役の宮本隆氏。マグネシウムの削りくずを入れたドラム缶の水で、作業員が油まみれの手を洗っている光景にヒントを得た宮本社長が、試行錯誤の末に商品化にこぎ着けた。 マグネシウムを入れた洗濯水は弱アルカリ性になり、洗濯槽や排水ホースの除菌・洗浄効果もある。排水には生命の必須ミネラルであるマグネシウムの他に、窒素・リン酸・カリウムという3大栄養素を含み、植物に与えればそのまま肥料になる。合成洗剤と違って環境に
21世紀は慣行主義に代わって「新文書主義」の時代になる――国立情報学研究所社会共有知研究センター長の新井紀子教授はそう断言する。これまでになかった新しいテクノロジーで未来を創り出していくには、慣行によるお手本はないので、自分の考えを仕様書などの文書で正確に表現でき、人の書いた文書を正しく読み取ることが前提になる。 しかし現実には、中高生から社会人にいたるまで、文章を正しく読む「読解力」が不足する人たちが大勢いる。新井教授は「それは国語という教科だけにとどまる話ではなく、数学、理科など全科目に共通して影響する問題だ」と危機感を抱き、読解力を測るためのRST(リーディングスキルテスト)を開発した。 全国の自治体や学校、企業などで、すでに20万人がRSTを受けた。全社員に受けさせた大手企業もある。文書を正確に読んだり書いたりできなければ、日常業務だけでなく何らかのトラブルが発生した際に、訴訟など
トップフィギュアスケーターから研究者へと鮮やかな転身を遂げた町田樹氏。フィギュアスケートや新体操といった芸術的側面を持つスポーツを「アーティスティックスポーツ」と名付け、経営経済学、法学、社会学、芸術学などを横断して探究。2020年6月に博士論文に書き下ろしを加えた著作『アーティスティックスポーツ研究序説』(白水社)を上梓した。同年10月には國學院大學の助教に就任するなど、セカンドキャリアを着実に歩んでいる。 3歳から28歳まで、25年間にわたるスケーターキャリアの視点から見えた課題。その解決には、学問分野を横断した学際的な考察が必要と語る。スポーツが文化として発展していくためには何が必要なのか。新しい価値観を生み出すのに必要なマインドとは何か。競技者として豊富な経験を持つ異色の研究者の思考をお聞きした。 スポーツかアートか。その狭間で自らのアイデンティティも揺らいだ (C)Manabu
あらゆる組織においてネットワークの重要性がこれまで以上に高まっている現在、サイバーセキュリティーは組織にとって最重要課題の1つとなっています。日々新しい攻撃手法が生み出される中、そこで問われるのは、サイバー攻撃を受けた際の対応力です。 日本IBMでは2020年9月1日にサイバー攻撃疑似体験ゲーム「TERMINAL(日本語字幕版)」を公開しました。誰もがPCを使い、オンライン上でプレイできるこのゲームでは、プレイヤーは3つの立場で次々に発生するトラブルを自らの判断力によってクリアしていくことが求められます。 リアルかつ緊迫感溢れるゲーム展開の「目的」 「TERMINAL」の舞台はとある国際空港。ゲームは3部構成で、プレイヤーはそれぞれITアナリスト、チームを率いるマネージャー、空港の責任者である役員となって、次々に起こるサイバー・インシデントやそれによって起きた諸問題に対応していくことになり
現代アーティスト。1984年、長野県坂城町生まれ。幼少期から画家を志す。女子美術大学短期大学部入学後、銅版画の制作を始め、銅版画の作品「四十九日」が高い評価を受け、プロ活動のきっかけに。その後、アクリル画や焼き物への絵付けなど制作の幅を広げ、2014年には出雲大社に絵画「新・風土記」を奉納。2015年には有田焼の狛犬「天地の守護獣」が高い評価を受け、大英博物館に永久所蔵される。死生観や神々、神獣、もののけなどをテーマにした作品が注目を集め、台湾、イタリアをはじめ海外にもファンが多い。 神獣や神々、もののけなどを通して独自の死生観を描き出す作風で多くの心を掴む、新進気鋭のアーティスト、小松美羽氏。2020年8月放送の「24時間テレビ」(日本テレビ)の「チャリTシャツ」を手がけ、希望と祈りを鳩と狛犬で表現したデザインが話題となっている。2015年、30歳の若さで大英博物館に作品が永久所蔵される
Sponsor Content Presented By ※日本IBM社外からの寄稿や発言内容は、必ずしも同社の見解を表明しているわけではありません。 この夏、日本列島は観測史上初という猛烈な熱波や集中豪雨に見舞われた。世界各地でも熱波や渇水、山火事などが頻発する一方で、集中豪雨による洪水が相次いで発生している。 今から10年以上前、国連は2025年までに全世界の人口の3分の2が水不足の危機に陥る危険性を示唆した。その2025年まで残りわずか7年。何とかこの熱波や渇水、極端に遍在する豪雨を抑止し、降雨量の平準化ができないものだろうか。 そこで注目を集めているのが、安定的に雨量をコントロールする人工降雨である。上空の雲に向かってヨウ化銀やドライアイス、塩化ナトリウムなどの微粒子を散布し、雨や雪を降らせる。研究は戦後に始まり、今では米欧はじめ、中国、中近東、東南アジア、アフリカなど世界約50カ
Sponsor Content Presented By ※日本IBM社外からの寄稿や発言内容は、必ずしも同社の見解を表明しているわけではありません。 コロナ禍に背中を押されるように、デジタル化が一気に進んでいる。デジタル化で世界に後れを取ってきた日本だが、OECD(経済協力開発機構)東京センター所長の村上由美子氏は、「今、面白いアイデアやビジネスチャンスが、それこそ土筆(つくし)のように頭を出してきている」と期待を寄せる。 だが日本は世界で最初に少子高齢社会に突入しており、労働生産性は先進7カ国中最下位。これらの課題をいかに克服し、新たなビジネスチャンスを生かすかが経済復興への大きな課題だ。 村上氏は著書『武器としての人口減社会』の中で、「日本は少子高齢社会による労働力不足の中で、デジタル化を迎えている。他国にはないアドバンテージになる」とし、人口減少のプラス面に着目する。 村上氏は3人
すでに競技大会が花盛りのeスポーツ 来年7月に開催予定の東京オリンピック大会では33の競技が実施される。28競技は正式競技、野球や空手など5競技は主催都市提案の追加競技である。競技として認定されるためには男子の場合、「75カ国以上かつ4大陸以上」、女子の場合、「40カ国以上かつ3大陸以上」で実施されていることという条件に合致する必要がある。参考までに冬季オリンピック大会の場合は「25カ国以上かつ3大陸以上」。さらにスポーツと認定されるのに必要な要素は遊戯、運動、闘争というのがフランスの学者の定義である。 このような条件を前提にすると、2024年に開催予定のパリ・オリンピック大会に有望な競技として浮上してくるのが「eスポーツ」だ。これは「エレクトロニック・スポーツ」の略称で、一般にコンピューター・ゲームとかビデオ・ゲームといわれる、電子機器を使用してディスプレイ装置の画面で対戦する。この競技
東京下町の溶接工場2階にある作業部屋。日曜日になるとサラリーマンたちが集まり、人工衛星の製作に没頭する。衛星の大きさは10cm3、重さ約1Kgという超小型衛星(キューブサット)だ。 この集まりは「リーマンサット・プロジェクト(RSP)」と言い、2018年10月には、上空400kmの国際宇宙ステーション(ISS)から実証機「RSP-00」を宇宙に放出した。今は自撮り機能を持つ「RSP-01」を開発中で、早ければ年内にも打ち上げる。 宇宙開発はJAXA(宇宙航空研究開発機構)や大企業、大学など限られた人々が担うものというイメージだが、宇宙好きの人は世の中にたくさんいる。RSPには全国から本業を別に持つ700人もの老若男女が参加し、技術者もそうでない人も、全員が何らかの役割を持ち自分たちの人工衛星の打ち上げに参画している。 ルールは、「お互いを尊重し、来るもの拒まず、去るもの追わず、出戻り歓迎」
経営不振だった小さな町工場が、第2創業によりV字回復し、航空宇宙や医療などの先端分野で飛躍的な成長を遂げている。神奈川県茅ケ崎市に本社と工場を持つ精密切削加工の「株式会社由紀精密」である。 3代目社長の大坪正人氏は東京大学大学院で機械工学を修めた。高速金型事業で注目を集めたベンチャー企業に就職し活躍していたが、31歳の時に家業の危機を知り、立て直すために戻ってきた。ネジの下請け製造が中心だった事業を、研究開発型工場に転換。自社の精密加工技術と自分が得意とする開発力とを生かし、JAXA(宇宙航空研究開発機構)の宇宙部品を始め、航空機、高級時計、医療関連部品等に事業転換したのだ。 国内市場の縮小を見据え、海外展開も着々と進めている。まずフランスを拠点に欧州市場に進出。「よいものづくりに国境はない」として国の隔たりなく世界市場での取引を目指している。 日本のものづくりを支える中小製造業は、リーマ
現代において、人々の生活はテクノロジーと切っても切り離せないものになっています。しかし一方ではIT人材不足は今後もますます深刻になると予測されており、日本でも2020年からプログラミング教育が小学校の必須科目となるなど、優秀なSTEM(Science, Technology, Engineering and Mathematics)人材育成が喫緊の課題となっています。 IBMはSTEM教育推進の一環として、学生を対象としたプログラミング・コンテスト「Master the Mainframeコンテスト」を開催しています。15年目となった昨年のコンテストには、全世界から約25,000人の学生が参加しました。その結果、全世界の上位3人である「世界最優秀賞」の一人として、法政大学大学院生・蕪木貴央さんが選出されました。 学び、実践することで誰もが成長できるコンテスト 「Master the Mai
世界中の開発者が一堂に会し、さまざまな社会問題の解決に挑むコンペティション「Call for Code」。本コンペティションの今年のテーマは「気候変動と戦う」でしたが、新型コロナウイルス(COVID-19)のパンデミックを受けて、急遽「COVID-19」がチャレンジトピックとして追加設定されました。 Call for Codeとは Call for Codeは、自然災害をはじめとした社会課題に取り組むためのデベロッパー向けコンペティションです。IBMとLinux Foundationを始めとするパートナー団体によって2018年に開始されて以降、毎年バーチャル・ハッカソン方式で行われています。 2020年のCall for Codeの応募締め切りは7月31日となっていますが、新型コロナウイルス流行の早期解決に貢献するため、チャレンジトピックであるCOVID-19については早期締め切りが設けら
自治体間連携の必要性が叫ばれて久しい昨今、課題となっているのがIT活用方法の知見共有である。2015年度から2019年度にかけて行われた地方創生政策の目玉「まち・ひと・しごと創生総合戦略」においても、過疎地域を中心にITを使ったさまざまなサポートが実施されたが、単発で終わってしまっていることも多い。求められているのは、あらゆる自治体にとって活用可能なソリューションのプラットフォームとシステムを運用できる人材だ。 地方や都市部のスマートシティ化に取り組んできた東京電機大学准教授の松井加奈絵氏に、テクノロジーを用いた地域課題の解決法について語ってもらった。 地域課題のソリューションを横展開するプラットフォーム ――松井さんの研究室では、センサデータを用いたデータ駆動型アプリケーションやシステムの研究、開発、実装に取り組まれています。その中で、地域ごとのソリューションをプラットフォーム化して横展
Sponsor Content Presented By ※日本IBM社外からの寄稿や発言内容は、必ずしも同社の見解を表明しているわけではありません。 NPOやNGOによる社会変革を促進するために、お金の流れを変える――。「認定特定非営利活動法人 日本ファンドレイジング協会」(以下、日本ファンドレイジング協会)は2009年、そのために設立された。1995 年の阪神・淡路大震災では130万人ものボランティアが活躍した。その2年後に特定非営利活動促進法(NPO法)が制定され、2000年代に入り、社会起業家の存在が注目されるようになった。 しかし、「形が整い体に肉(実績)はついてきたが、そこにはお金という血液が流れていない」と日本ファンドレイジング協会の創設者で代表理事の鵜尾雅隆氏は話す。「大きな変化を継続的に起こすには、資金が必要だ。社会課題を解決するには、感動体験の共有と1パーセントの資金の
法政大学総長、江戸文化研究者 1952年、横浜生まれ。法政大学大学院修了後、助教授、教授となり、社会学部長を経て総長に就任。さまざまな改革で2017、2018年度の同大学の志願者数は東日本1位。 著書は『江戸の想像力―18世紀のメディアと表徴』 (ちくま学芸文庫)、『江戸百夢』(朝日新聞社)、『江戸はネットワーク 』(平凡社ライブラリー)など多数。1986年 芸術選奨文部大臣新人賞受賞、2001年 サントリー学芸賞、2000年 芸術選奨文部科学大臣賞などを受賞。2005年には紫綬褒章受章。 IBM「天城学長会議」メンバー。 江戸時代の人々は、どのような社会に生きていたのだろうか。多くの人は「鎖国」「身分制社会」「儒教」という堅苦しい社会を想像するのではないだろうか。 しかし、田中優子・法政大学総長が語る江戸時代の素顔は、もっと自由でしなやかだ。例えばものづくり。「長崎を窓口にヨーロッパ・イ
Sponsor Content Presented By ※日本IBM社外からの寄稿や発言内容は、必ずしも同社の見解を表明しているわけではありません。 東京都多摩地域西部に位置する東京都檜原村。面積の93%を林野が占めるこの村を拠点に、新たな林業に取り組んでいる会社がある。従業員19人、平均年齢34歳の東京チェンソーズだ。木の可能性を追求し、従来は廃材として捨てられていた部位に価値を見いだす。「消費者自らが机を作る」「30年かけて苗木から育てる」といった“木を通じた体験”を商品化する。こうしたさまざまな取り組みを通して「稼げる林業」を目指す同社は、補助金頼みの公共事業と揶揄されてきた日本の林業に風穴を開ける存在だ。 同社が企業理念として掲げるのは「東京の木の下で、地球の幸せのために、山のいまを伝え、美しい森林を育み、活かし、届ける」こと。代表の青木亮輔さんの話からは、これからの林業のあり方
大阪府高槻市に世界的にも稀少な「生きているとは何か」を考える研究施設がある。「JT生命誌研究館」と名づけられた館内では、生物学者が実験室で研究を行っているだけではない。館長の理学博士・中村桂子氏のもと、生きていることへの関心、興味への扉を多くの人に開放しようと創造的な活動が続けられてきた。 半世紀以上にわたりDNA研究に携わってきた中村氏は、生きていることを知るためには、生物科学の研究領域のみならず人文学や芸術と共に、更には生活感覚を生かして新しい知を組み立てる必要があると説く。その考えを深めるため、「人間と自然」という向き合う関係性ではなく、「自然の中の人間」という立脚点から、「生命誌」(Biohistory)を提唱し、生命の歴史を曼荼羅のように視覚化しわかりやすく伝え、考えてきた。 生きものとしての人間とは? 有機的な生命体の中に溶け込み始めたテクノロジーと、人間はいかに理想的な関係を
会議や議論の場で、意図したことがうまく伝わらない、言いたいことがあるけれどそれを口に出すことができない、勇気を出して口にしてもスルーされてしまった──誰しもそんな経験をしたことがあるのではないだろうか。 そうしたコミュニケーションのロスを解消し、議論を活性化させる手法として、今注目を集めているのがグラフィックレコーディングだ。議論の要点を可視化しながら、結論へと至るプロセスをビジュアライズしてまとめていくという手法は、日々のコミュニケーションに新しい形を生み出すものでもある。 議論の場でリアルタイムにまとめられていく手描きのグラフィックレコーディングが、現代社会で求められる理由とは? そしてこれからの可能性について、グラフィックレコーディングの国内第一人者、清水淳子さんに話を訊く。 紙に描き出すことで「平等」な関係性で議論が進んでいく ──グラフィックレコーディングは、完成したものを見る機
西アフリカで流通する伝統的なアフリカ布、パーニュ。近隣諸国では年々使われる機会が減っている中、ベナンでは今も多くの人たちがパーニュで仕立てた服を着ている。しかし、ベナン国内においては需要を上回るほど多くの仕立屋が存在するため、技術を持ちながら仕事を得られないでいる女性が少なくない。 そこでパーニュの活用先として日本の伝統衣装である浴衣に着目したのが、株式会社シェリーココ代表の川口莉穂氏。クラウドファンディングを活用しながら、浴衣以外にもデザイン性の高い商品を生み出し、現地の雇用創出を実現させている。公的機関ともNPOとも違う、ビジネスを通した新しい支援の在り方について、同氏に話を伺った。 タイ留学が灯した、途上国支援への消えない情熱 ――川口さんは大学卒業後の2014年から2016年にかけて、JICAの青年海外協力隊の隊員として西アフリカのベナン共和国で活動されました。そもそも途上国支援に
そのEV(電気自動車)は、東京モーターショー2019の中でもひときわ異彩を放った。 愛称は「ItoP」(アイトップ=Iron to Polymer)。重い鉄などの金属やガラスなどの使用を極限まで減らし、かつ丈夫さが求められる構造材には、柔軟でありながら壊れない新素材「しなやかなタフポリマー」が使われた。ポリマーは全重量の47%を占める。この使用率は従来の車の4倍にあたる。 ItoPは、内閣府の「革新的研究開発推進プログラム」(ImPACT)」の成果の1つ。東京大学大学院新領域創成科学研究科の伊藤耕三教授を中心に、30を超す大学や国の研究機関、大手化学メーカーなどが参加した。 ImPACTでは、車体構造材、リチウムイオン電池、燃料電池、透明アクリル樹脂、タイヤなど、ポリマーを使う全てのパーツで画期的な高性能を実現した。ItoPの温室効果ガス排出量(10万km走行時)は製造工程も含めて11%減
Sponsor Content Presented By ※日本IBM社外からの寄稿や発言内容は、必ずしも同社の見解を表明しているわけではありません。 大雪、猛暑、豪雨……。 近年、記録的な異常気象による大規模な災害が世界中で相次いで発生している。 こういうニュースを目にすると、私たちはすぐに人間社会が排出するCO2(二酸化炭素)による地球温暖化の影響を懸念する。だがそれは、もともと10万年規模のスパンで繰り返されている地球自体の気候変動のメカニズムも、影響しているらしいのだ。 地球は、氷床(地表部を覆う総面積5万km²以上の氷塊の集合体)が発達する「氷期」と、氷が解けて海水面が上昇する「間氷期」を約10万年周期で繰り返してきた。氷期はゆっくりと進み、間氷期はその後に急激にやって来る。その変化の波形はまるで「のこぎりの刃」のようだ。 東京大学大気海洋研究所の阿部彩子教授は、謎に満ちた氷期と
上智大学大学院地球環境学研究科 教授 高校、大学時代に日本に留学。日本各地の農漁村のフィールドワークを開始(現在も活動中)。1991年ブリティッシュ・コロンビア大学東洋学部日本語科卒、2年アメリカ・カナダ大学連合日本研究センター(旧スタンフォード大学日本研究所)研究課程終了。97年に県立宮城大学客員教授、2011年より現職。農業・漁業を基にした日本学、環境学、環境歴史学が専門。主な著作に『気候変動列島ウォッチ』(清水弘文堂書房)、『日本の農漁村とわたし』(同)など。 温暖化や海面上昇など、気候変動に最も脆弱なのは零細な沿岸漁業や農業だと言われる。2019年9月、IPCC(国連気候変動に関する政府間パネル)は、「温暖化は想定以上の速さで進み、2100年には深刻な事態になる」と警告する特別報告書を発表した。 上智大学大学院環境学研究科のあん・まくどなるど教授は、約30年間のフィールド・ワークを
「情報化社会」という概念が広く使われ始めたのは、1990年代半ばのことだと言われています。 それから約30年――コンピューターやスマートフォン等が普及し、インターネットを中心としたネットワーク・インフラが整備されたことを受けて、情報は質・量の両面で大きな変化を遂げました。 加えて、近年のIoT(Internet of Things)やビッグデータ処理、AI(人工知能)といった新たな技術の進化により、社会における情報の位置付けは大きく見直されつつあります。 「情報化社会」という概念が広く使われ始めたのは、1990年代半ばのことだと言われています。 それから約30年――コンピューターやスマートフォン等が普及し、インターネットを中心としたネットワーク・インフラが整備されたことを受けて、情報は質・量の両面で大きな変化を遂げました。 加えて、近年のIoT(Internet of Things)やビッ
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