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医学の進歩にともない医療にかける人々の期待は膨らむ一方だが、その満足度は理不尽なまでに低い。しかも、その評価は治療そのものではなく、「患者対応」のつまずきに依るところも大きい。世界屈指の医療水準に見合った患者満足度を得るために、できることは何か?最低限守るべき心得とは?医療現場で起こるさまざまなトラブルや悩みに向き合い、共に考える医業経営コンサルタントの原聡彦氏に聞いた。 原 聡彦氏 合同会社MASパートナーズ 代表 1993年(株)総合経理研究所(現:ネグジット総研)入社、99年より医業コンサルティングマネージャー。その後、(株)関総研で財務コンサルティング部マネージャー、医業福祉部部長等を経て、2009年10月より現職。日本医業経営コンサルタント協会認定コンサルタント。著書に『今すぐできる! 失敗しない患者クレーム対応術』(日本医療企画)、『クリニック経営30の処方箋』(Galaxy
新型コロナウイルスに関する英語表現 新型コロナウイルス感染拡大で世界が揺れています。我々の生活全般が大きな影響を受ける中、英語圏でもこれまであまり使われなかったような表現がメディアで数多く使われたり、新たな表現も生まれています。そこで今月は「新型コロナウイルス」に関する英語表現をご紹介します。 SARS-CoV-2 はどう発音する? まずは基本的な表現から見ていきましょう。「新型コロナウイルス」は英語では novel coronavirus となり、「新型コロナウイルス感染症」は COrona-VIrus Disease-2019 の省略形である COVID-19 となります。 なぜこのウイルスが coronavirus という名前かというと、表面にある無数の突起が corona(「王冠」や「太陽の周りの光の輪」の意味)を想起するところから coronavirus と呼ばれるようになったの
ケース1 起業家 新規事業で「投資型医療」の市場を開拓 ケース2 法医学者 真実を究明し、犯罪や事故、病気を未然に防ぐ ケース3 医系技官 政策立案というアプローチで課題解決に取り組む ケース4 企業人 新しい薬、より良い治療を開発して届ける 希望にぴったりの求人は? 自分で求人を探してみる 転職全般にお悩みの方へ 転職のプロに相談してみる 起業家 株式会社ミナケア 代表取締役 山本雄士氏 【これまでのキャリア】 株式会社ミナケア代表取締役、ソニーコンピュータサイエンス研究所リサーチャー。このほか、慶應義塾大学非常勤講師、厚生労働省参与などを兼任。東京大学医学部を卒業し循環器内科医として勤務後、ハーバードビジネススクールを修了。科学技術振興機構、内閣官房などを経て現職。医療とマネジメントの教育活動として山本雄士ゼミを主宰している。共著書に『投資型医療』(2017、ディスカヴァー・トゥエン
医学の進歩、高齢化の進行に加えて、患者の社会的、心理的な観点および生活への十分な配慮も求められるなど、医師の負担は重くなっている。医療の質を高めるためには、多職種間で連携を図る「チーム医療」は必須と考えられている。 理想的なチーム医療についての寄稿もある、浜松医科大学医学部附属病院医療福祉支援センター長・特任教授の小林利彦氏は、「医師こそが、チーム医療の要であり、場を作るのは医師の役割です。医師のリーダーシップがなければチーム医療の成果は得られません」と話す。 診察を補助する、医師の処方箋に従って調剤を行うなど、医療現場では医師の指示系統のもとに多職種が役割を果たすのが当たり前になっているが、「それが医師を頂点とする厳然としたヒエラルキーを生んできた。医師に自らの意見を遠慮なく述べる、進言する、という風景が日常的にみられる医療現場は、残念ながら多くはありません」 意見を言うのも憚られるよう
平成25年版高齢社会白書(内閣府)によると、団塊の世代が75歳以上に達する2025年には、全人口の3割が65歳以上、全人口の18%が75歳以上という構成比になる。 この現実に対し、平成26年度診療報酬改定の基本的な考え方でも、「高度急性期医療よりも地域に密着した回復期の医療ニーズが増加すると見込まれる」と指摘。入院早期からのリハビリや、急性期を脱した患者(亜急性期)の病床の整備、長期療養患者の受け皿の確保など、地域に密着した病床の大幅増を課題としている。まさに、急性期以降を支えていく施設が、これからの日本の医療の主軸になっていくのだ。 現在、40代後半から50代半ばで急性期医療から回復期・慢性期医療にキャリアチェンジする医師が多い。求人は65歳半ばまであり、現場では80代の現役医師もいるなど、この領域は長く働けることも魅力だ。社会的要請が高く、患者の急変や救急が比較的少なくワークライフバラ
わが国の医療・福祉提供体制は、少子高齢化の進展と多死社会に向け、待ったなしの改革が迫られている。地域医療構想が実行段階に入った平成29年4月、医療・社会福祉法人、開業医など複数の非営利法人・個人が参画する『地域医療連携推進法人』制度が施行された。この新たな制度は地域医療や地域包括ケア、そして医師の働き方にどのような影響を及ぼすのか。制度概要を確認するとともに、先行事例や予定事例から、本制度の活用方法や期待される効果、課題を探る。 多摩大学 医療・介護ソリューション研究所所長 多摩大学大学院教授 真野俊樹氏 1987年名古屋大学医学部卒。総合内科専門医、MBA。臨床医、コーネル大学医学部研究員、製薬企業マネジメント、大和総研主任研究員等を経て、2005年6月多摩大学医療リスクマネジメント研究所教授に就任し、その後現職に。東京都病院経営評価委員、厚生労働省独立行政法人評価有識者委員等を歴任。著
漢方と聞いて難しいと感じるドクターもいるだろう。しかし、ここで紹介するのは従来の漢方とは異なり、西洋薬と区別なく処方される存在として漢方薬を位置付けているサイエンス漢方処方という新しい概念である。 「西洋薬だけで急性期医療を行なうのは限界があります。これはドクターの多くが日常診療の中で感じていることだと思います」と語るのは、静仁会静内病院院長・井齋偉矢氏である。その大きな理由として、西洋薬が病気の背景にある"炎症"に十分に対応できていない点を指摘する。 「医療機関で講演させていただくとき、一番わかりやすい例としていつも最初にお話しするのが肺炎です。肺炎の治療は抗菌薬の投与が主で、あとは鎮咳薬や去痰薬といった補助的な薬しか出されていません。肺炎は言うまでもなく、肺で激しい炎症が起こっている状態ですが、肝心の炎症に対する治療は一切なされていない。もちろん、抗菌薬の投与は必要です。私も医師として
最先端のがん診療を行う病院で 子育てと両立させて働ける 健診センターの仕事を選んだ 公益財団法人がん研究会 がん研有明病院 健診センター 検診部 山田 由美氏(36歳) 秋田県出身 2004年 秋田大学医学部卒業 秋田大学医学部附属病院 2006年 秋田組合総合病院 (現:秋田県厚生農業協同組合連合会 秋田厚生医療センター) 2009年 秋田大学医学部附属病院 2014年 秋田大学大学院医学系研究科修了 公益財団法人がん研究会 がん研有明病院 健診センター 非常勤医 2015年 公益財団法人がん研究会 がん研有明病院 健診センター 入職 出産や子育てのために医療現場から離れ、再び戻る時期を探ることになるのは、女性医師に共通する悩みだろう。特に山田由美氏の場合、出産と夫の転勤が重なるなど人生の転機が一度に訪れて苦慮したという。生まれ故郷の秋田を初めて離れ、夫と生まれたばかりの子と東京へ。まず
家族と一緒に暮らしながら 地域に根ざした診療ができる そんな環境を選んだ 玄々堂君津病院 消化器外科 久保田 将氏(39歳) 千葉県出身 2006年 埼玉医科大学医学部卒業 2006年 埼玉医科大学総合医療センター 研修医 2008年 埼玉医科大学総合医療センター 消化管・一般外科(現:消化管外科・一般外科) 入局 2009年 埼玉医科大学病院 消化器・一般外科 助教 2010年 埼玉医科大学総合医療センター 消化管・一般外科 助教 2011年 太田西ノ内病院 外科 2012年 埼玉医科大学総合医療センター 消化管・一般外科 助教 2014年 玄々堂君津病院 消化器外科 入職 世界的に著名な医師でない限り、どの診療科も「患者を一定の基準に沿って診療する」という基本姿勢に、大きな違いはないのではないか? 取材時、久保田将氏が何度か口にした言葉だ。それでは何を基準に自分の活躍の場を選ぶのか。医
超高齢社会を支える立役者として、期待されている「地域包括ケア病棟(病床)」。 2014年の診療報酬改定で新設されて以来、届出数は1000病院を超え、そのほとんどが一般病床からの転換だ。 現在は急性期に携わっている医師も、そう遠くない将来、“地域包括ケア医”になるかもしれない。 病棟新設から1年が過ぎた今、地域包括ケア病棟の現状や課題は。また、そこで求められるのはどんな医師像なのだろうか。 寿康会病院(東京都江東区)理事長で、地域包括ケア病棟協会副会長の猪口雄二氏は、同病棟が持つ3つの役割についてこう解説する。「在宅や介護施設で療養している患者の急性増悪を受け入れるサブアキュート。急性期治療を終えた患者の継続的治療やリハビリテーション(以下、リハビリ)を中心とするポストアキュート。そして、在宅復帰支援です。高度で濃密な医療を提供する急性期病棟とは異なり、地域包括ケア病棟は全人的な観点で高齢者
生活支援から医療や介護まで一体化し、国民の、より自分らしい暮らし、住み慣れた環境での治療を支える地域包括ケアシステム。高齢者が急激に増え続けるなか、総合的な診療、認知症対策、予防医療、地域連携、地域活動など、どの場面においても、かかりつけ医にはより広く、より深い役割が求められるようになっている。 これからのかかりつけ医には、何が求められ、どんな能力がより必要となるのか? 変革の先頭にいる方々に伺った。 公益社団法人 日本医師会 常任理事 鈴木邦彦氏 1980年秋田大学医学部卒業。仙台市立病院、東北大学第三内科、国立水戸病院を経た後、1996年に志村大宮病院院長、1998年には、医療法人博仁会理事長に就任。2009年から2015年まで中央社会保険医療協議会委員、2010年より日本医師会常任理事、2014年より社会保障審議会介護給付費分科会臨時委員を務めている。 2025年に向けて、ヘルスケア
超高齢社会や多死社会における医療・介護ニーズに応えようと、平成30年4月から新たに「介護医療院」が創設された。医療+介護+生活支援+住まいの機能を併せ持つこれまでにないモデルの登場によって、医療・介護業界の地図はどう塗り替わるのか? そこで求められる医師の役割とは? 療養病床の見直しの過程で導き出された「介護医療院」という新たな枠組みを通して、慢性期医療や地域包括ケアシステムのあり方を考える。 一般社団法人 日本慢性期医療協会 会長 武久洋三氏 1966年岐阜県立医科大学卒、71年徳島大学大学院医学研究科修了。同大医学部第3内科を経て、84年に博愛記念病院を開設。93年医療法人平成博愛会理事長、96年社会福祉法人平成記念会理事長就任。多くの病院経営の立て直し依頼に応じるとともに、厚生労働省や経済産業省の審議会等の委員も務める。現在、平成医療福祉グループの代表として、病院、介護老人保健施設・
PHR(Personal Health Record)とは、患者が自らの医療・健康情報を収集し一元的に保存するしくみで、それを医療機関に提供するなどして活用する。先駆けて導入した医療機関では医療の質の向上や業務の効率化も図られたという。今後広がるであろうPHR。現場の医師こそ利点をいち早く理解し、自らの医療に生かす時代が来ている。 医療法人大和会 国分寺さくらクリニック 理事長・院長 村田光延氏 1991年弘前大学医学部卒業後、自治医科大学附属病院での内科初期研修を経て、1997年に同大学大学院医学研究科修了。Brigham and Women's Hospital:Harvard Medical School(アメリカ)に留学。2000年に帰国し、自治医科大学附属病院助手に。地域の総合病院での診療を経験後、2005年同大学医学部助手および同大学附属病院循環器センター病棟医長。2006年か
高収入の医師は生活に余裕がある。しかし一方では、子どもを医学部に進学させるための教育費がかさむ、生活水準が高いために公的年金では老後資金がかなり不足するなどの懸念材料もある。多忙であるため、家計管理に時間をとれない、専門家に相談する機会がない、それでいて勧誘を受けることが多いという注意点も。そこで、人生の三大資金とされる教育費と老後資金の考え方、資産形成の方法など、気になる点について専門家に聞いた。 家計の見直し相談センター代表 ファイナンシャルプランナー・CFP認定者 藤川 太氏 慶応義塾大学大学院卒業後、自動車メーカーで研究開発に従事したあと、ファイナンシャルプランナーに転身。医師など、高額所得者からの相談も多い。「1億円貯める人のお金の習慣」(PHP研究所)など著書多数。 どうする? 教育資金&キャッシュフロー 高校までの教育費は家計から捻出し 大学の資金は計画的に準備。 キャッシュ
高収入である医師。生活水準も高く、支出が多いことから、十分な資産形成ができていないケースも少なくない。医師が生涯職であることから老後への不安感も希薄といえる。しかし医師であっても病気などで働けなくなったり、死亡したりするリスクがあるし、子どもを医師に育てるなら教育費も莫大な額にのぼる。勤務医に適した資産形成、さらには確定申告で節税を図る方法について考えたい。 スキラージャパン株式会社 取締役副社長 ファイナンシャルプランナー(CFP) 伊藤 亮太氏 慶應義塾大学卒業後、証券会社の営業・経営企画部門などを経て、2007年にスキラージャパン設立。個人の資産設計を中心としたマネー・ライフプランニングの提案・サポート等を行うと同時に、企業やオーナーに対する経営コンサルティング、相続・事業承継設計の提案・サポートを主に行っている。個人からの相談の半数を医師が占める。マネーに関する講演、執筆、取材対応
がん専門病院や大学病院で 身につけた診療技術を 地域医療に役立てる 共立蒲原総合病院 内科医長 横山 ともみ氏(36歳) 宮崎県出身 2004年 宮崎大学医学部卒業、同大学医学部附属病院卒後臨床研修センター初期研修 2006年 宮崎大学医学部附属病院第一内科 2011年 宮崎大学大学院医学研究科(博士課程)修了 2012年 静岡県立静岡がんセンター消化器内科 2014年 宮崎大学医学部附属病院第一内科 2015年 共立蒲原総合病院内科 故郷の宮崎県を離れ、静岡県にある共立蒲原総合病院に勤務する横山ともみ氏。消化器がんが専門で、静岡がんセンターで研鑽を積んだことが、キャリアチェンジにつながった。これまで学んだ専門的な診療技術を、現在は地域医療に生かしている。患者にとって、より身近な病院で抗がん剤治療や緩和医療を受けられる環境作りを目指し、奮闘している。 リクルートドクターズキャリア5月号掲載
勤務地 大阪府大阪市北区 堺筋線 施設種別 一般病院 500床以上 、2次救急 募集科目 一般内科・総合内科 業務内容 病棟管理 必要な経験スキル: なし 電子カルテ 給与 6万円 1回あたり 交通費 給与に含む 車通勤可 病院付属の駐車場は通勤でご利用いただけませんので予めご了承ください。 お車で勤務される場… 勤務日 土 月1回~で相談 勤務時間 17:00~翌日9:00
※常時500人以上の事業場で専属産業医が必要な業務 (労働安全衛生規則第13条第1項第2号に指定の業務) (1).多量の高熱物体を取り扱う業務及び著しく暑熱な場所における業務 (2).多量の低温物体を取り扱う業務及び著しく寒冷な場所における業務 (3).ラジウム放射線、エックス線その他の有害放射線にさらされる業務 (4).土石、獣毛等のじんあい又は粉末を著しく飛散する場所における業務 (5).異常気圧下における業務 (6).さく岩機、鋲打機等の使用によって、身体に著しい振動を与える業務 (7).重量物の取扱い等重激な業務 (8).ボイラー製造等強烈な騒音を発する場所における業務 (9).坑内における業務 (10).深夜業を含む業務 (11).水銀、砒素、黄りん、弗化水素酸、塩酸、硝酸、硫酸、青酸、か性アルカリ、石灰酸その他これらに準ずる有害物を取り扱う業務 (12).鉛、水銀、クロム、砒素
日本の精神科医療は、長年にわたり「入院から地域への移行」が課題となっていた。32万人にのぼる入院患者のうち約20万人が1年以上の長期入院。平均在院日数は約300日と極めて長い。いわゆる社会的入院が多いためだ。 厚生労働省は2004年に、10年間で7万床の削減を目標に掲げた。だが、削減できたのは1万床程度にとどまった。退院後の患者の受け皿が不十分なうえ、病床削減による減収を危惧する病院が多かったからだ。 そして今年7月、厚労省の検討会から、長期入院精神障害者の地域移行に関する報告書が出された。新規入院患者が1年以内に退院できるような医療体制や、退院後のフォロー体制の整備を進める方向のものだ。「内科や外科などの一般科がそうであるように、精神科も急性期か療養型かの二極化が進んでいます。どちらにも該当しない病棟は、削減対象になるでしょう」と久喜すずのき病院院長の島﨑正次氏は語る。 同院自身の経営方
心身の機能が低下し、他者に依存せざるを得ない状況になっても「人間らしい」存在であり続けることを支える―フランス発祥で36年の歴史のある『ユマニチュード』は、哲学とその実践技術から成るケアメソッドだ。認知症をはじめ、あらゆる対人援助の場面で活かすことのできる本技法は、かつてない超高齢社会に直面し、コミュニケーションに悩む医師にどのような示唆を与えるのだろうか。 ジネスト・マレスコッティ研究所 所長 イヴ・ジネスト氏 トゥールーズ大学卒業後、体育学教師となる。1979年にフランス国民教育・高等教育・研究省から病院職員教育担当者として派遣され、腰痛対策に取り組んだことをきっかけとして、看護・介護分野に関わり始める。当時の同僚であるロゼット・マレスコッティ氏とともに、新たな認知症ケア技法ジネスト・マレスコッティ・ケアのメソドロジー(通称『ユマニチュード』)を創出。国内はもとより世界各国からの要請に
いつの時代も「開業」は、医師のキャリアにおいて大きな選択肢の一つだ。だが、都市部ではクリニックが供給過多の傾向があり、かつてのように開業しただけで成功するとは限らない。失敗しないためには、綿密な計画が不可欠である。医療だけでなく、経営者としての知識や判断力なども問われるのだ。マーケティングや資金調達、スタッフ採用……医院開業にまつわる最新事情を解説する。 「2008年のリーマンショックや、11年の東日本大震災の時は、開業件数が抑えられましたが、その前後は目立った増減はありません」 こう語るのは、医院開業専門の日本医業総研の植村智之氏。厚生労働省の調査からも、医院件数全体に大きな変化がないことがわかる(下グラフ)。最近の傾向としては、開業年齢の変化があるそうだ。「以前は40歳前後で開業するのが主流でしたが、今は30代前半の若手医師や、逆に定年前のベテランが開業に意欲的です。若手は、医学部入学
AI、ICTなどをはじめとする、テクノロジーの進展は目覚ましいものがあり、その波は医療の分野にも押し寄せている。地域医療でも先進医療でも、既に変革は始まっているが、今後ITはさらにどう進展し、どのような変革をもたらすか。それに伴い、従来の医療の常識や医師の役割はどう変わっていくか?第一線で変革に臨んでいる方々に未来展望を伺った。 東京大学 工学系研究科 技術経営戦略学専攻准教授 松尾 豊氏 1997年東京大学工学部電子情報工学科卒業。同大学院博士課程修了、博士(工学)。スタンフォード大学客員研究員を経て、現在に至る。産総研AIセンター企画チーム長。世界人工知能国際会議プログラム委員、人工知能学会理事・編集委員長、倫理委員長などを歴任。内閣府・人工知能と人間社会に関する懇談会など、政府系の委員も複数務めている。近著に『人工知能は人間を超えるか〜ディープラーニングの先にあるもの』(KADOKA
個人事業として開業し、利益が大きくなってきた時、さらに医院を拡大したいと考える医師も多い。医療法人化は定番のステップアップ手法だ。税理士法人日本医業総研の社員税理士・岡本啓子氏によると、医療法人化には節税のメリットがあると言う。 「個人事業主の所得税は最高税率が45%で、復興特別所得税の0・021%も課税されます。一方、医療法人の法人税は最高税率が23・9%で、さらに下がることが決まっています。復興特別所得税もありません」 さらに、個人事業では認められなかった項目を、経費化できるようになる。 「生命保険をうまく活用することで、保険料の一部を経費として計上できます。院長や理事への退職金や、役員報酬も経費になります」(岡本氏) ただし、院長が役員報酬を得ると所得税が高くなる。医療法人に慣れている会計事務所に相談し、法人税と所得税のバランスを考慮したほうがいい。 分院展開も、医院拡大によく用いら
優良物件と出会うには、十分な立地選定が大前提 医院の物件選定には、テナント、戸建て、医療モールなどの選択肢がある。自院の診療コンセプトが、都心の駅前やオフィス街の患者をターゲットとするなら、テナントを選ぶのが一般的だ。日本医業総研の植村智之氏は、選び方の注意点についてこう説明する。 「多くの不動産業者に出回っているのに長期間空室だったり、やけに賃料が安かったりする物件は、何らかの瑕疵があるか、入居条件が厳しいなどの可能性が考えられます。給排水、電気容量などがクリニックに適応しているかも確認が必要です」 戸建ての場合は2パターンの方法がある。一つは、自分の土地に自分で建物を建てる方法。もう一つは、土地のオーナーに建物を建ててもらい、そこを借用する「建て貸し」で、昨今、郊外を中心に増加している。 「少し都心を離れると、駅前は寂れていて大規模商業施設の近くに店舗が集まっています。そうしたエリアは
他の読み物を読む リクルートドクターズキャリアでは、医師お一人お一人が自分らしい働き方を見つけ、最適なキャリアを歩まれることを支援するため、役に立つ情報を多数発信しています。 科目別転職動向 科目毎の医師の年収事情 実録・私のキャリアチェンジ 医師の求人・転職にまつわるQ&A 転職の流れ リクルートドクターズキャリアのサービス紹介 キャリアアドバイザーのご紹介 医師の転職事例のご紹介 研修医のための大学医局紹介 「リクルートドクターズキャリア」今月の特集 医師の転職キャリアチェンジアーカイブ 医師のための開業コンテンツ 全国施設の医師&院長・理事長が語る現場インタビュー
個人事業主として開業すると、毎年、確定申告をすることになる。確定申告には「青色申告」と「白色申告」があり、通常は青色申告を選択する。課税所得を少なくでき、所得税や住民税、医師国民健康保険料を安く抑えられるからだ。長年にわたり、医院の会計顧問に携わる税理士法人日本医業総研の社員税理士・岡本啓子氏によると、大きく3つのメリットがある。 ①65万円の青色申告特別控除 複式簿記で収支を記帳して確定申告した場合、課税所得から65万円が控除される(簡易簿記は10万円控除)。 ②赤字の繰り越し 売り上げより経費が多く、赤字が出た場合、以後3年間にわたり、課税所得から赤字分を差し引くことができる。 ③青色事業専従者給与 妻など生計を一にしている人が医院を手伝った場合、給与を支払える。 「労務の対価として相当である金額であれば、経費として認められます。他人を雇用した場合と同程度の給与が目安です」(岡本氏)
自身の収入はほかの医師と較べてどうなのか。どのようなお金の使い方をし、どの程度の資産を保有しているのか、教育にどのくらいのお金をかけているかなど、他人のお金事情は気になるところ。転職を検討すべきか、開業するとどうなるかなど、キャリアを考えるうえでも、お金についてしっかり知っておきたい。そこで弊誌の会員である医師にご協力をいただき、お金に関するアンケートを敢行した。お金の専門家の解説とともにじっくりみてみたい。 アンケートご回答者は、一般病院勤務医が61%。年齢層は30歳~54歳を中心に、幅広かった。 直近の転職で収入が上がった人は約60%と、転職経験者の半数超。独立・開業でも収入アップを実現した人が半数以上にのぼるが、31%の人は収入がダウンしている。何歳まで働きたいかについては70歳までが多く、71歳以降の人も約30%にのぼる。 年収については、年齢層別に集計した。34歳まででは501万
ある腫瘍内科医が、「このMRIを知ってから私の患者さんのほとんどに実施しています」と言うほど信頼し、治療の方針決定や治療効果の判定に役立てているMRI技術がある。また、IVR-CTを使ってがんの血管内治療を行っている医師も、画像診断技術の進歩により、悪性度の高いがんを優先的に治療ができるようになると期待する。 最前線でがんと戦う医師の期待を一身に受けるMRIの最新画像診断技術とはどのようなものなのだろうか。また、がんの治療がどのように変わるのだろうか。 2004年、東海大学の放射線科医、高原太郎氏らは、拡散強調画像(Diffusion weighted Image 以下DWI)を全身に用いたDWIBS法(※)を考案し、がんのスクリーニングにおいて、PETと同様の画像をMRIで撮影することを可能にした。 ※DWIBS = Diffusion-weighted Whole body Imagi
実際にご自身で開業された内科の先生に、開業に至るまでの様々な経験を、順を追って赤裸々にご執筆いただいた全13回の連載企画です。匿名だから言える・書ける、当事者ならではのリアルな苦労や悩み、困難の乗り越え方の数々。きっと参考になります。 掲載記事一覧 (連載・全13回) 「開業七転び八起き」は『ジャミック・ジャーナル』2008年4月号から2010年4月号に掲載されました。 ※『ジャミックジャーナル』は2011年10月号より『ドクターズキャリア マンスリー』にリニューアルされました。
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