Google、2年放置のアカウントを削除へ 悪用される危険があるため
米Googleは5月16日（現地時間）、Googleアカウントが少なくとも2年間使用またはログインされていない場合、そのアカウントとそのコンテンツ（フォト、Gmail、ドキュメント、ドライブ、Meet、カレンダー、YouTube）を削除するようポリシーを改定したと発表した。ポリシーは同日発効だが、実際の削除はこの12月から開始する。まずは、作られたが全く使われたことのないアカウントから開始する計画だ。 9日にはイーロン・マスク氏がTwitterの休眠アカウントをパージ中だとツイートし、その目的はアカウント名の解放だとしていた。一方Googleは、放置アカウント削除の理由を、そうしたアカウントの多くには2要素認証などのセキュリティ対策が設定されておらず、その脆弱性がスパムなどに悪用される危険があるためと説明する。 削除の対象になるのは、個人のGoogleアカウントのみ。教育機関や企業などのア
なぜ人々は、ChatGPTという“トリック"に振り回されるのか？ Google「Bard」参戦、チャットAI戦争の行方
なぜ人々は、ChatGPTという“トリック"に振り回されるのか？ Google「Bard」参戦、チャットAI戦争の行方：清水亮の「世界を変えるAI」（1/8 ページ） OpenAIが2022年に発表した対話型AI「ChatGPT」の衝撃は、米国ビッグテック最強の一角であるGoogleを動揺させた。Googleは急ぎ「Bard」と名付けたAIチャットボットを投入し、巻き返しを図る。 側から見ていると急展開に心が躍る一方、果たしてこの戦いは本当に意味のあるものになっているのか。チャットボットを長年ウォッチしてきた筆者としてはハラハラする気持ちも少なくない。 まずは現状のAIチャットボット関連をまとめ、それからチャットボットの歴史を振り返り、現状、そして未来を予想してみたい。 深層学習チャットボット百花繚乱の2023年 最近になって深層学習をベースとしたチャットボットが注目を集めている。Open
「AIで大作家」の時代到来か 日本初“AIで作った小説”の文学賞、結果発表
「AIで大作家」の時代到来か――デジタルメディア研究所（代表：「ロッキング・オン」創刊メンバーの橘川幸夫氏）はこのほど、AI文章生成サービス「AIのべりすと」を使った初の文学賞「AIのべりすと文学賞」の受賞作を発表した。SF作家の高島雄哉氏が、AIがアート界を支配する近未来を描いた「798ゴーストオークション」が大賞に選ばれた。 AIのべりすとは、クリエイターのSta氏がGoogleのツール（TPU Research Cloud）も活用して開発したAI小説生成ツール。数行の文章を入力するだけで、続きの文章をAIが自動生成する。2021年にサービスを開始し、登録ユーザーは30万人を超えているという。 文学賞は、2022年2～6月に募集。10代から70代まで幅広い世代から、389作品の応募があったという。応募された作品を、「AR三兄弟」の川田十夢さんや、アニメプロデューサーの竹内宏彰さん、作家
TwitterのドーシーCEO、トランプ氏のアカウント凍結について11連投ツイートで語る
米Twitterのジャック・ドーシーCEOは1月13日（現地時間）、同社を含む多数のインターネット上のサービスがドナルド・トランプ米大統領をサービスから排除したことについて、長い連投ツイートで語った。「トランプ氏のTwitterアカウントを永久凍結したことについて、私は称えることも誇らしく思うこともない。Twitterは同氏に警告した後、入手した情報に基づいてアカウントの持続がTwitter内外での安全に対する脅威になると判断した。これは正しかっただろうか？」というのが最初のツイートだ。 「インターネットと世界規模の公共の会話は、人類の共通の理解と地球の平和構築のための最善かつ最適な方法だと信じている。だが、現在はそうなっていないことも認識している。われわれは今回学んだことに基づいて、改善していく必要がある」 「Twitterでアカウントを凍結することには重大な影響が伴う。アカウント凍結は
Linuxカーネルでの「master/slave」と「blacklist」禁止、トーバルズ氏が承認
Linuxカーネルの生みの親で最終的な調整役を務めるリーナス・トーバルズ氏は7月10日、Linuxカーネルでの包括的用語として「master/slave」（主人/奴隷）と「blacklist」を禁止する提案を承認した。 この提案は4日にメンテナーのダン・ウィリアムズ氏が投稿した。5月25日のジョージ・フロイド氏死亡をきっかけに続いている人種差別反対運動の中で、米Twitterや米GoogleのChromeとAndroidチーム、米Microsoftとその傘下の米LinkedInと米GitHubなど、多数のIT企業が同様の決定を発表している。 Linuxカーネルで禁止されるのは、シンボル名やドキュメンテーションでのこれらの用語の使用。ABIの維持に必要な場合や、既存のハードウェアやプロトコルに関連するコードの更新の場合は対象外だ。 master/slaveの置き換えとしては、以下を推奨してい
青空文庫、著作権あり作品や孤児作品の受け入れ拡大へ 「できるだけパブリックドメインに近い形での公開目指す」
パブリックドメインの文学作品をネット上で無償公開している青空文庫は1月10日、日本の著作権保護期間が作者の死後50年から70年に延長されたことを受け、今後著作権保護期間中の作品や、権利所在が不明な孤児作品も、パブリックドメインに近い形での公開を目指すと表明した。都内で開かれたシンポジウム「著作権延長後の世界で、我われは何をすべきか」で明らかにした。 著作権保護期間延長については、国内でもさまざまな議論があり、「権利処理が難しくなり、ビジネスや二次創作が停滞する」「散逸してしまう作品が増える」といった懸念が上がっていた他、「著作権保護期間の延長問題を考えるフォーラム」（think C）の議論では、「保護期間延長にメリットは無い」との結論も出ていたが、「TPP11」（環太平洋パートナーシップに関する包括的および先進的な協定）の発効で、2018年12月30日に作者の死後50年から70年に延長され
著作権保護期間「作者の死後70年」に 青空文庫、元日に「Public Domain Locked」と嘆く
著作権保護期間「作者の死後70年」に 青空文庫、元日に「Public Domain Locked」と嘆く 日本の著作権保護期間が作者の死後50年から70年に延長された。青空文庫は元日、「Public Domain Locked」と書かれた黒地に赤のバナーを掲示し、保護期間延長を嘆いている。 米国を除く11カ国が参加する環太平洋連携協定（TPP）の新協定「TPP11」が昨年12月30日に発効したのにあわせて、日本の著作権保護期間が作者の死後50年から70年に延長された。著作権保護期間延長に反対し、毎年元日に「Happy Public Domain Day!」のバナーを掲示してその年にパブリックドメインとなった作家の作品を公開してきた青空文庫は、今年元日、「Public Domain Locked」と書かれた黒地に赤のバナーを掲示し、保護期間延長を嘆いた。 日本の著作権保護期間については近年、
「Pixel Watch」の年内発売はない──Google幹部が明言
Googleの「Wear OS」担当幹部が、年内にオリジナル端末「Pixel Watch」（仮）をリリースすることはないとTom's Guideのインタビューで語った。また、2019年初旬のOSアップデートでバッテリー持続時間の改善を予定していることも明らかにした。 米Googleが年内にオリジナルスマートウォッチ「Pixel Watch」（仮）を発表することはない──米テクノロジー系メディアTom's Guideは8月31日（現地時間）、Google幹部へのインタビューに基づいてそう報じた。 GoogleのスマートウォッチOS「Wear OS by Google」担当エンジニアリングディレクター、マイルス・バー氏はインタビューで、「万人のための時計が理想だが、われわれはまだその地点に到達していない。現在はパートナーにフォーカスしている」と語った。
「個別の11人事件」は現実に起こせるか 「攻殻機動隊S.A.C. 2nd GIG」のゾクっとする話
「個別の11人事件」は現実に起こせるか 「攻殻機動隊S.A.C. 2nd GIG」のゾクっとする話：アニメに潜むサイバー攻撃（1/7 ページ） そう遠くない未来、現実化しそうなアニメのワンシーンをヒントに、セキュリティにもアニメにも詳しい内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）の文月涼さん（上席サイバーセキュリティ分析官）がセキュリティ対策を解説します。第3回のテーマは「攻殻機動隊S.A.C. 2nd GIG」です。 連載：アニメに潜むサイバー攻撃 サイバー攻撃は、時代に合わせ、攻撃の対象や手口が変化してきました。しかし近未来の世界、最新技術へのセキュリティ対策はイメージしにくい部分もあります。そこで、そう遠くない未来、現実化しそうなアニメのワンシーンをヒントに、セキュリティにもアニメにも詳しい内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）の文月涼さん（上席サイバーセキュリティ分析官）が
Twitter、全3.3億人のユーザーにパスワード変更勧める告知 社内バグ発見で
米Twitterは5月2日（現地時間）、全ユーザーに対し、Twitterへのログインに使っているパスワードを変更するよう求める告知を送ったと発表した。社内システムのバグで、パスワードをプレーンテキストで保存していたことが判明したためとしている。 社内調査の結果、パスワードが外部に流出したり悪用された可能性はないが、念のため全ユーザーに通知したとしている。ジャック・ドーシーCEOは「対策済み」だとツイートした。 パラグ・アグラワルCTO（最高技術責任者）は公式ブログで、同社ではユーザーがパスワードを入力する際、「bcrypt」という強力なアルゴリズムを使ってハッシュ化しているが、今回見つかったバグで、ハッシュ化処理の前にログにプレーンテキストで保存されていたという。 何人分のパスワードがテキストとして保存されていたのか、それがいつ頃からのことなのかについては明らかにしていない。 米Reute
トーハンの電子書店「Digital e-hon」終了 購入者にはポイントで“全額返金”
トーハンが運営する電子書店「Digital e-hon」が4月27日にサービスを終了。同サイトで購入したユーザーには、購入時の累計額（税込）相当のポイントを進呈する。 トーハンが運営する電子書店「Digital e-hon」は、4月27日にサービスを終了すると発表した。同サイトでコンテンツ（医学文献除く）を購入したユーザーには、購入時の累計額（税込）相当のポイントを進呈することで、実質的に全額返金する。ポイントは、電子書店「BOOK☆WALKER」（KADOKAWAが運営）などのポイントに変換できる。 Digital e-honは2012年オープン。同社が09年から運営していた医療従事者向け電子書籍販売サイト「Medical e-hon」を引き継ぐ形で、医学書が充実していたほか、一般の雑誌や書籍、漫画などもDRM付きPDFで販売していた。 サービス終了に伴い、本・雑誌コンテンツ購入者には、
Twitter、ついに初の黒字に
Twitterが、IPO以来初の黒字を達成した。売り上げは2％増、MAUは4％増だが、米国のMAUは前期より100万人減った。 米Twitterは2月8日（現地時間）、2017年第4四半期（10～12月）の決算を発表した。2013年の株式公開以来、初めての黒字になった。 ジャック・ドーシーCEOは株主向け書簡で、28％のコスト削減が奏功したと語った。 売上高は前年同期比2％増の7億3200万ドル、初の純利益は9108万ドル（1株当たり12セント）。前年同期は1億6700万ドル（1株当たり23セント）の赤字だった。株式報酬費やTACコストなどの特別費用を除いた非GAAPベースでは1億4140万ドル（1株当たり19セント）の黒字だった。 売上高、非GAAPベースの純利益ともにアナリスト予想（6億8640万ドル、1株当たり14セント）を上回った。
早川書房が「ネット発の官能小説」を書籍化したワケ
早川書房が12月に刊行した『JKハルは異世界で娼婦になった』。ネット発、異世界転生、官能小説という一風変わった小説だ。なぜあの早川書房が『JKハル』を書籍化したのか？ 直撃した。 クールな面持ちの制服少女が、こちらに視線を投げている。ピンクと黒を基調にした表紙に書いてあるタイトルは『JKハルは異世界で娼婦になった』。帯には「『女子高生ハル』が生き抜く手段は『春を売ること』だけだった」とある。あの早川書房が12月に刊行した小説だ。 早川書房といえば、ミステリやSF小説、ノンフィクションを数多く出版している老舗。しかし本書は一風変わっている。書いたのは北海道在住の男性。小説投稿プラットフォーム「小説家になろう」の派生サイト「ムーンライトノベルズ」で連載された、異世界転生ものの官能小説なのだ。 「えっ、ネット発？ 異世界転生？ しかも官能小説？」と頭の上にハテナマークがたくさん浮かぶ方も多いので
Google、「YouTube」を「Amazon Fire TV」から2018年1月1日に引き上げへ
米Googleが米Amazon.comの「Fire TV」および「Echo Show」から「YouTube」を引き上げる──。米The Vergeが12月5日（現地時間）、Google広報担当者からの声明文を添えてそう報じた。 事の始まりは3カ月前、GoogleがEcho ShowでのYouTubeサービスのサポートを停止したことだった。その直後、AmazonはGoogleの系列スマートホーム企業Nestの製品の扱いを停止。Amazonは11月に、Webアプリ経由でYouTubeへのアクセスを復活させていた。 GoogleはThe Vergeに対し、「われわれは、双方の製品およびサービスを消費者に提供できるようAmazonと合意したいと努力してきたが、AmazonはChromecastや「Google Home」などのGoogle製品を扱ってくれず、「Google Cast」に「Amazo
LinuxからWindowsに完全移行を決めたミュンヘンのその後
LinuxからWindowsに完全移行を決めたミュンヘンのその後：鈴木淳也の「Windowsフロントライン」（1/2 ページ） 官公庁でLinuxをはじめとするオープンソース運動の旗手として知られていたドイツのミュンヘン市は、過去13年以上にわたって「LiMux」と呼ばれるUbuntuベースのクライアントOSと、OpenOffice.orgから派生した生産性アプリケーション「LibreOffice」を使い続けてきた。 しかし、同市はこれらの利用をやめ、2020年末までに「Windows 10」および「Microsoft Office 2016」のシステムへと移行する計画を明らかにしたことで、IT業界からあらためて注目されている。その概要は以前にもお伝えしたが、その後の動きがあったので紹介したい。 市のIT部門が移行に難色のワケ 米TechRepublicによれば、ミュンヘン市の行政人事委員
Twitter、日本語ツイートでも英数字は「0.5文字分」に 残り文字数表示も変更
Twitterが文字数制限を緩和。日本語は140文字制限のままだが、半角英数字や記号を含む場合、その部分は「1文字」ではなく「0.5文字」とカウントされるようになった。 米Twitterは11月8日（日本時間）、英語などの言語で、ツイートできる文字数の上限を140文字から280文字に拡大した。日本語は対象外で、140文字制限のままだが、半角英数字や半角記号を含む場合、その部分は「1文字」ではなく「0.5文字」とカウントされるようになった。このため、日本語ツイートでも半角英数字を含む場合は、従来よりも多い文字数で投稿できる。 あわせて、入力時に残り文字数を表示する仕様を変更し、従来の数字によるカウントダウン方式から、円形のゲージに変えた。 文字数制限の緩和は、英語やドイツ語など、日本語、中国語、韓国語を除く言語が対象。140文字から280文字に拡大した。日本のユーザーの場合も、英数字や記号な
「ニコ動」有料会員、さらに減少続く
「ニコニコ動画」（ニコ動）の有料会員が3月末で243万人となり、初の減少に転じた12月末からさらに9万人減った。 カドカワが5月11日に発表した2017年3月期決算によると、傘下のドワンゴが運営する動画サイト「ニコニコ動画」（ニコ動）の有料会員が3月末で243万人となり、四半期として初めて減少に転じた12月末から9万人減った。 プレミアム会員（税込月額540円）は、ニコ動上の動画を優先的に視聴できる機能などを備えており、ニコ動を含む「niconico」サービスの屋台骨。1年前の16年3月末に達した256万人で頭打ちとなり、12月末には252万人に減少していた。
「うんこ漢字ドリル」登場 全例文に「うんこ」入り
「すべての例文に『うんこ』という言葉を使用することに成功した」という画期的（？）な漢字ドリルが登場した。その名も「うんこ漢字ドリル」（文響社）だ。小学1年生～6年生の全6冊で、各980円（税別）。 「新春のあいさつにうんこを持って行きました」（「春」の例文）、「父は青春時代によくうんこをもらしたそうだ」（同）、「鳥の羽音かと思ったらお父さんがうんこをする音だった」（「羽」の例文）――など、全例文に「うんこ」が登場する。 1年生～6年生までに習う漢字は1006字。各漢字につき3例文、3018例文すべてに「うんこ」という言葉を使用することに成功したという。 同社は「『うんこ』という単語は、大人は忌避しがちかもしれません。しかし、子どもにとっては気持ちが盛り上がる言葉であり、口にするだけで楽しくなる魔法のような言葉なのです」と指摘。子どもたちが笑いながら楽しく書き取りできることを意識したという。
「オープンソース vs. Windows」の最前線だったミュンヘンの現在
ミュンヘンと言えば、ドイツのバイエルン州の州都であり、多くの日本人には「オクトーバーフェスト（Oktoberfest）」に代表されるビール祭りの中心地として記憶されているかもしれない。しかし、ことIT業界におけるミュンヘンと言えば、「オープンソース vs. Windows」の最前線という意味合いを持つ。 2000年代に脱Windowsを大胆に進めたミュンヘン MicrosoftがWindowsでクライアントOSの支配権を決定的にした2000年代。そのカウンターカルチャーとしてオープンソースが注目を集め、ソフトウェアの開発や利用が広まっていった。ここで開発された技術群は現在のITインフラの根幹を支えているが、一方で「打倒Windows」的な掛け声で盛り上げられていた「デスクトップPC」としての採用はあまり広まらなかった。 こうした中、2000年代前半にミュンヘンが市職員のシステムをWindo
キュレーションメディア“狙い撃ち” Google検索、アルゴリズム変更の狙い - ITmedia NEWS
日本のGoogleが、内容の薄いキュレーションメディアを狙い撃ちにするアルゴリズム変更を実施。その背景や、影響を受けるサイトなどについて、SEO専門家の辻正浩さんに聞いた。 Google日本法人が2月3日、日本語検索のアルゴリズムを変更したと発表した。内容の薄い記事を大量に掲載するキュレーションメディアについて、検索にヒットしにくくしたようだ。Googleが日本語の検索アルゴリズムの変更について発表するのは極めて異例。「WELQ」騒動に端を発したキュレーションメディア問題に、Googleがついに本腰を入れて対策し始めた。 今回アルゴリズム変更の狙いや影響を、SEO（検索エンジン最適化）専門家の辻正浩さんに聞いた。 「ページ自体の評価が下がる」アルゴリズム Googleの発表によると、今回の変更により、検索上位に表示されることのみを重視し、記事の内容や質が低いサイトの検索順位は低下。その結果
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