結局、Zoomは使っても大丈夫なのか？（ITmedia ビジネスオンライン） - Yahoo!ニュース
新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、政府や自治体がテレワークの実施要請を出し、既に多くの企業が在宅勤務体制に移行している。これに伴い、Web会議を通じてリモートで打ち合わせや会議を行うワークスタイルが少しずつ市民権を得つつある。 【その他の画像】 こうした潮流に乗って一気に知名度を上げたのが、米Zoom Video Communications（Zoom社）が提供するWeb会議サービス「Zoom」だ。直観的に使いこなせる利便性の高さが評判を呼び、テレワークのニーズが高まった2020年3月以降、急速にユーザー数を伸ばしている。19年12月時点でZoomのユーザー数は1日当たり1000万人程度だったのが、20年3月時点では約2億人にまで増加した。 今やZoomはWeb会議の代名詞のように使われている。しかしここに来て、飛ぶ鳥を落とす勢いだったZoomに逆風が吹き始めている。ユーザー数の急増
Zoom、Cisco WebEX、TeamsをCASBでセキュリティで比較。結局Zoomは何が駄目?（大元隆志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
未だに多くの人が関心を寄せるZoomのセキュリティ。Zoomのようなクラウドサービス導入を検討する際にリスクアセスメントを迅速に行うCASBというツールが有るので、CASBを用いて比較を行った。 ■多くの企業がクラウドのセキュリティ評価に課題を抱えている 新型コロナウィルスによる「緊急事態宣言」発令によって多くの企業が急速にテレワーク環境の整備に追われている。テレワーク実現にあたって直ぐに利用を開始できるクラウドサービスの利用を検討する企業が多い。こういったクラウドサービスの利用に伴い情報システム部門を悩ませているのが「クラウドサービスのセキュリティ評価」だ。クラウドサービスは各クラウドサービス事業者が構築したシステムをサービスとして利用することになるため、セキュリティのレベルは各社統一されておらず、自社のセキュリティ基準を満たしているかを判断することが求められる。 こういったクラウドサー
ズームCEO「利用急増に追いつかず、新機能開発は凍結した」
ビデオ会議サービスの米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズの勢いが止まらない。1日の利用者は2020年3月に同2億人と2019年末の20倍に達した。新型コロナウイルスの影響で、多くの企業が在宅勤務に切り替えたうえ、一般や教育での利用が爆発的に増えた。ただし、想定しない利用でセキュリティー面の問題も表面化した。これらの課題をどうクリアするのか。本社のあるサンノゼ市の⾃宅で指揮する、エリック・ユアンCEO（最高経営責任者）に単独インタビューした。 米カリフォルニア州サンノゼ市に本社を構えるズーム・ビデオ・コミュニケーションズが提供するクラウド型のビデオ会議サービス。従来のサービスに比べて、相手側でIDを取得する必要がない、さまざまな端末と接続できるなどの特徴がある。使い勝手や画質や音質のよさから利用者が増えた。1対1でつなぐ場合は無料で40分間利用でき、複数の相手と接続する場合にはホスト側の1
Zoomだけじゃない！リモートワークの新「神器」（東洋経済オンライン） - Yahoo!ニュース
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、東京都を中心に、リモートワークや在宅勤務が、働き方の新たなスタンダードになりつつある。 この記事の写真を見る この流れでいち早く注目を浴びたのが、ビデオ会議システムの「Zoom(ズーム)」だ。アメリカのズーム・ビデオ・コミュニケーションズのエリック・ヤンCEOは4月1日、1日当たりの利用者数(無料も含む)がこの3月に2億人を突破したことを明らかにした。1000万人だった2019年12月から脅威の急成長だ。一方、ユーザーが急増しているのは、ズームだけではない。 ■「Teams」は1週間で1200万人増加 マイクロソフトのチャット・ビデオ会議ツール「Teams(チームズ)」は、全世界の1日当たりの利用者数(アクティブユーザー)が3月11日時点で3200万人だったが、3月18日には4400万人と、わずか1週間で1200万人増えた。さらに10万人以上の利用者がい
【更新】Zoomだけじゃない。無料で使えるビデオ会議アプリ徹底比較……Teams、LINEのメリット・デメリットとは
テレワークが増え、ビジネス以外にも多用する人が増えているのが、Zoomを始めとしたビデオ会議アプリだ。 こうしたビデオ会議アプリの多くは、一定の機能が無料で使える｢無料版｣が公開されていて、中小規模の事業者やフリーランサー、さらに個人でも気軽に利用できる。 一方、それぞれの特徴は、実際に使い込んでみないとわからない面も多々ある。今回は、代表的なアプリを実際に試して、その機能をチェックした。
在宅勤務で脚光、ビデオ会議の新たな主役「Zoom」とは
新型コロナウイルスの感染拡大で在宅勤務やテレワークの機会が増えるなか、存在感を高めているのがビデオ会議ツールの「Zoom（ズーム）」だ。米カリフォルニア州サンノゼに本社を置くズーム・ビデオ・コミュニケーションズが手がけるサービスで、世界で約70万社が利用するといわれる。 ビデオ会議サービスでは、米マイクロソフト傘下の「スカイプ（Skype）」など数多くのプレーヤーが競争している。そのなかでZoomが目立っているのは、使い勝手の良さが支持されているためだろう。例えばビデオ会議を主催する場合、会議のテーマや日時などを決め、参加者に専用のURLまたは会議室番号とパスワードを伝えれば招待できる。 他のサービスでは、参加者それぞれがIDを持ち、事前に交換しておく必要があるものが多い。一方、Zoomは会議の主催者がアカウントとIDを持っていれば参加者はIDを作る必要がない。会議中に資料を見せるといった
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ビデオ会議「Zoom」が日本で本格展開、SlackやTeamsにどう対抗？
