こうすれば眠れるという万人に共通する方法はない、と柳沢教授は言う。いい睡眠を手に入れるには、消去法で眠れない要素を排除していくしかないのだ。 その上で9つの心得を教えてくれた。 【1】日本の寝室は明るすぎます。寝室の照明を、雰囲気のいいレストランか、欧米のホテルぐらいまでに落とすのが必要です。光そのものに覚醒作用があり、朝浴びる光には体内時計をリセットするというプラスの効果があります。けれども、夜になっても明るいままだと、メラトニンという眠るのに必要なホルモンの分泌を抑制しますし、体内時計も後ろにずれてしまいます。このため、眠気が訪れにくくなるのです。昼行性である人間は、薄暗い環境でリラックスできるのです。直接照明ではなく、間接照明を取り入れるのも一つの手段でしょう。 【2】スマホのブルーライトが眠りを妨げるという意見もありますが、光量が少ないので、そこまで気にする必要はないと思われます。

日本維新の会の中条きよし・参院議員が知人に対して1000万円を貸し付けた際に「年利60％」とする契約を結んでいたことが、週刊ポストの取材でわかった。これについて専門家は出資法違反にあたる可能性を指摘している。5月7日（火）発売の同誌が詳しく報じる。 5月1日になって中条議員は、参院事務局に対して資産報告書の貸付金を「なし」から「1000万円」と訂正することを届け出た。これは4月末に週刊ポストの取材を受けて資産報告書上の記載について対応したものだが、問題の本質は“高利貸し”行為にある。 中条議員から1000万円を借りているA氏は取材に対し、「中条さんにお金を借りたのは事実です。利息が高く、返済できていない」と証言。A氏関係者から取材班が確認した「金銭消費賃借契約書」には、貸主として中条議員の本名で署名・捺印がされたうえで〈利息配当は年60％とする〉と記されていた。 A氏によると「最初の何回か

かつて「生まれ変わったら道になりたい」と供述し、その異常なまでの執着が話題になった側溝男が再び逮捕された。これで8年ぶり、3度目である。9月14日、兵庫県警はスマートフォンを動画撮影状態にして側溝に仕掛けたとして、神戸市内に住む無職の男性A（36才）を、性的姿態撮影処罰法違反の疑いで逮捕した。 「このAは8年前にも、同市内の女子大近くにある深さ約60cm、幅約50cmの側溝に身を潜め、女性のスカートの中をのぞこうとした容疑で逮捕されています。当時、Aは大人がやっと入れるサイズの側溝に、約5時間も仰向けで潜んでいたのです」（社会部記者） 犯行の特殊性もさることながら、Aを一躍有名にしたのが警察の取り調べに対して発した冒頭の供述だ。 「当時、通報の段階からすぐに『またあいつか』と署内の誰もが思うほどの“有名人”で、取り調べでは『長所はどこでも寝られるところ。短所は側溝に入ってしまうところ。興奮

MeToo運動が広まり、映画界をはじめとする「性暴力問題」の告発が相次ぐなか、それを報じる新聞社が見ないふりをしている性被害があった。その現場は、高校球児の聖地・甲子園。当事者たちが実名で告発する。【前後編の前編】 ＊　＊　＊ 夏の甲子園を目前に、全国各地で高校野球の地方大会が開催されている。 今年の甲子園は3年ぶりに観客の入場制限が撤廃されて盛り上がることが予想されるが、その陰で浮上したのが、女性記者が被る性被害問題だ。 〈詳細を初めて知って衝撃。私も甲子園で担当チームの取材中に被害を受けたから。表に出ていないだけで、女性記者への性加害はこれまでもけっこう起きているのではないだろうか〉 7月4日にツイッターでそう発したのは元朝日新聞記者の柴田優呼氏だ。高校球児たちが夢見る聖地で性被害が起きているという告発には多くの反応が寄せられている。 柴田氏が改めて本誌・週刊ポストの取材に答えた。 「

NEWSポストセブンでは、11月11日に〈【速報】防衛大で大規模クラスター発生か　コロナ対応に課題〉と題した記事を配信しました。防衛大学校（神奈川･横須賀市）では、11月7日に学生1人の新型コロナ感染が判明し、同8日にその旨が発表されました。前掲記事では防衛大での感染者が数十人規模にまで増加し、学内で隔離生活を送っているという取材結果を掲載しました。 その後、11月12日に横須賀市は、同7日の抗原検査で陽性だった防衛大の学生が、その後のPCRによる再検査の結果、「陰性」であったことが判明したと発表。患者発生届の取り下げがあったとして当初の患者情報を訂正するとともに、当該学生の濃厚接触者等84人にPCR検査を実施したところ、すべて陰性だったことを発表しました。 学内で約80人の学生らが隔離生活を送っているという事実と防衛大関係者への取材結果をもとに前掲記事を掲載しましたが、横須賀市の発表を受

安倍晋三・首相が辞任会見した直後から永田町では、“大臣手形”が飛び交い、菅新内閣の“閣僚名簿”が何度も書き直されている。早々に勝ち馬を見定めるや、総裁選はコロナ対策もそっちのけで、寝返り、おべんちゃら、足の引っ張り合いが繰り広げられる猟官運動の場と化した。 自民党大派閥が雪崩を打って菅義偉・官房長官支持に回ると、“ポストを持っていかれるのではないか”と気が気でない無派閥の菅グループ議員たちが直訴に動いた。 菅氏の子飼いで、「官房副長官候補」とみられている坂井学・元総務副大臣を中心とする「ガネーシャの会」の若手衆院議員15人は8月31日に菅氏を訪ね、1人ずつ“菅総理”誕生への思いを伝えて出馬を要請した。 一歩出遅れたのが参院の菅グループだ。三原じゅん子・党女性局長はその翌日、無派閥の参院議員11人で菅氏に面会し、「身を粉にして支える。菅総理誕生のために戦っていきたい」そう忠誠を誓った。 「三

新型コロナウイルスの感染拡大の防止のため、政府は全国すべての世帯を対象に「布マスク2枚配布」をスタートさせた。「洗えば繰り返し使える」という触れ込みの“アベノマスク”だが、その謳い文句をそのまま信じてはいけないようだ。 「実物を見てがっかりして、洗ってみてさらにがっかりしました」 そう話すのは関西地方の介護施設のセンター長だ。「全世帯への2枚ずつ配布」に先んじて、全国の介護施設に対しては、4月上旬に厚生労働省から介護士、入所者向けの布製マスクが届けられていた。 「第一印象は“ちっちゃい”でしたね。『安倍さんが使っているのと同じだ！』と職員の間で一瞬は盛り上がりましたが、実際に使おうとすると小さくて、アゴを隠せば鼻が出るし、鼻を隠せばアゴが出てしまう。あと、つけても息苦しくないので、『他人にうつさないのが主な目的とはいえ、こんなに通気性がよくて効果があるのか』という不安を口にする職員もいまし

「最近、娘に言われてiPhoneに替えたら、ネットもLINEも1台でできるようになって、とっても便利になりました。だけど、本人認証が面倒臭くてたまらない」 そうぼやくのは、ジャーナリスト・鳥越俊太郎氏（79）。いまやスマホは年齢を問わず“必需品”になりつつあるが、最初にスマホを起動する時に始まり、手続きや支払いなど、何かをするたびに本人認証を求められることになる。 「僕はLINEのほか、アマゾンや楽天、アップルIDでの買い物などいろんなサービスを使ってるけど、それぞれにログインするたびに本人認証を求められるから、煩わしくて仕方がない。しかもみんな本人認証に必要な文字数や、アルファベットと数字の組み合わせ方も違う。何回か失敗してログインできなくなって、再設定する羽目になったことは何度もあります」 しかもスマホのキャッシュレス決済の拡大を目指す経済産業省は今年4月、決済事業者に対して、より精度

日本市場を制圧した“巨大企業”の内実に迫るべく、ジャーナリストの横田増生氏は「東京ドーム4個分」の広さを誇るアマゾンの小田原物流センターに潜入した。注文された商品を倉庫から探し、梱包・出荷エリアに受け渡すピッキングという作業に時給1000円で従事した著者が目撃したのは、2000人ものアルバイトたちが置かれた過酷な労働環境だった。 ＊　＊　＊ アマゾンの小田原物流センターでは、9時ちょうどから朝礼がはじまる。アルバイトの大半は、遅刻を恐れ、5分前になるとあらかた集合している。リーダーの男性が、マイクを持って話す。 「昨日、川崎で左手を20針も縫う重大事故が発生しました」として、事故の模様の詳細と、どうすれば事故が防げるのかについて説明した。梱包時に、段ボールカッターで梱包材を強引に切ろうとしたため、カッターの先端部分が折れ、その勢いで梱包材を押さえていた左手を切って、縫ったという。 そのあと

台湾発祥の「タピオカドリンク」が大ブームだ。繁華街を歩けば若者がカラフルなドリンクで喉を潤す姿が目に入ってくる。だが、カップ底に沈む黒いタピオカが暴力団にとって“黒い真珠”に化けていることは知られていない。実態を、暴力団事情に詳しいフリーライターの鈴木智彦氏が明かす。 ＊　＊　＊ その店──暴力団経営のタピオカドリンク屋はJR山手線某駅に近い繁華街の一角にあった。立地も、ファンシーな店構えも、笑顔の店員も、暴力団と無関係にしか見えない。実際、働いている店員は、自分が暴力団のフロント企業でアルバイトをしているとは思っていないだろう。ましてや、SNS上にアップする写真を撮影したり、モチモチした食感を楽しんでいる“タピオカ女子”たちは、その代金が暴力団に還流されているとは想像すらできないはずだ。 若い男女に混じって行列に並び、人気メニューの『タピオカミルクティー』を買ってみた。透明容器に入れられ

「歯科治療」の世界には、急速な技術の進化がある。そのため、“かつての常識”が間違いだったと明らかになることが往々にしてある。その進化に追いついていない歯医者にかかると、症状が改善せず、むしろ歯の寿命を縮める可能性すらある。何が“最新常識”なのか。話題書『やってはいけない歯科治療』著者のジャーナリスト・岩澤倫彦氏がレポートする。 ＊　＊　＊ 虫歯治療といえば「銀歯」。丈夫で長持ちし、比較的安価な金属だったので、治療費も安い。現在も1か月間で、約180万本の「銀歯」治療が行なわれている。しかし、先進国で「銀歯」が主流なのは日本だけだ。 「銀歯」は長期間経過すると、合着用セメントが溶け出して隙間が発生する。それが、虫歯の再発原因となっていた。 「銀歯」の素材は、金・銀・パラジウムなどの合金だが、パラジウムが、レアメタルとして国際的に高騰。現在では金と同等の価格になった。もう「銀歯」は決して安い金

豊洲市場の開場はさまざまな形で報じられたが、この新市場が、築地から続く“暗部”を抱えたままであることを触れようとする者は少ない。市場最大のタブーに、新著『サカナとヤクザ』が話題のライター、鈴木智彦氏が、潜入取材で切り込んだ。 ＊　＊　＊ 築地市場の後を引き継ぐ豊洲市場は、最新鋭の設備を誇る。もはや商品である魚が雨風に晒されることもなく、カモメの糞が落下することも、ネズミに囓られることもない。 しかし、市場は決して浄化できない“汚染”がこびり付いている。密漁品だ。全国各地の港からヨコモノ（密漁品）が運ばれ、正規の品と混じり合い、小売店を通して消費者の食卓に運ばれる。こうした密漁品は、ほぼ間違いなく暴力団のシノギであるため、消費者は否応なくヤクザと共犯関係になる。最新鋭の豊洲市場はそれをつなぐ媒介である。 実際、市場を管理する東京都中央卸売市場総務課は苦し紛れに言う。 「衛生面での抜き打ち検査

11月14日に茨城県つくば市で、15日に愛知県知多市で、16日に千葉県栄町で、さらに20日には福岡県で2件と、高齢ドライバーによる事故は後を絶たない。 10月28日には、横浜市で軽トラックが小学生の集団登校の列に突っ込み、小学1年生の男児1人が犠牲になった。ドライバーの87歳男性は認知症の発症を疑われている。 こうした高齢ドライバーによる事故を防ごうと、国や自治体、メディアが一体となって65歳を超えた高齢者の「免許自主返納」を盛んに促す状況が続いている。 来年3月に施行される改正道路交通法では、75歳以上の免許更新時の認知症検査体制が強化される。11月15日に開かれた政府の関係閣僚会議でも、この改正道路交通法の円滑な施行に万全を期すとともに、事故防止の対策を積極的に講じるよう指示が出された。 ◆運転は“脳トレ” だが、こうした動きのなかで、語られていない側面がある。それは「免許返納に伴う高

4月から日本銀行政策委員会の審議委員に就任したばかりの櫻井眞氏（70）の経歴に疑惑が見つかった。日銀のホームページに掲載された櫻井氏のプロフィールには、中央大学経済学部を卒業後、〈昭和51年3月　東京大学大学院経済学研究科博士課程修了〉とある。にもかかわらず、いくら探しても博士論文が東大になかったのだ。 東大経済学部資料室の担当者が、博士課程にかかわる経歴の記載方法について、担当する同研究科庶務係に照会したところ、「『博士課程修了』は、博士号取得済（博士論文が審査を通った）を意味する」とのことだった。 東大資料室の室長代理は、「博士号を取得できなかった場合は、『単位取得退学』や『満期退学』といった言い方をします。櫻井さんはそれにあたるのでしょう」と説明した。 「退学」という字面はネガティブな印象を与えるが、それはあくまで経歴を説明する用語でしかなく、研究者として恥になることではない。 たと

日本には財閥の3大グループが存在する。三菱は1870年、三井は1673年、最も古い住友は1590年に、それぞれ岩崎弥太郎、三井高利、住友政友という創業者によって産声を上げた。いまや3大グループともに、各社の経営トップに創業家の名前はなく、表向きは創業家の存在感は見えてこない。だが、いまなお厳然と、その威光はある。 それが垣間見えるのが、「三菱開東閣（かいとうかく）」だ。三菱開東閣は伊藤博文の邸宅を創業家二代目の岩崎弥之助が購入したもので、現在は三菱グループの迎賓館として利用される。一般非公開であり、原則として三菱グループの役員クラスのみが利用できる「秘密の館」だ。だが、創業家だけはグループに勤めていなくても出入りできるという。企業の幹部らといまもつながっているからだ。 品川駅から10分ほど歩くと鬱蒼（うっそう）と生い茂る木々の間からお城のような洋館が姿を現わす。中は、ゆったりとしたソファと

NHK朝の連続テレビ小説『あさが来た』は11月20日放送回で視聴率25.0％を記録し、大ヒットした『マッサン』の最高記録に早くも並んだ。そんな人気ドラマの演出を巡って、ある論争が巻き起こっている。 口火を切ったのは本誌前号で掲載した「絶対に妾を描くべきだ」という漫画家の小林よしのり氏のコメントだ。史実では、主人公・あさ（波瑠）のモデルである広岡浅子と夫・信五郎の間には娘しか生まれなかった。そこで浅子の実家から呼び寄せた女中を妾にして、彼女が産んだ男児は後に浅子らが創業した大同生命の社長となった。 こうした史実に基づき、「正妻と妾の葛藤や当時の道徳観を正確に描くため、妾をドラマに登場させるべきだ」と小林氏が訴えると、「男尊女卑の象徴である妾など論外」「明治に妾は当たり前だったので登場させろ」「NHKは批判を避けているのでは」と視聴者の間で熱い議論が飛び交った。 妾は歴史を語るうえで、無くては

どんなに健康に気をつかっていても、出会い頭の交通事故で死ぬことはあり得る。まして大地震に遭遇したら死から逃げられぬこともあるだろう。 つまりそれは運命であり、その人の寿命ともいえる。せめて、平凡な人間の日々の暮らしがどんなリスクの中にあるのか知っていれば、「もしも」のときに諦めもつこうというものだ。 事故、事件、病気、自然災害……気になる「死ぬ確率」（1年間10万人あたりの死者数）を一覧表にまとめてみた。 【航空事故】0.0097人 【交通事故】3.2人 【豚の生レバー】0.71人 【ふぐ】0.033人 【風呂で溺死】3.1人 【階段等で転倒】2.1人 【落雷】0.011人 【大雪】0.074人 【ヒグマ】0.00094人 【ハチ】0.015人 【火山噴火】0.0028人 【地震（津波）】1.0人 【津波のみ】0.16人 【デング熱】0人 【熱中症】1.4人 【海】0.28人 【山】0.2

東京五輪のエンブレムにおける「パクリ騒動」。デザイナーの佐野研二郎さんはパクリを明確に否定しました。ここではパクリかオリジナルかの議論はしないでおきます。今回私が非常に感じたのが広告人と一般社会の意識差についてです。 文／中川淳一郎（ネットニュース編集者） 広告人といっても、新聞チラシの求人情報とかスーパーのチラシの世界の話ではありません。年間数百億円規模の広告予算を握っている日本有数のクライアントや、国・自治体系の巨大プロジェクトにかかわる広告人のことです。こうしたプロジェクトには大手広告代理店が入り、スタッフには著名クリエーター（社員・フリー両方）が参画します。フリーのクリエーターは元々は大手広告代理店にいて、目覚ましい活躍を遂げた末に自分の事務所を立ち上げ、さらに活動の範囲を広げていきます。通常の仕事は、クライアントや大手広告代理店から御指名で「○○さんにやっていただきたい！」と三顧

「途上国へのワクチン支援になる」というキャッチコピーで広がったペットボトルのキャップを集める活動は、小中学校や幼稚園などが参加する国民的運動になった。 ところが、キャップを集めるNPO法人「エコキャップ推進協会」が1年以上にわたってワクチン寄付をしていなかったことが発覚し、大騒動になっている。怒りの声が巻き起こるなか、渦中のNPO理事長が取材に応じた。 「キャップを集めてくださった皆さんには、説明不足を率直にお詫びしなければなりません」 そう語るのはエコキャップ推進協会（エコ推）の矢部信司・理事長だ。2007年8月に設立されたエコ推は、ペットボトルのキャップを全国から集め、リサイクル業者に売却。その利益を途上国の子供たちのワクチン代として、JCV（世界の子どもにワクチンを日本委員会）という別のNPO団体に寄付してきた。 「ペットボトルのキャップを集めて世界の子どもたちにワクチンを届けよう！

雷撃20本、爆弾17発、至近弾20発以上、銃弾無数──猛攻撃を受けて1944年10月、フィリピン・シブヤン海に轟沈した旧帝国海軍の戦艦「武蔵」はこれまで船影が発見されず、「幻の沈没船」と呼ばれてきた。 ところが、マイクロソフト共同創業者で資産家のポール・アレン氏が率いる調査チームが3月2日、水深約1000メートル地点で残骸を見つけたとする映像を発表し、日本中の話題をさらっている。 そんな中、アレン氏のチームより先に武蔵を“発見”していたと主張する別の団体も現われた。今年1月、日本の発掘調査会社などを中心に極秘裏に立ち上げられたという「戦艦武蔵発見プロジェクト実行委員会」メンバーがこう話す。 「10数年前、米シアトルにある音波探知機などの開発会社のアメリカ人オーナーが、フィリピン・レイテ島出身の妻と探索に乗り出し、9年前、シブヤン海の海底に『200メートルを超える鉄製の船影』があることを確認