カップめんを食べる機会が増えれば、何が減る？
忙しいときなどに、簡単に食事を済ませることができるカップめん。どのくらいの頻度で食べる人が多いのだろうか？ カップめん（うどん、そば、やきそば、パスタなどを含む）を食べる頻度は「週1回以上」という人が26.9％と、前回（2006年）の調査と比べ3.9ポイント減少していることが、マイボイスコムの調査で分かった。このほか「月に2～3回」という人は24.4％、「月に1回」（17.5％）、「数カ月に1回」（15.0％）という結果に。 カップめんを食べるという人は、ここ1年間で食べる頻度に変化はあったのだろうか。「増えた（やや増えたを含む）と回答した人は18.4％、「減った（やや減ったを含む）」は30.1％と、全体的にカップめんを食べる頻度は減少傾向にあるようだ。 カップめんを食べる頻度が増えたという人に、カップめんの利用が増えたことによって、利用が減ったものを聞いたところ「スーパー・コンビニ弁当・
一眼レフ市場のニコンVS. キヤノン――なぜキヤノンは“圧勝”できなかったのか？
一眼レフ市場のニコンVS. キヤノン――なぜキヤノンは“圧勝”できなかったのか？：山崎元の時事日想（1/3 ページ） 『アサヒカメラ』の4月号に「アサヒカメラ読者577人が選ぶベストカメラ2009」という特集が掲載されている。アサヒカメラ読者の約1％に相当する577人からアンケートの回答を得たというカメラランキングが目玉だ。『アサヒカメラ』の読者というと、写真好きかカメラマニアかのいずれかであり、平均的なカメラユーザーよりもかなりカメラに詳しいことは間違いない。その中でアンケートに回答を寄せた1％ということだから、実際にカメラを使い、その性能や使い心地を十分知った上でのカメラに対する評価と見ていいだろう。 「読者が選ぶ私のベストカメラ」および「私の愛用カメラ」のランキングが注目されたが、結果はどうだったか。結果は、率直なところ、少し意外だった。ニコンの圧勝であったことと、フィルムカメラの健
電子書籍はキャズムを超えられるか？――iPodに学ぶ普及への道
著者プロフィール：森田徹 1987年生まれ、東京大学教養学部文科二類在学中（4月から経済学部経営学科に進学予定）、聖光学院中高卒。現在、東大投資クラブAgents、自民党学生部、東京大学裏千家茶道同好会のサークルに所属している。投資・金融・経営・政治・コンピュータ／プログラミングに興味を持つ。日興アセットマネジメント主催「投信王 夏の陣」総合個人優勝、リーマン・ブラザーズ寄付講座懸賞論文最優秀賞。 前回（の本コラム）では、出版業界の市場構造について取り上げた。「雑誌はともかく、本（書籍）の売り上げが減っているのは単価が低くなっているからで、電子書籍を普及させて印刷・流通コストさえ削減できれば利益ベースでは出版不況を克服できる可能性がある」という内容だった。 そこで今回は、書籍の一般的な費用構造を分析、電子書籍の妥当な価格を検討した後、普及にはどのような電子書籍端末やファイル形式が望ましいか
4人の編集長が語る「ネット化が進むビジネス誌の現状、そして明日は？」
金融危機など、世界や日本の経済の話題について、そして業界動向から企業情報、投資情報――新聞やテレビのニュースよりも、専門性が高い情報を必要としているビジネスパーソンにとって、ビジネス誌は欠かせない。ここ数年、さまざまなビジネス誌がオンラインに進出し、多くの記事がWebでも読めるようになっている。 今回は誠編集部の呼びかけに応え、「ダイヤモンド・オンライン」「東洋経済オンライン」「プレジデントロイター」という有力ビジネス媒体のキーパーソンに集まっていただき、「Business Media 誠」編集長を含め4名による座談会を実施した。「Webビジネスの難しさとは？」「紙媒体から移行して感じるネットメディアの特徴とは？」「オンラインビジネス誌のビジネスモデルは？」といったテーマについて、今、まさに現場で変化を体感している各誌のキーパーソンが率直に語り合った。 左から東洋経済オンラインの丸山尚文編
正社員比率が上昇する13.7％――その理由は？
2009年度（2009年4月～2010年3月入社）に正社員を採用する企業はどのくらいあるのだろうか？ 正社員の採用が「増加する」と回答した企業は11.2％だった一方、「採用予定なし」は同45.9％に達していることが、帝国データバンクの調査で明らかになった。同社が実施した過去4年の調査を見ると、2005年度が21.2％、2006年度が25.5％、2007年度が25.2％、そしてサブプライムローン問題が表面化した2008年度は30.4％に増加。2009年度は前年度より15.5ポイントも増加していることから、「企業の経営環境が急速に悪化する中で、採用意欲は大幅に低下した」（帝国データバンク）としている。 業界別で見ると「不動産」（同59.6％）や「卸売」（同52.7％）が高く、特に「不動産」は前年度より19.9ポイントも増加した。 企業からは「現在の経済情勢下で、正社員の新規雇用はリスクが大きす
6カ月前と比べ、働く時間や自由時間に変化はありますか？
世界的な不況の影響で、ビジネスパーソンの労働時間に変化は出ているのだろうか？ 朝日大学マーケティング研究所の調査によると、1カ月当たりの労働時間は「増えた」（16.8％）という人より、「減った」（22.3％）人の方が多いことが分かった。 年代別で見ると20代（増えた25.0％、減った21.0％）と30代（同25.0％、同23.0％）においては、労働時間が「増えた」という回答が多い。また雇用形態別に見ると、正社員で「減った」という人は21.4％だったが、非正社員は同30.0％と、正社員を8.6ポイントも上回った。 労働時間が増えたという人に、その理由を聞いたところ「残業・休日出勤が増えたため（仕事量が増えたため）」が76.1％で断トツ。次いで「役職・職務内容が変わったため」（16.4％）、「同僚（人員）が減ったため」（13.4％）だった。一方、労働時間が減少した理由も「残業・休日出勤が減った
20年前の学生とは違う？ イマドキ学生の就職観
世界的な不景気の影響を受け新卒採用を減らす企業も出ているが、2010年3月に大学を卒業する予定の学生はどのような就職観を持っているのだろうか？ 毎日コミュニケーションズの調査によると、学生の就職観で最も多かったのは「楽しく働きたい」（35.3％）がトップ、次いで「個人の生活と仕事を両立させたい」（22.7％）、「人のためになる仕事をしたい」（12.9％）であることが分かった。 1991年に卒業した学生の就職観を見ても「楽しく働きたい」（31.9％）がトップ、次いで「個人の生活と仕事を両立させたい」（28.8％）がランクイン。20年前の学生と今の学生の就職観に大きな違いはないようだが、今の学生は「人のためになる仕事をしたい」（12.9％、1991年の学生は4.6％）と答えた割合が増えていることから、「“ボランティア精神”が加わってきているようだ」（毎日コミュニケーションズ）としている。 また
ﾆｭｰｽのﾋﾞｼﾞﾈｽ化-9 ＰＲの苦悩
キラーコンテンツの企業評価モノは、まずまず順調に船出できたが、それ以外の分野の記事をいかに充実させるかがポイントだった。もともとの理念は、社会人でも学生でも、職業記者に限らず、誰でもが記者登録できて、現場で個人が見て聞いて体験したマイニュース（＝私にとってのニュース）を送ってもらい、それを編集がブラッシュアップ、バリューアップして掲載していく、というのがＭｙＮｅｗｓＪａｐａｎのコンセプトだ。 図で表すと、図（右上）のようになる。これまでのニュースというのは、供給者側の視点で、記者クラブなどで官僚や企業が発表した情報や、個別にリークされた情報が記事になるのが王道だった。日経の一面トップなど「財務省は○○する方針を固めた」のような官僚リーク記事が非常に目立つ。政治面など、ほとんど永田町政局紙であり、政治家発の情報で埋め尽くされ、有権者の視点など不在である。 そこで、生活者、消費者、有権者という
衆院議員の所得は平均2697万円 優雅な“世襲ボンボン議員”たち
最新の議員所得ランキングを詳しく調べたところ、衆院議員は、平均2,697万円の所得を得ていることが分かった。麻生首相の4,439万円をはじめ、3千万円以上の所得があった優雅な議員は56人。その内容は、遺産の売却、土建屋などの“名ばかり役員”としての報酬、株式配当などだった。２世３世のボンボン世襲議員が多く、本来の議員歳費以外で多額の不労所得を得ている現状では、利益誘導も疑われかねない状況だ。（全衆院議員の所得一覧表付き） Digest 後ろめたいから「見せるだけ」 政治家の３つのビジネス 一等地「白金」の土地売却で１５億円 松野頼久氏（民主党） ストックオプションで節税失敗 立体駐車場で不動産ビジネス 「部落解放の父」譲りのゼネコン、不動産、株でボロ儲け 「同一住所の６社」からの役員報酬で５千万円以上稼ぐチルドレン 富士急を代々世襲 沖縄で不動ビジネスを展開 未公開株で３５７２万円民主・
メガバンク行員が警鐘 「税金で銀行ボロ儲け」のセーフティネット保証
私はＭ銀行（メガバンク）の支店で法人営業を担当する若手行員です。異常に情報管理が厳しいので会社名は伏せますが、今回お伝えしたいのは、昨年10月から始まった「緊急保証制度」の問題です。銀行がノーリスクで金利をかすめとれる仕組みのため乱脈融資になりがちな制度で、“ゾンビ企業”を延命させた挙句、最後は税金で穴埋めすることになるでしょう。最も利益を得るのは明らかに銀行で、最も不利益を被るのは、納税者。国民の金利が銀行に移転された「失われた15年」と同じ構図があります。 Digest ８～９割はセーフティーネット融資に 現場はモチベーション下がりまくり 2割は不良債権化する 「返済期間１０年」はおかしい 新産業の促進を阻んでいる 「納税者から銀行への利益移転」再び 政府は、今回のいわゆる「リーマン・ショック」以降の急激な不況への緊急措置として、中小企業の資金繰りを支援するために、昨年10月から「緊急
経営幹部として真実を知る為のスキルとは - コンサルタントが実践する問題解決手法
08年9月のリーマンショック以降、世界的な不況が本格化し、当初「蜂に刺されたようなもの」と「対岸の火事」を決め込んでいた我国も、09年に入り、実体経済に大きな影響が出始めてきました。最近、クライアント企業の経営者や経営幹部との会話の中で、それらに関する話題に触れない日はないほど、市場はネガティブな情報で溢れかえっています。 このような時期は、経営者や経営幹部として今の市場の状況を正確に把握し、それをできればポジティブに自社の次の戦略構築に活用する事が、重要な課題となっています。 このことは、何もマクロ環境や市場環境の把握に限らず、自社の営業実績や組織の現状把握など、ミクロレベルでも同じ事が言えます。つまり市場が今のような深刻な不況期にある時は、往々にしてネガティブな情報が溢れかえり、マイナス面ばかりが見えてしまいます。 同様に一企業で見た場合も、業績が低迷している時には、自社のマイナス面（
フードバンクにマクロビオティック……食に関する用語、どれだけ知ってる？
食育やオーガニックなど食にまつわる用語について、どのくらいの人が理解しているのだろうか。10項目の用語を比較したところ、理解しているのは「賞味期限と消費期限」が最も多く83.5％に達していることが、ネットマイルの調査で分かった。 次いで多かったのは「食育」（54.6％）、「スローフード」（45.8％）。一方、「知らない」という答えが多かったのは「FOOD ACTION NIPPON」（83.4％）、「緑提灯」（82.2％）、「マクロビオティック」（59.6％）、「フードバンク」（58.4％）。この結果について「日頃の食生活に関わりの深い用語については理解が進んでいるようだが、NPOやボランティア団体が行っている食に関する行動については、まだまだ認知度が低い」（ネットマイル）と分析している。 食をめぐる問題の中で最も気になるものは何ですか、と聞いたところ「日本の食料自給率の低さ」がトップで3
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電通「2008年日本の広告費」発表、総広告費は前年比4.7％減で7兆円割る
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
フルスピードの株価下落に関する変な噂 » 【SEO初心者のEvoブログ】
SEO対策とSMOでYahoo!（ヤフー）とGoogle（グーグル）の検索順位を上げアクセスアップを狙うつもりのブログ SEM・SEOのフルスピードが二営業日連続でストップ安となっております。 日足で見ると、この地合ではしょうがないかとも取れるのですが、日中足（3日分）でみるとかなり悲惨です。 19日の14：00過ぎから大きな売りが発生し、20日にストップ安張り付きとなり、本日23日は朝からストップ安一直線で、反発することなく1435枚もの売り物を残し終了しました。フルスピードの株価を見るようになって1、2年たちますが、何のネガティブリリースも無いのにこんな感じの売りというのは記憶にありません。 それにしても、Yahoo!ファイナンス早くデザイン戻してくれないかな。 社長から借りた株を謎の会社が空売りとの噂 Yahoo!ファイナンス掲示板では、社長が貸し株を行い、その会社がカラ売りを仕掛け
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日本で苦戦する「パッケージ型」のシステム開発
国内におけるシステム開発は、手組み開発や受諾開発を中心とした「スクラッチ型」が主流であることが分かった。ミック経済研究所調べ。 国内におけるシステム開発は、手組み開発や受諾開発を中心とした「スクラッチ型」が主流であることが、調査会社のミック経済研究所の発表で分かった。 ミック経済研究所によると、システムの中核を担うアプリケーション開発について、国内の市場規模は、2008年度で11兆7700億円と予測。その手法を大別すると「スクラッチ型」が8兆5484億円（72.6％）で4分の3弱を占めた。一方「パッケージ型」は3兆2220億円（27.4％）にとどまった。 2013年度にはスクラッチ型が9兆3109億円（68.7％）、パッケージ型が4兆2460億円（31.3％）の市場規模になる見通しで、アプリケーション開発の主流は5年後も大きく変化しないとみられる。 国内企業でスクラッチ志向が根強いのは「業
ネット広告の経済的影響力は、見積もられている市場規模よりずっと大きい | WIRED VISION
ネット広告の経済的影響力は、見積もられている市場規模よりずっと大きい 2009年2月19日 （これまでの 歌田明弘の「ネットと広告経済の行方」はこちら） ネット広告が増えると、ほかの広告が減るという具合で、広告費の総額はあまり変わらないといわれている。実際、日本でもアメリカでもＧＮＰの１パーセント台だ。 毎年「日本の広告費」をはじき出している電通が、昨年、フリーペーパーやフリーマガジン、インターネット広告の制作費など算定対象を増やしたために、広告費総額は一気に１兆円ほど増えて７兆円になった。しかし、それでもＧＮＰの1・36パーセントにすぎない。 したがって、「広告経済」などといってもそのインパクトは限られていると考えられがちだ。しかし、ほんとうにそうなのか。 ●電子商取引とネット広告の近さ 前回までに書いてきたように、ネット広告では、販売と広告はクリックいくつかの隔たりしかない。前々回
トヨタが気前よくカイゼンを教える本当の理由（1/3） ― ＠IT MONOist
本連載ではソフトウェア開発／運用でのCO2排出量見える化と、製造業における取り組みのポイントや算定における留意点を3回にわたり解説する。第1回となる今回は、そもそも製造業がなぜCO2排出量算定へ取り組まなければならないのかを解説しよう。
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