それでも出版社が「生き残る」としたら: たけくまメモ
http://www.apple.com/jp/ipad/ ↑apple「iPad」公式 ついに噂のiPadの全貌が公開されて、ネットもマスコミも上を下への大騒ぎであります。ここに来て、すでに報道されているアマゾンのKindleをはじめ「電子出版」を普及させるための役者（インフラとデバイス）が出揃った感があります。日本ではまだ普及以前の段階ですが、昨今の出版不況を脱出するための突破口は、もはや電子出版しかないというのは、衆目の一致するところではないでしょうか。 さて、かねてから電子出版による「個人出版支援」に力を入れているアマゾンやアップル、ソニー（の米国法人）といった企業は、自社と出版契約を結んだ著者に対して、「印税３５％を支払うぞ、いやうちは５０％支払う、それならうちは７０％だ」という具合に、「印税率競争」をヒートアップさせて著者を引き込もうとしています。日本では印税率は通常８～１０％
電子書籍、ｉＰｈｏｎｅで読めます モリサワが携帯向け閲覧ソフト (1/2ページ) - MSN産経ニュース
印刷媒体向けデジタル文字フォント（書体）業界最大手のモリサワ（大阪市浪速区）は１３日、高性能携帯端末「スマートフォン」向けの書籍リーダーソフトを今春、発売する方針を明らかにした。購読用の専用端末なしに書籍データを高機能の携帯電話で読むことができる。国内外のメーカーが電子書籍専用端末の投入をうかがう中、携帯電話で利用できる手軽さと独自の日本語対応機能を武器に、市場開拓を目指す。 ディスプレー画面で本を読む電子書籍端末をめぐっては、日本で昨年１０月に米国発の専用端末「Ｋｉｎｄｌｅ（キンドル）」の英語表示版が発売され、日本語版発売もささやかれる。米調査会社によると、平成２０年の日本の電子書籍市場は米国（１億１３００万ドル）を上回る５１億５５００万ドル（４６４億円）。昨年約５００万台だった電子書籍端末の市場規模は今年、一気に１千万台を超えると予測される。 モリサワが今回、発売する書籍リーダーソフト
ポット出版は今後の新刊を書籍版と電子本で発売します | ポット出版
■■ポット出版は2010年1月15日以降、新刊を書籍版と電子本（.book形式）で発売します ■■第一回の電子書籍は「本の現場」永江朗・著と「デジタルコンテンツをめぐる現状報告」 ■■無料ダウンロードキャンペーン、1月22日まで「デジタルコンテンツをめぐる現状報告」をまるまる一冊 書籍を読むための機器（デバイス）の改善や普及の予兆があるなかで、 ポット出版は今後発行する新刊を、基本的に書籍版（紙の本）と電子本でほぼ同時期に発売します。 コンテンツ・文書を読むということは今後も変わらないと思いますが、それを読む道具としての 機器が改善されています。また、紙というデバイスより、電子本端末がより有利な点も見のがせません。 読みやすさは、書籍版が良いかもしれません。しかし、保存スペースがほぼ不要、持ち歩き（あるいはクラウドに保存）が可能、 中身のテキスト検索が可能、厚い本であるならあるほどより軽く
日販とトーハン、2大取次が寡占する日本の出版流通事情
著者プロフィール 長浜淳之介（ながはま・じゅんのすけ） 兵庫県出身。同志社大学法学部卒業。業界紙記者、ビジネス雑誌編集者を経て、角川春樹事務所編集者より1997年にフリーとなる。ビジネス、IT、飲食、流通、歴史、街歩き、サブカルなど多彩な方面で、執筆、編集を行っている。共著に『図解ICタグビジネスのすべて』（日本能率協会マネジメントセンター）など。 日本の出版流通の際立った特徴は、日本出版販売（日販）とトーハンという2大取次（出版業界では卸売業、問屋）が君臨していることである。この2社の売り上げがいかに突出しているかは、取次上位7社の直近の年商を見てみれば一目瞭然だ。 出版社上位4社の年商は『新文化』の決算記事によると、講談社1350億円、小学館1275億円、9月に新しい決算が出る集英社が1376億円、角川グループホールディングスが映像事業339億円を含んで1416億円。 書店上位5社の年
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