前の記事　米メディアがだまされた「商工会議所の記者会見」(動画) 「感覚遮断」で幻覚出現：情報源の判断エラー説 2009年10月26日 Hadley Leggett Image: daveknapik/Flickr 実際にはそこにない色や物体が見えるようになるのに、幻覚剤は必要ない。感覚をほぼ遮断した環境にほんの15分間ほど身を置くだけで、精神的に正常な人の多くが幻覚を見る可能性があるという研究結果が発表された。 研究では、健康な被験者19人を、光と音を完全に排除した感覚遮断室に15分間入れた。その結果、通常なら脳に絶えず押し寄せている感覚情報を絶たれた被験者の多くが、幻覚や妄想、抑うつ感を経験したと訴えた。 この実験結果は、脳が自らの経験していることの出所を正しく認識できない場合、幻覚症状が現われるという仮説を裏付けるものだ。このような概念は、研究者の間で「ソース・モニタリングの誤り」と

前の記事　「マックまでの近さ」が光で表された米国地図 日本『ROBO-ONE』に登場した優れたロボットたち(動画)　次の記事 「拷問」は記憶を歪める：神経科学者の指摘 2009年10月 1日 Brandon Keim 水責めの一種『ウォーターボーディング』では、板に背中を固定し、頭に袋をかぶせて、頭を下に向けた逆立ちの状態で、顔の上、あるいは袋に穴をあけ口や鼻の穴に水を直接注ぎ込むことで急速に窒息を生じさせる。画像はカンボジアのクメール・ルージュがウォーターボーディング用に使っていた台。Tuol Sleng Genocide MuseumとWikimedia Commons 水責めや睡眠妨害(日本語版記事)で痛めつけたり、苦しい姿勢を強制したり、恐怖心を増大させたりする厳しい尋問手法は道徳的に非難されているが、さらに、誤った科学的根拠に基づいており、本来なら思い出させるべき容疑者の記憶その

路上生活者の６割以上がうつ病や統合失調症など何らかの精神疾患を抱えていることが、東京の池袋駅周辺で精神科医らが実施した実態調査で分かった。国内でのこうした調査は初めて。自殺願望を伴うケースも目立ち、調査に当たった医師は「精神疾患があると自力で路上生活から抜け出すのは困難。状態に応じた支援や治療が必要だ」としている。【市川明代】 国立病院機構久里浜アルコール症センター（神奈川県横須賀市）の森川すいめい医師らが昨年末〜今年１月上旬、池袋駅周辺で路上生活者の支援に取り組むＮＰＯ法人「ＴＥＮＯＨＡＳＩ（てのはし）」（清野賢司事務局長）の協力を得て実施。駅１キロ圏内に寝泊まりする路上生活者約１００人に協力を求め、応じた８０人を診察した。 それによると、うつ病が４０％、アルコール依存症が１５％、統合失調症など幻覚や妄想のあるケースが１５％。複数の症状を発症しているケースもあり、不安障害やＰＴＳＤ（

【衝撃事件の核心】“勘違い男”続出？　耳かき店の「ひざまくらマジック」は常連客をストーカーに変えた (1/5ページ) 2009.8.9 08:00 東京・秋葉原の耳かき店の常連客だった男が、売れっ子店員の女性と祖母を殺傷した事件は、男が女性に交際を断られ、店への出入りが禁止されてから、付きまとい行為を繰り返すようになっていた。出会いの場となった耳かき店は「癒し」を売りに急増、ひざまくらで耳かきをしてくれる恋人感覚のサービスに「好かれている」と勘違いする常連客も後を絶たないという。風俗店とは違って性的サービスがないことが、客を欲求不満にさせてストーカー行為に走らせる−。業界関係者からは、そんな声も出ているのだが…。「オレがやった」…両手を突き出した“ヨシカワ”　畳敷き３畳の部屋、やや落とされた照明。浴衣姿の女性がひざまくらをしながら、耳をもみほぐし、耳かきをそっと入れてくる。目にはタオルが

前の記事　ハイブリッド車等はガソリン車より総コストで得か：調査結果 自分の四肢を切断したい人々：BIID症候群と「脳と精神」 2009年7月16日 Alexis Madrigal flickr/wackelijimrooster オーストラリア人男性Robert Vickers氏は、何年も悩み抜いた末のある日、大量のドライアイスを用意して意図的に自分の左脚を傷つけた。外科手術によって切断せざるを得なくするのが狙いだった。 Vickers氏のこの行為は意図的なもので、同氏は病院で目が覚めたら片脚がなくなっていたその時の気持ちを、「究極のエクスタシー」と表現している[リンク先はVickers氏を紹介するABC放送の番組]。 Vickers氏は、精神医学界で近年「身体完全同一性障害」(BIID：Body Integrity Identity Disorder)と呼ばれる障害を持つ、数少ない患者の

２０〜３０歳代の若年層で、いらいらを感じる割合が増える半面、濃密な人間関係を求める傾向があることが、文部科学省系の統計数理研究所が１６日に公表した国民性調査の最新結果で浮かび上がった。全体では、社会に不満があるときに「選挙で考慮する」とした人の割合が過去最高の５５％に達し、「何もしない」は過去最低の２８％だった。 　この調査は５３年から５年ごとに実施され、今回で１２回目。全国の２０歳以上８０歳未満の男女６４００人を抽出し、０８年秋に３３０２人から個別面接で回答を得た。同じ質問文を繰り返すことで意識の変化を定量的につかむのが特徴で、これほど長期間続いている調査は世界でも珍しい。 　社会に対する悲観的な見方が広がるなかで、「ここ１カ月間にいらいらしたことがある」と答えた割合は、同じ質問を始めた９３年以降最高の４８％に上った。年代別にみると、５０代以上は前回からほぼ横ばいだったが、２０代（６３％