今回は、どんな人が「こころの病」にかかりやすいのかを、職種やベンダー／ユーザーの違い、年齢、性別、残業時間など、様々な属性で分析する。 まずは、職種ごとに見てみよう。図1は、職種ごとに見た、こころの病と診断されたことがある割合である。 こころの病と診断されたことがある割合が最も高かったのは、プログラマだった。21.3％と約5人に1人が、医師にこころの病と診断されたことがある。今回の調査の平均が15.5％なので、これはかなり高い数字である。プログラミングの仕事は、人間関係が希薄になりやすいことが原因だろうか。 プログラマに次いで高かったのは18.6％のSE。以下、運用／管理（18.2％）、保守／サポート（17.4％）、プロジェクト・マネジャー（16.7％）と続く。 逆に最も割合が低かったのは、管理職・経営者である。こころの病と診断されたことがある割合は8.6％と、平均の約半分だった。こころの

普段使用する漢字の指針となる「常用漢字表」が、2010年度にも改正される。新たに追加される196文字の中に、文字コード「シフトJIS」にない漢字が含まれているため、情報システムに大きな影響を与えそうだ。最新のJIS規格「JIS X 0213:2004」の改正に委員としてかかわった京都大学人文科学研究所附属東アジア人文情報学研究センターの安岡孝一准教授が、問題の核心を解説する。　　　　　（日経コンピュータ） 2009年11月10日、文部科学省の「文化審議会国語分科会」において、常用漢字表の改正案が承認された。現行の常用漢字表にある1945字から「銑」「錘」「勺」「匁」「脹」の5字を削除し、新たに196字を追加する改正案で、2010年度の内閣告示を目指している。 新しい常用漢字表が告示されると、「シフトJIS」や「EUC-JP」といった従来からある文字コードを使用するシステムで大きな問題が生じ

怖い話を聞いた。某大メーカーの幹部が雑誌をパラパラとめくっていたら、大口取引先であるメーカーの広告が載っていた。さっそくその幹部はそのメーカーを訪ね、「いやあ結構なことですな、このご時勢に広告をお出しになる余裕があって」と皮肉ったらしい。そう言われた中堅メーカーでは即日、広告出稿を停止したという。 業績不振で広告宣伝費を大幅に削減している大手メーカーの心証を悪くしたくないという配慮であろう。「余裕があるとみられたら、必ずや厳しく値下げを求められる」という現実的な理由もある。とにもかくにも、大切な顧客に「余裕がある」と見られてはならないのである。 かく言う私だって、上の人から「みんな忙しそうなのに、君は余裕だねぇ」などと言われたら、その瞬間からものすごく忙しそうなフリをして「いやぁ、ヘラヘラしているように見えるかもしれませんが実はすごく大変なんでして」とか、思いつく限りの悲壮ネタを披露するこ

システムインテグレータ最大手NTTデータを率いる山下社長は若い頃、汎用コンピュータ用のデータベース開発に取り組み、プログラムを自ら作っていた。その経験から山下氏は「人生のどこかで手を動かしてプログラムを作る仕事を経験した方が絶対に面白い。20代あるいは30代の前半くらいまでに真水の仕事をどれだけやったか、それがその後の人生の豊かさにつながる」と同社幹部としては異例の発言をする。（聞き手は谷島 宣之＝日経コンピュータ編集長、写真は小久保松直） 2009年度、100億円近い投資を計画していると聞く。狙いは何か。 100億円のうち、40億円くらいかけようと考えているのが、「倍速開発」という案件です。これが一番大きい投資になります。我が社としてぜひともやらないといけないのは、お客様のお気の召すまま、ご希望のオーダーメード・システムを、パッケージ・ソフトを使った場合と同じスピードで作って差し上げる、

2009年4月20日（現地時間），米Oracleが米Sun Microsystemsを買収することで両社が合意した（関連記事）。買収により，データベース専用機という形でハードウエアに進出（関連記事）していたOracleはSunのサーバーとストレージ，約4万7000社というユーザーベースを手にする。 さらに，OracleはSunの持つGlassFishなどのミドルウエア群も手にすることになる。中でも注目されているのが，2008年にSunが買収したMySQLである（関連記事）。データベース最大手のOracleにとって，オープンソースのMySQLは事実上最大の競合製品であるからだ。 Oracleは2006年にMySQLの買収に失敗 Oracleは3年前の2006年にMySQLの買収を試みて失敗している（関連記事）。米メディアの報道によればMySQLはOracleの買収提案を拒否。OracleはM

野村総合研究所（NRI）が発表した国内企業の「IT投資中期動向予測」によれば、2005年から08年までIT投資の年平均伸び率が4.6％増だったのに対し、08年～10年は一転して同6.0％減、10年～12年は同4.5％減になる。12年までIT投資が減少し続け、IT業界はトンネルを抜けられないという予測だ。 IT投資規模では、10年は05年の水準に近い29兆円、12年は03年同様の26兆5000億円を見込む。03年は前回のITバブル崩壊をまともに食らってIT業界が低迷していた時期。05年は痛手から立ち直り回復しかけた年だ。12年は08年と比較し、何と6兆4000億円もIT投資が縮小する。富士通と日本IBMの全売上高を合算した“ITマーケット”の消失は目前である。 予測した事態になるなら、IT業界では生き残りをかけM＆A（企業の合併・買収）や業界再編、とう汰は避けられない。NRIコンサルティング

コンピュータメーカーや大手SIerなどによる、再々委託禁止の動きはごく当たり前のものになってきた。 既に富士通や伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）、CSKシステムズ、新日鉄ソリューションズ（NSSOL）などの大手から中堅SIerまでが、3次の下請けを禁じる「再々委託禁止」の規則を導入（表1）。今回の取材で回答を得られなかったが、取引関係のある複数の企業によると、日立製作所も同様の方針である。 NTTデータと野村総合研究所（NRI）、NECは、現在のところ多重下請けを一律には制限していない。ただし、協力会社が外注を活用する場合は必ず報告と許諾を求めるなどして、下請けの管理を強化している。 再々委託禁止より厳しい外注制限を課すケースも出ている。キーウエアソリューションズやシーエーシー（CAC）は2次への業務委託も禁じるようにしたのだ。また、ある中小SIerは「最近、日本IBMの2次下請けと

この「プログラマになりたいあなたへの手紙」は，2008年3月24日に発売した日経ソフトウエア2008年5月号の特集「はじめてのプログラミング」向けに，6人のプログラマが著したものです。記述された内容は，執筆当時の情報に基づいています。ただし2009年3月下旬，寄稿者のみなさまは，その内容の確認と公開への同意をしています。

金融機関のシステム子会社に勤める高山真一さん（仮名）は，親会社の基幹系システムをオープン化するプロジェクトに，価格交渉の担当者として参加していた。このプロジェクトでは，親会社の担当者による強硬な値下げ要求により，数十人ものITエンジニアが苦しまされた。 「機能追加分は払わない」 親会社のシステム企画部門に所属するこのプロジェクトの担当者から，システムの概要仕様書を提示された。その仕様書に基づいて見積もることを求められ，約3億円（本誌推定）と見積もった。悲劇の種はこの時点で既にまかれていた。後から考えれば，この概要仕様書は，どうやらユーザーへのヒアリングを十分に行わずに作成されたものだった。それに基づいて見積もった金額が基準となってしまい，その後の不当な値下げが要求される事態を招くことになった。 概算見積もりの後に機能を詳細に検討すると，概要仕様書にはない，必要な機能が次々と判明する。精査す

「オレたち，マスゴミって呼ばれてるんだぜ，知ってた？」。向かいの席で藤堂さんが言う。もちろん知っている。小心者なので，そのことをいたく気に病んでもいる。 ゴミとか露骨に言われれば，ちょっと口を尖らせて言い訳してみたくもなる。けど，冷静に考えてみればちっとも意味があることではない。そう呼ばれるにはそれなりの理由があるわけで，弁明をしたらその「理由」がなくなるわけでもないだろうし。で，このことについて改めて考えてみることにした。 いらねーんだよ，お前ら まず，「マスゴミ」の意味である。ゴミと言うからには「不要なもの」，つまり，「偉そうにしてるけど，ちっとも役に立たないじゃないか。いらねーんだよ，お前ら」ということか。確かに年末年始のテレビ番組をつらつらと見ていて，「こりゃ，いらんと言われても仕方がないかなぁ」などと思わないでもなかった。一昔前まであったはずの，手の込んだドキュメンタリーや本格ド

2008年12月29日の始発からシステム障害で運行できない状態となっていたJR東日本の東北・上越・山形、秋田の全新幹線が復旧した（写真）。システムの問題を解消し確認後の午前8時55分、やっと東京駅から始発電車が出発した。 JR東はトラブル原因について「詳細を究明しているところ」（午前9時45分時点）としているが、障害は新幹線の運行を管理する情報システムで発生した。車両やダイヤなど運行の根幹を管理するCOSMOS（COmputerized Safety Maintenance and Operation systems of Shinkansen）と呼ばれているものだ。 29日早朝、COSMOSのコンピュータは稼働しているものの、営業運行に向け列車が割り付けられなかった。調査したところ、前日までの処理の問題によって、当日の運転ができるシステム状態になかったという。JR東の新幹線では前日12月

三菱東京UFJ銀行は2008年12月15日、旧東京三菱銀行と旧UFJ銀行の2系統に分かれていた勘定系システムを完全統合した。これにより、すべての店舗で同一の商品・サービスを提供できるようになった。2004年7月の経営統合発表から4年半。総費用3300億円、開発工数14万人月に及ぶ大規模プロジェクトが完了した。 勘定系は基本的に旧東京三菱銀のシステムに片寄せした。ただしATM（現金自動預け払い機）での通帳繰越など一部の商品・サービスは、旧UFJ銀の機能を採用した。旧UFJ銀の勘定系に接続している旧UFJ銀の店舗システムを、旧東京三菱銀の勘定系につなぎ替える移行作業を、この5月から8カ月がかりで進めてきた。 まず5月に、旧UFJ銀の機能を旧東京三菱銀の勘定系システムに搭載。旧東京三菱銀の店舗約250店で、旧UFJ銀と同様の商品やサービスを提供できるようにした。続いて7月から順次、旧UFJ銀の店

思いもよらなかった間違いをしでかした経験は誰にでもあるだろう。「なぜ間違えたのか」「たるんでいるのではないか」と質されても、「つい、うっかり…」としか答えられない。 ハイテクの粋である、情報システムの世界においても、こうした“うっかりミス”は発生する。そして、そのミスの結果、情報システムが停止ないし誤作動し、社会全般に迷惑をかけてしまうこともある。ミスの単純さに比べ、影響が及ぶ範囲は広いので、実に悩ましい。 2008年5月から6月末にかけて、情報システムに関する、うっかりミスについてずっと考えていた。「日経コンピュータ」7月15日号の特集記事、『「うっかりミス」は無くせる』（関連記事「トラブル原因の半分がうっかり」、「7割がうっかりに直面」）のデスクをしていたからだ。デスクとは、現場の編集記者を支える役回りである。 うっかりミスとは、いわゆるヒューマンエラーと言われるものである。発電所や交

システム開発の着手間際になって、ユーザー都合でプロジェクトが延期。ITベンダーにとっては真っ青な事態だが、不思議なことにこのトラブルだけはユーザー企業はどうもお気楽。というか、トラブルとの認識すらない人もいたりする。少し前に会ったシステム部長も「仕方ないよ」と平然と言っていた。IT投資の凍結話がちらほら聞こえるようになった今、着手延期のリスクには要注意かもしれない。 開発着手の直前の延期というのは、大型案件なら即、ITベンダーの経営問題だ。多数の技術者をプロジェクトにアサインしたのに、延期になれば簡単に数千万円の売上が吹き飛ぶ。技術者の人件費は固定費だから、技術者が塩漬けになりワークできないとなると、ITベンダーにとってはその分が損害となる。 アサインした技術者をすぐにリリースし、別の案件に参画させられるなら損害は軽微だが、それもまた難しい。いったんリリースしてしまえば、数カ月遅れで開発着

プロジェクト・チームのトップであるプロジェクト・マネジャーには，チームをスムーズに運営できる「適性」と，リーダーシップやネゴシエーション能力などの「資質」が必要だ。どんな適性や資質が必要なのかを，現場の視点から解説する。 布川　薫／日本IBM ゲスト執筆者：神野 幸英／日本IBM プロジェクト・マネジャーの役割は，プロジェクトの総括責任者として，コストや品質に全体的な責任を負いながら約束したシステムを構築し，予定通りに稼働させることにある。そのためには，プロジェクトのスコープ（範囲）の定義，開発コストの見積もり，適切なスケジューリング，開発計画の作成，必要なリソースの調達，プロジェクト・チームの組織化など，多くの仕事をこなさなければならない。さらに，プロジェクトのリスクを識別して対策を練ったり，発生した問題を速やかに解決していくこと，プロジェクトの遂行を通じてプロジェクト・メンバーを指導・

ユーザー企業のみなさんは、システム開発プロジェクトを進める際、ITベンダーに次のような依頼をしたことはないだろうか。 経営判断でシステムの稼働日は決まっている。だが、肝心の要件は固まっていない。「何としても納期を守ってくれ。要件定義と並行して、仕様が固まっている部分から、開発作業に着手してくれないか」。 すでに開発が済んだ部分について、利用部門から大きな仕様変更の依頼が来た。「予算はもう増やせない。申し訳ないが、最初に契約した金額のままで修正してくれないか。次の案件も御社に発注するから」。 新システムの予算を何とか確保した。あとはこの予算でシステムを開発してもらうだけ。「ハードウエア込み、要件定義から運用設計まで、すべて一括で契約してほしい」――。 頻繁とは言わないまでも、システム開発を進めるうえでは“よくある話”だ。問題があると分かっていても、経営層や他部門からの要請で、こうした依頼を

お会いするのは何年かぶりだから、さすがにちょっと老けたかなと思った。でも、せっかちに歩く姿も、甲高い声で熱く語る姿も、昔とちっともかわらない。「1993年からだから、ずいぶん長いですよね」。そう言われて指を折ってみれば15年。その間に、何度も彼に会い、語り、彼と彼の成果について実に多くの記事を書いてきた。 彼とは、中村修二氏のことである。最初に出会ったとき彼は、地方の中小企業に勤務する一技術者だった。ところが、1年も経たないうちに、カリスマ研究者と呼ばれるようになり、やがて「日本としては初めての企業人ノーベル賞候補」と目されるようになる。その彼から「会社を辞める」という連絡をもらったのは、1999年末のこと。地方企業の技術者から米有名大学の教授へと転身し、一躍全国区のヒーローになった。 その彼が古巣の会社からトレードシークレットで訴えられ、その反訴というかたちで、いわゆる「中村裁判」が始ま