サイバーコミュニケーションズ（以下CCI）、D2C、電通、電通デジタルの4社は3月10日、「2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。 同分析結果は、電通が2月に発表した「2020年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析したもの。さらに、国内電通グループのデジタル広告領域を担務する4社の2021年の予測も加えている。 2020年の日本の総広告費は6兆1594億円（前年比88.8%）と前年を大きく下回る結果となった。 「インターネット広告費」は新型コロナウイルスの影響を受けたものの成長を続け、「マスコミ四媒体広告費」に匹敵する2.2兆円規模、総広告費全体の36.2％の市場となった。 また、「インターネット広告媒体費」（「インターネット広告費」から「インターネット広告制作費」、「物販系ECプラッ

先日参加した動画広告のセミナーの資料が公開されていた。動画広告に関しては全然知らなかったので勉強になった。 実際に今日本で動画広告を配信しようと思っている企業はそんなに多くない印象だったけど、最近は動画広告が少しずつ配信されてきているらしい。 アメリカでの動画広告の市場規模は現在90億ドルとなっていて、2016年には今の３倍に成長すると予想されている。 セミナーでは、動画広告が拡大している背景と動画広告を配信する方法、動画広告の効果を最大化するKPI設計、口コミされる動画の事例に関してだった。 Video DSPを活用した次世代型オンラインマーケティング Video dspを活用した次世代型オンラインマーケティング_2013/8/7メンバーズ エンゲージメントマーケティングセミナー US市場で動画広告が伸びている理由 US全体では約1.8億人がオンラインビデオサイトに滞在し、１ユーザあたり

ネット広告。少し拡げてデジタル広告。その市場を過去10年でほぼ制覇してきたGoogleとそのライバル達の現状を改めて数値で見る。 — SEO Japan 私は暇を見つけると、株式会社の財務報告書を読む。大きなトレンドだけでなく、小さなトレンドが、この文書の中にハッキリと表れている。世界のデジタル広告への支出の55%は、グーグル、ヤフー！、マイクロソフト、フェイスブック、アマゾン、そして、AOLに集約されている。そして、コムスコア社によると、この6つの企業は、トラフィックが多いウェブサイトのトップ 6に該当する。 先日のアドエクスチェンジャーの記事は、GroupMが世界全体のデジタル広告への支出を1135億ドルと算出している点を指摘していた。その他のデータは、この6つの企業のフォーム-10k（年次報告書）を調べたララ・フィッシャーゼーニン氏の情報をベースにしている。 2011年にも同じような

日本版、広告テクノロジー業界マップ2013(ディスプレイ広告)＆2013年業界予測：DAC徳久氏インタビュー 『広告テクノロジー業界マップ』第三弾は、2012年までに一通りのプレイヤーが出そろい、今年はツールの活用、統合、そしてプレイヤーの淘汰が予測されるディスプレイ広告です。 今回は、株式会社プラットフォーム・ワン　代表取締役社長CEO　兼　デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社（DAC）取締役CTOの徳久昭彦氏に、ディスプレイ広告市場について、2012年の振返りと、2013年の市場予測についてお話を伺いました。 （聞き手：ExchangeWire Japan編集長 大山忍） ■  データ中心の広告に大きくシフトした2012年 --　2012年の日本のディスプレイ広告市場は一言で言うと、どんな年でしたか？ 徳久　そうですね、PCに関してはいわゆる純広告から、データ中心の広告に

米国では活用が拡がっている検索リターゲティング、日本ではまだまだという印象もありますが、今回は先を行きたいあなたのために、検索リターゲティングにおけるキーワードの選定方法について、特に既存の検索連動型広告と比較して形で考えてみた勉強になる記事をサーチエンジンランドから。 — SEO Japan 2012年を迎える時、ディスプレイ業界は検索リターゲティングの黄金時代の幕開けを実感していた。 「検索リターゲティングって何？」から「どこで検索リターゲティングを手に入れられるの？」、そして、最終的に「検索リターゲティングキャンペーンをレベルアップさせるにはどうすればいい？」と言う質問に変わっていった。この投稿で取り上げるべきトピックはあまりにも多いので、一番目に登場し、そして、最も重要とされる要素 – キーワードのリストから見ていこうと思う。 検索リターゲティングは、どの消費者にターゲットを絞り、

こんにちは、ウェブサービス本部の宮澤です。私は現在、自社コンテンツ内で自社のサービスをPRするため自社広告の管理を担当しています。 NHN Japanには数多くのサービスが存在するため、常時20〜30の自社広告が運用されています。自社広告は細かく効果測定を行うことが可能なので、毎週5〜10のバナーを入れ替えながら最適化を図ったところ、コンバージョン率、クリック率など、ほぼすべての指標で広告効果が向上しました。 自社広告の掲載メディアに関しても、livedoor、livedoorニュース、livedoor Blog、NAVER まとめ、各種アプリと多岐にわたっており、今では新規ユーザー獲得のための重要施策の一つとなっています。 今回は100種類以上の自社広告を制作、運用してみてわかった、効果の高い広告クリエイティブを作るためのコツをご紹介します。 1. 笑顔 VS 泣き顔 まずはLINEの自

“加藤公一レオ”の「広告業界的ぶっちゃけ話」 通販王国と言われる九州で、一貫してダイレクトマーケティング型ネット広告に従事し、ネット広告の第一人者と言われる株式会社売れるネット広告社の加藤公一レオ氏の広告業界的“辛口コラム” 「一般の広告マン」から脱して「売れる広告マン」になるには？ 私は大学卒業後、三菱商事株式会社に入社して、商社マンとして社会人をスタートして、「もっと華やかな仕事がしたい」というミーハーで不純な動機で25歳の時に広告業界（広告代理店）に入った。最初の配属は営業局だった。 そこから、20代は死ぬほど働いた。毎晩朝の3～4時ぐらいまで働いて、タクシーで家に帰り、また朝出社する生活の連続だった。 まだ未熟者の若手だったので、 “王道の広告マン（営業）”をやっていた。 上司からは「売上を上げろ！」と言われいつも怒鳴られ、 スタッフからは「仕切りが悪いよ営業さん！」といつもいじめ

先細りつつある従来のマーケティング手法 現在、インターネット上で集客を行っている事業者であれば、おそらく、SEOやPPC広告などの手法に多くのマーケティング予算が割かれ、売上に繋げるための戦略が日々練られていることだろう。だが、洗練されたオンラインビジネスの担当者であれば、徐々にそれらの成果も先細りつつあることに気づき始めているはずだ。 例えば、PPC広告であれば年を追うごとにライバルの競合会社は増え、キーワードの入札単価は年々高騰してゆく一方だし、SEO面でも最近のgoogle社のペンギンアップデートなどの影響を受け、今後SEOでどういう対応をすればよいかが分からない、といった担当者からの悲鳴も聞こえてくる。 一方では、twitterやfacebookなど、いわゆるソーシャルメディアを使ったマーケティングが声高に叫ばれているが、果たして、投資に見合った成果は出ているだろうか。ほとんどの事

真面目なソーシャルSEOの記事に後に何ですが、思いきりリンクベイトな記事を。日本でも時々、何らかの問題で放映が中止になるテレビコマーシャルがたまにありますが、海外で多いのが性的に過激すぎて放送中止になるコマーシャルです。特にアメリカなど日本以上にテレビは性的な映像に敏感なのですが、それでも、というか、だからからか？定期的に際どいラインでヒットを狙ったセクシー系CMが問題になり放送中止になったりしています。今回はそんな過去に放送中止にまで追い込まれたセクシー系CMベスト10を勝手に選んでご紹介。 — SEO Japan もし広告に1つ真実があるとしたら、それはこれであることに間違いはない：‘sex sells（セックスは売れる’。今は亡き偉大なコメディアンBill Hicksは、セックスは間違いなくどんな宣伝にも使うことができると乾いた声で言った。しかしながら、時々、この広告ジャンルは行き過

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

リスティング広告の運用にはすでに「定石」があるらしい。私自身は編集者なのでリスティング広告の運用なんて本格的にはしたことがないが、12月9日刊行の『リスティング広告 プロの思考回路』という書籍の編集中にそんな記述に巡り会った。本書の説明を自分なりに咀嚼して作ったのが、以下の「リスティング広告 運用チートシート」だ。 中小のネットショップにとってリスティング広告は重要な集客施策だが、運用を代理店に依頼するほどには予算がない。事情に詳しいWeb制作会社によると、配送作業の終わった深夜に担当者自ら管理画面と格闘するのが実状だという。 だとしたら、「リスティング広告 運用チートシート」は役に立つに違いない。何しろ『リスティング広告 プロの思考回路』はリスティング広告の「トッププロ」7名が著者。グーグル日本法人の元メンバー4名が含まれ、しかもそのうち2名はオーバーチュア（現ヤフージャパン）にも在籍し

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