「まさかこんなことになるとは…」トランプ氏の虚偽発言、発端はある女性の投稿か。後悔を口にSearch, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you.
街を捨てる
ソーシャルメディアを見る時間がどんどん減っている。禁欲的なネット生活を送っているからではなく、ただソーシャルメディアの流れが遅くなって、見るものが減っているのである。 一番わかりやすいのがFacebookで、私はそれなりにフレンドがいるはずなのだけど、ほとんど投稿がない。過疎地である。Facebookは必死になって、フォローしていない人気のページとか所属していないコミュニティの投稿を届けてくれるが、その中身は笑える動画とか美女の写真とかで、チョイス自体が古臭い。 これは四十代・男性という私に最適化されているからだろうか（他の世代の人達はもっと洗練されたコンテンツが流れてくるのだろうか）。それともFacebook全体が古臭いコンテンツに最適化されているのだろうか（他のコンテンツもあるが、笑える動画や美女が一番ウケると判断したのだろうか）。それともFacebookのアルゴリズム自体が古臭くなっ
若者どころか中高年も｢Facebook離れ｣が進行中…ヘビーユーザーが｢歌舞伎町のようなSNSになった｣と嘆くワケ 詐欺広告だけでなく､ニセ広告や出会い系広告も
メッセージアイコンは一番上の右側、私のアイコン、通知を示すベルのアイコンの次の吹き出しのようなマーク。私が押してしまったのはその下の「広告」欄にある、メッセージアイコンそっくりのマークだった。「新しいメッセージ。今すぐチェックしてください！」とまで書かれている。 ここは広告欄なので、通常は企業や商品のバナー画像と、短いメッセージが載っている。だがこれは、広告欄にメッセージアイコンと同じマークで、誤って押させる魂胆のニセアイコンだった。 まさかの楽天が最低最悪の広告を打つなんて 気づいた時はもう遅く、反射的に押してしまった私はなんと、楽天市場のトップページに連行された。用のない私はもちろん、すぐさまサイトを閉じた。 驚くとともに、大いに腹が立った。楽天のような大手企業がこんなに姑息なニセアイコン広告を使うとは。ユーザーを騙してwebサイトに強引に連れて行ったのだ。 しかも輪をかけて姑息なのは
トランプ氏、メタCEOに圧力 新著で終身刑示唆 ｜ 共同通信
Published 2024/09/01 05:07 (JST) Updated 2024/09/01 10:02 (JST) 【ワシントン共同】米共和党のトランプ前大統領が9月3日発売の新著で、IT大手メタ（旧フェイスブック）のザッカーバーグ最高経営責任者（CEO）に終身刑をちらつかせ、自身に不利な行為をしないよう圧力をかけていることが明らかになった。ニュースサイト、ポリティコが8月28日に報じた。 著書は「SAVE AMERICA（米国を救え）」。ザッカーバーグ氏が2020年の前回大統領選で、トランプ氏に対する陰謀を企てたとし「彼を注意深く監視している。今回、彼が違法行為をすれば、残りの人生を刑務所で過ごすことになる」と警告した。交流サイト（SNS）フェイスブックをトランプ氏に不利になるよう操作したとも指摘した。 フェイスブックは前回大統領選でバイデン大統領の息子ハンター氏の汚職疑惑を
食べログ、パズドラが相次ぎFacebook連携を終了 集客力低下が顕著
近年、Facebookアカウントを利用してサービスに会員登録やログインできる、Facebook連携を終了する企業が相次いでいる。2023年には「パズドラ」、24年には「食べログ」「プレミアムバンダイ」など様々なネットサービスが連携終了を発表。背景には、Facebook連携の集客力低下により、機能のアップデートにかかる開発コストが見合わなくなっていることがある。加えて、米Meta Platformsによる一方的なログイン停止の問題も露見している。 ログインにSNSアカウントを使用する「ソーシャルログイン」機能は、サービスの会員登録の簡易化による新規会員の獲得やサービスの継続利用率の向上、対象のプラットフォームでのリターゲティング広告の精度向上といった利点から、多くのサービスに導入されてきた。 ビジネスパーソンを中心に利用者を獲得してきたMetaの「Facebook」も、多くのサービス事業者に
メタ側が争う姿勢示す 前澤友作さんのSNS偽広告訴訟 | NHK
有名人などになりすましたSNSの偽広告による詐欺の被害が相次ぐ中、実業家の前澤友作さんが「名前や肖像を無断で使用した広告の掲載を許可していることは、パブリシティ権や肖像権の侵害だ」と主張し、アメリカのメタと、メタの日本法人に広告の掲載停止と損害賠償を求めた裁判が始まり、メタ側は「請求の法的な根拠が明らかになっていない」などとして、訴えを退けるように求め、争う姿勢を示しました。 実業家の前澤友作さんは、前澤さんの名前や画像を無断で使用した投資名目などの偽広告が、去年春ごろからメタが運営するフェイスブックやインスタグラムに大量に掲載されていて、そうした広告の掲載を許可していることは、パブリシティ権や肖像権を侵害しているなどと主張し、広告の掲載停止と損害賠償を求めています。 9日、東京地方裁判所で裁判が始まり、メタ側は「原告側は前澤氏の氏名または肖像を無断で使用したのは『氏名または名称不詳者ら』
「Threads」公開から1年、月間ユーザー数は1億7500万人を突破
Metaの最高経営責任者（CEO）であるMark Zuckerberg氏は米国時間7月3日、公開から1年を迎える同社のSNS「Threads」の月間アクティブユーザー数（MAU）が1億7500万人を超えたと発表した。4月時点の1億5000万人超から、約2500万人増えたことになる。 Threadsは、2023年7月の公開当初こそ機能が限定的だったものの、これまでに正式なウェブ版、フォロー相手の投稿のみを表示するフィード、キーワード検索、トピックのタグ付けなど、要望の多かった機能が追加されている。 同社は3日、Threadsの利用状況に関する調査結果も公開した。それによると、投稿の形態ではテキストのみが最も多く、全投稿の63％に上るという。一方、1つ以上の写真を含む投稿は全体の4分の1を占める。 2023年12月に導入された、投稿にトピックをタグ付けする機能では、これまでに5000万件以上の
ザッカーバーグ「日本の担当を解雇すれば日本人からMetaに対する詐欺広告のクレーム届かなくなるし人件費も浮くし一石二鳥やろ、ガッハッハ」
フェルヲ @makkinze この時点からMetaは日本の声なんか聞く耳持たんってスタンスだったもんな、一貫してて清々しい なおザッカーバーグは少し前に日本旅行してたのもサイコ感あって好き x.com/makkinze/statu… フェルヲ @makkinze Meta社の日本に対する煽りが強すぎる 4/16 : ・詐欺広告の責任はオレじゃなくて社会！🔥 4/19 : ・本物のホリエモン広告と関連するFacebookの個人垢がBAN ・自民のなりすまし対策ワーキンググループでのらりくらり回答 ・そんなことよりMeta AIリリースするで！日本は使えんけどな、ガハハ pic.twitter.com/62OW9ug6XT
Facebookから“著名人詐欺広告”激減？ 「対策できるのにやらなかった」疑惑
23年8月、起業家の前澤友作さんが日本法人のFacebook Japanに対して説明を求める内容証明を送付。その後、前澤さんをはじめとした著名人が続々と声を上げたが、Facebook側の対応は進まず、詐欺被害は拡大した。24年4月15日には、Facebook・Instagramの広告から投資詐欺被害にあった男女4人が、Facebook Japanに損害賠償を求める訴訟を提起している。 さらに前澤さんは24年4月10日、米Metaを提訴する意向を表明。これに慌てたのかMetaは4月16日、「著名人になりすました詐欺広告に対する取り組みについて」と題した声明を出したが、「詐欺広告対策に取り組んでいるが、世界中の膨大な数の広告を審査することには課題も伴う」などと、言い訳のような内容にとどまった。 前澤さんはこの声明に怒りを表明。予告通り5月15日、MetaとFacebook Japanに「1円」
facebookで｢詐欺広告｣が放置され続ける真因
AIを用いたシステムで使われる機械学習は、雑多な情報から傾向を導き出し、特定の情報を抽出することに長けた技術だ。不正広告の検出にAI技術を本気で応用しようとしているのであれば、人間による審査を併用することで大多数の問題を検出できるはずで、少なくとも同じ不正利用画像が何度も繰り返して広告に使われることはないはずだ。 ところが不思議なことに、メタに対する風当たりが強いEU圏においては、同様の不正広告をめぐる告発が見つからないのだ。これでは文句を言わない国や地域において、意図的にこの問題を放置していると言われても反論できないだろう。 これほどずさんな広告プラットフォームが放置されれば、各国政府による規制が強まる以前に、広告プラットフォームとしての価値が下がり、広告主の離反を引き起こす、あるいは業務の停止といった強い処分が下される可能性も出てくる。 230条は日本での免罪符になるのか この230条
なりすまし詐欺広告と“誤認”か 「ホリエモンAI学校」、Metaに広告アカウントを凍結される 運営会社は「ずさん」と苦言
ホリエモンAI学校は、ChatGPTを使った自動化ツールの作成やPythonのプログラミングなどを学べるオンラインスクール。堀江貴文さんをプロデューサーに迎え、今年1月に開校した。 なりすまし詐欺広告は、著名人の写真や名前を無断で使い、投資などを促すというもの。ZOZO創業者で起業家の前澤友作さん、実業家の堀江貴文さんら多くの著名人が、FacebookやInstagram上で、なりすましの被害に遭っている。両SNSを運営するMetaは4月16日に対策に関する声明を公表したものの、その内容が不十分として「（Metaに）行政処分を出すべき」（前澤さん）など非難する声が上がっている。 関連記事 “なりすまし詐欺広告”に対するMetaの声明に前澤友作さんら怒り心頭 「行政処分を出すべき」 著名人の写真や名前を使って投資などを促す詐欺広告の問題で、FacebookやInstagramを運営する米Me
著名人になりすました詐欺広告に対する取り組みについて | Metaについて
オンライン詐欺は、インターネットを通じて世界中の人々を標的とする社会全体の脅威です。 詐欺は、多くの場合に国境を越えて行われ、自動化やその他のあらゆる手法を使って、意図的に私たちの検出を回避しようとする、悪意のある人々による仕業です。金銭を目的とし、詐欺をはたらく者が、様々なサービスやウェブサイト上で、広告と投稿の双方を活用したり、プラットフォーム間を移動したりと、人を欺くために常に新たな方法を編み出し続けている、敵対的な状況です。 Metaは、プラットフォーム上における安全を守るため、長年にわたり大規模な投資を行っており、2016年以降、チームと技術に200億ドル以上を投資してきました。これには詐欺対策も含まれ、プラットフォーム上の利用者を詐欺から守るための多面的な対策を講じています。 これには、弊社プラットフォームのすべてにおいて、この種の行為を禁じるポリシーやシステム、利用者が自身を
詐欺広告シェア4割のMeta(旧Facebook)、被害対策として実質ゼロ回答のお気持ちを仰々しく表明 : 市況かぶ全力２階建
新宿のサマソニ「新宿三井ビルディング会社対抗のど自慢大会」、2024年はウィルオブ・コンストラクションが優勝 自民党総裁選は勝ち確みたいな雰囲気の小泉進次郎さん、神奈川選挙区にあるだけの百貨店「さいか屋」と語感が似ているだけの「オーイズミ」「勤次郎」の株を動かす
なぜミレニアル世代はTiktokを離れられないのか（あるいはおじさん・おばさんがFacebookを離れられないのはなぜか） | p2ptk[.]org
なぜミレニアル世代はTiktokを離れられないのか（あるいはおじさん・おばさんがFacebookを離れられないのはなぜか）投稿者: heatwave_p2p 投稿日: 2024/4/152024/4/15 Pluralistic Z世代のTiktok離れが進み、Tiktokerの中央値がミレニアル世代（あるいはさらに上の世代）になったというニュースを受けて、コメンテーターたちはこぞって、Tiktokはもはや若々しい輝きを失ってクールではなくなったのだと囃し立てている。 – https://www.garbageday.email/p/tiktok-millennials-turns だが、「なぜZ世代のキッズがTikTokから離脱しているのか？」という疑問はナンセンスだ。正しい疑問は、「なぜミレニアル世代はTikTokから離れないのか」なのだから。つまるところ、我々は「メタクソ紀（ensh
![なぜミレニアル世代はTiktokを離れられないのか（あるいはおじさん・おばさんがFacebookを離れられないのはなぜか） | p2ptk[.]org](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/e304e808cc6db530f3804c045c32388116227c62/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fp2ptk.org%2Fwp-content%2Fuploads%2F2024%2F04%2Fmillinnials-tiktok.webp)
メタの投資広告、半数以上が著名人なりすましか 1位は森永卓郎氏、2位に堀江貴文氏
実業家の前沢友作氏や堀江貴文氏をはじめとする著名人が、SNSの投資詐欺広告に肖像や名前を無断使用されている問題で、米IT大手メタ（旧フェイスブック）がフェイスブックやインスタグラムなどを通じて今年配信した投資広告のうち、半数以上がなりすましとみられることが14日、分かった。投資広告の配信元の約65％はアカウント名に日本語が含まれていなかった。日本語が用いられていても不自然なケースもみられ、海外から大量に配信されている可能性がある。 2万742個を分析すると…警察庁の集計によると、SNSを使った投資詐欺の令和５年の認知件数は2271件。被害総額は約278億円に上った。犯人と最初に接触した際に使われたSNSは、男性はフェイスブックが22・1％、女性はインスタグラムが31・5％で最多だった。13日には、神戸市の58歳の女性がフェイスブックを通じ、堀江氏をかたる人物に5000万円超を詐取される被害
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なぜSNSのアルゴリズムは10代の少年に暴力的なコンテンツを見せるのか - BBCニュース
【速報】前澤氏ら著名人なりすまし『詐欺広告』 FB運営のメタ社側は争う姿勢「掲載主体ではない」 メタ社日本法人を訴えた裁判始まる 神戸地裁（読売テレビ） - Yahoo!ニュース
Meta AI
【やじうまPC Watch】 「なめてんの？」「広告配信業務停止の行政処分を」。前澤友作氏が詐欺広告に対するMetaの声明に不快感
前澤友作さん、米メタ社を提訴へ - Yahoo!ニュース
