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宗教に関するodd991のブックマーク (144)

  • 『週刊文春』を買うなかれ! - 唐松模様

    週刊誌がいいかげんな記事を書くことは読者も十分ご存じだろうが、10月25日号の『週刊文春』で生長の家に触れた記事のデタラメさには開いた口が塞がらなかった。今朝の新聞に載った同誌の広告の見出しを読んで、同誌を買おうと考えている人がもしいたとしたら、私は「お金と時間のムダ遣いは、やめた方がいいです」とご忠告申し上げたい。では、そんなツマラナイ記事のためにお前はなぜブログを書くのか? と訊かれるならば、「事実無根のデタラメを、事実だと認めるわけにはいかないから」とお答えするほかはない。 同誌の記事の大要をひと言で表現すれば、「橋下大阪市長の“日維新の会”の東京事務所の維持費を生長の家が負担する合意ができた」ということで、全くのデタラメである。同記事は、この資金提供の理由もまことしやかに書いているが、これまた全くのデタラメである。同記事によると、その理由は、生長の家総裁である私が「政治に未練を残

    『週刊文春』を買うなかれ! - 唐松模様
  • 【緊急ニュース】日本が占領された模様 [Urgent News] Japan Has Been Occupied

    「お伝えしているように、日時間の午後10時30分頃から東京侵攻が開始され、民間人に多数の犠牲者が出ている模様です」――各国のニュース番組は日占領の瞬間をこう報じた...!? "As we have been reporting, the invasion of Tokyo has started around 10:30 am Japan Time and there are many people who are already being victims of the attack." - News Stations in various countries has reported the moment of Japan being occupied...

    【緊急ニュース】日本が占領された模様 [Urgent News] Japan Has Been Occupied
  • 天皇を危険にさらす自民党憲法改正案 | ザ・リバティWeb/The Liberty Web

    自民党憲法改正推進部は憲法改正の原案をまとめ、同役員会で2日に了承した。4月末には最終案をまとめ、国会提出を目指すとしている。 その原案は、天皇を元首と定めることが一つの目玉だ。第1条は、「天皇は、日国の元首であり、日国および日国民の象徴であって、その地位は、主権の存する日国民の総意に基づく」となっている。 国際的には、国家元首は外交や軍事において国家の最終責任を負う。アメリカの元首である大統領はそうした権限をすべて負っている。天皇を元首とするならば、外交・軍事、その他国際社会との交渉の結果責任を問われるのが天皇だということになる。 先の大戦でアメリカが占領したとき、天皇伝統が廃止されてしまってもおかしくなかった。 真偽は確定していないが、近隣の大国が日を占領した場合、「天皇の処刑」を目指しているという秘密工作文書の存在も報じられている。 その中で、あえて天皇を元首と位置づける

    天皇を危険にさらす自民党憲法改正案 | ザ・リバティWeb/The Liberty Web
  • 「週刊文春」に抗議文を送付 | 世界平和統一家庭連合 NEWS ARCHIVES

    2011年9月8日号「週刊文春」に、統一教会批判記事が掲載されました。記事を書いたのは、長年、反対派ジャーナリストとして活動してきた石井謙一郎氏です。 記事内容には、事実に反する数多くの記載があったため、広報局は日(3日)、出版元の文藝春秋社および記者の石井謙一郎氏に対し、謝罪と訂正を求める「抗議文」を送りました。 【記者の石井謙一郎氏とは何者か?】 まず、今回の記事を書いた石井謙一郎氏について述べておきます。 批判記事を書いた石井氏は、有田芳生氏らと共に反統一教会活動をしてきたジャーナリストです。有田芳生&「週刊文春」取材班編『脱会』(1993年12月1日、教育史料出版)を読むと、彼は元オリンピック新体操選手・山﨑浩子さんの統一教会入信をスクープ。その後、反統一教会の人物を支援する立場で、彼女の脱会に至るまで、失踪事件をはじめ統一教会批判報道の一翼を担ってきました。 すなわち、山﨑さん

  • 統一協会が全国の地区長・教区長・教会長に出したサッカー大会“2万人動員”指示文書

  • 統一協会に乗っ取られた?『荒川灯籠流し』

    毎年8月の第一土曜日、東京北千住・荒川の河川敷で開かれている催し物がある。毎年1500~2000人が来場し近隣住民の夏の風物詩となっているこのイベントに、統一協会(統一教会)が深くかかわっていることが判った。 如何にしてカルト団体が地元の催事にい込んでいったのか、その経緯が明らかになってきた。 更に、区の公社から毎年多額の助成金が交付されていたことも判明。 参加した市民のカルト被害も危惧される荒川灯籠流しの現状をリポートする。 ◆第九回荒川灯籠流しと音楽会 2003年8月2日に被爆二世の歌手・山村貴子の発案で第一回が開催され、今年で九回目を迎えた『荒川灯籠流しと音楽会』。灯籠を川に流し死者を弔うことを趣旨としているが、今年は東日大震災の犠牲者への追悼がメインテーマだ。千住新橋の近く、荒川河川敷・虹の広場で毎年開かれているこのイベントの運営を統一協会(統一教会)信者が手伝っているとの情報

    統一協会に乗っ取られた?『荒川灯籠流し』
  • ノルウェー爆発・乱射事件容疑者、「キリスト教右派」報道に懸念

    ノルウェーで22日生じた爆発・乱射事件首謀者としてノルウェー警察に拘束されているアンネシュ・ブライビーク容疑者(32)は自身が80人近くの人々を殺害し、数十人を負傷させたことを認めた。同容疑者は一部メディアでは「クリスチャン・テロリスト」として報道されているが、同容疑者自身は自身が宗教的な人間であることは否定している。米クリスチャン・ポスト(CP)が報じた。 CPによると、25日ノルウェー裁判所で、同容疑者は今回の多くの無実の人々の命を奪った殺傷事件において、「テロリスト」として求刑を課さないで欲しいと懇願したという。同容疑者は今回の殺傷事件は欧州を守るために必要不可欠なものであったと信じているという。 裁判官のキム・ヘーガー氏は、「裁判所では同容疑者は今回の爆発・乱射事件はノルウェーと西欧諸国がマルクス主義とイスラム教に乗っ取られようとしている最中で起こらざるを得ない事件であったと信じ、

    ノルウェー爆発・乱射事件容疑者、「キリスト教右派」報道に懸念
  • 最近統一教会系のブックマーカーが増えているのでメモ - 量産型ブログ

    日常的にメタブックマークを見続けることにより順調にSAN値を減らす日々を過ごしていますが、ここのところ統一協会系ブックマーカーの活動が増えているのでメモ。 b:id:sudo_chown b:id:fumichan23 b:id:sashatwix b:id:uciga b:id:babylonia2011 b:id:mizuno8387 b:id:touitsumizuchan b:id:moonie b:id:wavewave2013 b:id:member21 b:id:evifrailove b:id:kimkim108 b:id:ucadachi b:id:tameniikiru

    最近統一教会系のブックマーカーが増えているのでメモ - 量産型ブログ
  • 高橋洋一氏@幸福の科学 - hamachanブログ(EU労働法政策雑記帳)

    ある種の経済学者には幸福の科学に対するシンパ感情があるのでしょうか。今度は、高橋洋一氏が「ザ・リバティ」にご登場です。 http://www.irhpress.co.jp/detail/html/N0192.html >014 大川隆法総裁 講演会レポート「高貴なる義務」を果たす人材を輩出したい ほか 016 日中再逆転 直言1 経済成長で多くの問題が解決できる 元財務省、嘉悦大学教授 高橋洋一 直言2 200兆円ファンドで日は甦る 国際金融アナリスト 堀川直人 直言3 5%超の経済成長は可能だ 産経新聞社 編集委員兼論税委員 田村秀男 直言4 「浪費・増税」路線から脱却し「新しい日モデル」を創れ ふむ、こういう記事もあるようです。 078 大川きょう子氏問題で幸福の科学・広報担当局長に聞く 「きょう子氏が一日も早く反省・改心することを願っています」 ちなみに、先輩格の福井秀夫氏につい

    高橋洋一氏@幸福の科学 - hamachanブログ(EU労働法政策雑記帳)
  • ストーカー事件の真相と深層(1)

    2009--徳野会長引責辞任 2010--全国拉致監禁・強制改宗被害者の会発足 2011--UCI訴訟開始 2012--文鮮明死去 2013--仁進&ベン不倫婚 2014--7.1.独生女韓講話 2015--サンクチュアリ教会発足・清平イタコ失脚 2016--江利川・神山・櫻井反逆離脱 2017--家庭平和協会FPA発足 2018--(暫定)韓鶴子宣誓証言 ストーカー事件の真相(1) すべてを疑え-信者はなぜ脱会者につきまとったのか? 統一教会員によるストーカー事件が統一、反統一を問わず、話題になっている。 統一教会員は戸惑い、反統一教会の人たち(拉致監禁・黙認&肯定派)は「教団に打撃を与えることができた。警察はとことん捜査しろ」といった雰囲気のようだ。 問題ある統一教会が打撃を受けるのはけっこうなことだが、論評する前に、基テキストである新聞記事を子細に検討する必要があるだろう。 今回ア

    ストーカー事件の真相と深層(1)
  • FC2Blog - 火の粉を払え ストーカー事件の真相と深層② - 米本和広ブログ

    2009--徳野会長引責辞任 2010--全国拉致監禁・強制改宗被害者の会発足 2011--UCI訴訟開始 2012--文鮮明死去 2013--仁進&ベン不倫婚 2014--7.1.独生女韓講話 2015--サンクチュアリ教会発足・清平イタコ失脚 2016--江利川・神山・櫻井反逆離脱 2017--家庭平和協会FPA発足 2018--(暫定)韓鶴子宣誓証言 日陰のところにまだ雪が残っていた2月15日、宇佐美氏が拘留されている荻窪警察署に出向き、彼に面会した。面会時間はわずか20分に制限されているため、事の子細は聞けなかったが、それでも概要だけは過不足なく知ることができたと思う。 面会を終えて署を出るとき、<これでどうして逮捕なのか、なぜ実名報道なのか>など疑念は募るばかりだった。 以下はその報告である。 原稿を書き終えてからの結論を先に言っておけば、これは明らかな不当逮捕 である。 価値中

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  • やがてイスラム主義の国になるエジプト|田中宇の国際ニュース解説

    2011年2月12日 田中 宇 2月11日夜、エジプトのムバラク大統領が辞任した。ムバラクは辞任の前日、かねてから親しかったイスラエル労働党の国会議員ベンエリエゼル(Ben-Eliezer。元国防相)と電話で20分間話した。その中でムバラクは「米政府は中東の民主化を支持すると言うが、彼らは、自分たちが言っていることの意味を理解していない。中東を民主化すると、米国を敵視するイスラム過激派の国ばかりになってしまうのに、米政府はいつまでもそのことに気づかない」と述べ、米国を非難するとともに、自分が米国から疎んぜられていることを嘆いた。 (Mubarak slammed U.S. in phone call with Israeli MK before resignation) 米政府は1979年のイラン革命で、民衆が蜂起してイラン国王を追放することを「民主化」として支持したが、それは結局、ホメイ

  • 時事ドットコム:「イスラエルとの平和条約破棄」=新政権主導へ意欲−エジプト・ムスリム同胞団

    odd991
    odd991 2011/02/03
    平和条約破棄とか物騒なことを言わないでほしい。イスラエルの中の人がやばいことになるから。
  • 【エジプト衝突】ムスリム同胞団、「移行政権」を要求 - MSN産経ニュース

    【カイロ=大内清】エジプトの大規模な反政府デモで、同国の事実上の最大野党で非合法のイスラム主義組織、ムスリム同胞団は29日、ムバラク政権に対し、「平和的に移行政権を作るべきだ」と要求した。 同胞団は28日からデモに正式参加したものの、「国民は変革を望んでいる」といった慎重な表現を使い、当局を刺激しないよう努めてきた。 今回の要求はそれよりも踏み込んだものといえ、ムバラク政権崩壊後をにらみ、新政権への参加を念頭に置いているとも受け取れる。同胞団は貧困層に浸透し高い動員力を持つだけに、今後、明確にムバラク政権打倒を目指す方向にかじを切るのか注目が集まっている。

  • 大川きょう子氏、文春・新潮で大川隆法総裁の私生活を暴露!

    昨年10月、幸福の科学・大川隆法総裁の・きょう子氏が教団から事実上追放。隆法氏および教団から「悪」「悪霊」と罵られたきょう子氏が、日発売の『週刊文春』『週刊新潮』でインタビューに応えています。そこで語られているのは、隆法氏の教団内「女性関係」や収入の金額。離婚調停の経緯も詳しく説明されている上に、訴訟宣言まで……。 きょう子氏への取材をもとに、大川夫の現状や隆法氏の“素顔”をリポートしているのは、1月27日発売の『週刊文春』と『週刊新潮』(ともに2月3日号)です。『週刊文春』は、<大川隆法総裁夫人 ついに明かした「教祖の私生活」カネと女>とする4ページの記事。『週刊新潮』は3ページで、<「幸福の科学」の不幸すぎる離婚歴 捨てられた「大川きょう子」総裁夫人の嘆き>。 以下で紹介するのは、それぞれの記事のごく一部分です。ぜひ雑誌を買って読むことをお勧めします。どちらも非常に興味深い内容

    大川きょう子氏、文春・新潮で大川隆法総裁の私生活を暴露!
  • 新市長はカルト教団“摂理”の元幹部だった!=福岡県・古賀市

    福岡県古賀市の市長選挙(11月28日・投開票)で現職市長を破って当選した竹下司津男市長に、経歴詐称疑惑が浮上。対抗候補者の支持者らから刑事告発されています。紙の取材から、この新市長が実はカルト教団「摂理」の元幹部であることがわかりました。 ■“経歴不明”ナゾの新人市長 竹下氏は、11月28日の市長選挙で、現職の中村隆象氏を937票差という僅差で破って初当選。すでに市長に就任して12月24日に初登庁しています。 竹下氏は選挙時、貿易会社「株式会社国際文化企画」の代表を自称していましたが、実はこれがすでに解散した会社であり、告示直前に同名の会社名で再登記していた事実が発覚。選挙後、敗れた中村氏の支援者らから、経歴の詐称だとして公職選挙法違反の疑いで刑事告発されています。竹下氏自身は、地元メディアに対して「会社登記の閉鎖を認識していなかったので公職選挙法(虚偽事項の公表)には抵触しない」などと

    新市長はカルト教団“摂理”の元幹部だった!=福岡県・古賀市
  • 古賀市長、“摂理”在籍の事実を認める=議会で泣き出し答弁不能に

    選挙時の経歴詐称が指摘され刑事告発されている福岡県古賀市の竹下司津男市長が1月20日、同市の定例議会で陳謝。紙が昨年末から指摘していた、カルト宗教団体“摂理”に所属していた過去についても認めました。複数の議員から摂理問題を追及された竹下市長が泣き出して答弁不能に陥り、議会が一時中断する場面もあったようです。 ■初めて公の場で“摂理”の過去を認める 竹下市長が摂理の元幹部であってことは、昨年12月に紙が<新市長はカルト教団“摂理”の元幹部だった!=福岡県・古賀市>で指摘していました。また今年1月18日には、『週刊朝日』が<仰天!あの「SEX教団」元幹部が市長になった>として、摂理在籍時の竹下市長が女性信者に対して“わいせつ行為”を行っていたことなどが報じられています。 これについて竹下市長は、20日の定例議会で、過去に摂理に在籍していた事実を認め、脱会した時期についても言及しました。 【

    古賀市長、“摂理”在籍の事実を認める=議会で泣き出し答弁不能に
  • Why Tunisia's Revolution Is Islamist-Free

    A far-right, anti-establishment party is already forcing a change in Warsaw’s Ukraine policy, and it will influence the next government whether it joins a coalition or stays out.

    Why Tunisia's Revolution Is Islamist-Free
  • 【from Editor】「宗教離れ」と「貧・病・争」 - MSN産経ニュース

    戦後に急成長した某新宗教の幹部に聞いてみた。「信者さんの数が増えているのでは?」 「いやいや。それどころか、お布施が減って大変です」 ある有名な寺の僧侶も同じようなことを話していた。「今年の初詣では賽銭(さいせん)の額がグッと減った。不況の影響です」 新宗教、伝統教団を問わず多くの日の宗教には、社会の「貧・病・争」に向き合ってきた歴史がある。福祉制度や地域社会ではどうにもならない悩みを吸収することで成長してきた。人々も「苦しいときの神頼み」と、宗教を頼りにしてきた。 昨年末の生活保護世帯数は125万世帯とバブル期の倍。完全失業者数は317万人、バブル期の2・5倍にもなる。 現代の日には「貧」に直面している多くの人がいる。けれども、冒頭の2人の話を聞いた限りでは、人々は宗教に救いを求めようとしていない。 話はそれるが、昨年秋に社会面で「直葬(ちょくそう)」という企画を連載した。「葬儀をせ

  • 英国のイスラム系週末学校、「断手刑」や「ユダヤの世界支配」教える BBC調査

    ロンドン(London)中心部の公園ハイドパーク(Hyde Park)で、イスラム法(シャリーア、Sharia)に抗議するデモ行進中に口論となるシャリーア支持者(左)と反対派(2009年11月21日撮影、資料写真)。(c)AFP/Leon Neal 【11月23日 AFP】英国全土のイスラム系週末学校で、イスラム法(シャリーア、Sharia)に基づく断手刑の方法や、ユダヤ人は世界を支配する陰謀をめぐらせているなどという「知識」を教えていることが、22日の英BBC放送の番組で明らかになった。 BBCによると、6~18歳の生徒約5000人は、週末学校用の教材でシャリーアの刑罰の執行方法や、イスラム教を信仰しない人びとが地獄の業火に焼かれることになるなどと教わっているという。 15歳用の教科書には「盗人は初犯で手を切り落とされる。2度目には足を切り落とされる」と記されている。「窃盗罪のための刑罰

    英国のイスラム系週末学校、「断手刑」や「ユダヤの世界支配」教える BBC調査