グーグル、JPEGを35％圧縮するエンコーダ「Guetzli」を考案
ピクセルの位置がずれてしまっている箇所があり、ウェブサイトのテキストがきれいに表示されないというのはよくある問題だ。それを見ると、黒いソファの上に白い犬の毛を見つけたときと同じような気分になる。 原因は、JPEGファイル形式にある。このファイル形式ではグラフィックスを圧縮することによって、PC上にすばやく読み込んだり、携帯端末の月間データプランを大量に消費してしまわないようにすることができる。この問題を軽減するための取り組みは多い。Microsoftの「JPEG XR」やGoogleの「WebP」と「RAISR」はその例だ。しかし、JPEGがあまりにも広くサポートされているために、その取り組みは限定的にしか成功していない。 そこでGoogleは、JPEGを圧縮するためのより良い方法を考案した。同社は米国時間3月16日に公開した研究報告の中で、「Guetzli」という技術について詳説している
AIで動画の中身も検索可能に--グーグル、「Cloud Video Intelligence」公開
Googleは、動画に記録されている対象物や、対象物の動きをキーワードとして検索できるAPI「Cloud Video Intelligence」（プライベートベータ版）を公開した。同APIを使うと、ある動画に「トラ」が映っているかどうか、映っているとしたらビデオのどの部分に映っているのか、何が「走っている」のか「泳いでいる」のかなどが調べられる。 Cloud Video Intelligenceは、動画内の情報を言語化できる技術。「犬」「花」「人間」といった名詞や、「走る」「泳ぐ」「飛ぶ」といった動詞を使って、ビデオ内を検索できる。 人工知能（AI）技術の一種である深層学習（ディープラーニング）を応用し、Googleの機械学習フレームワーク「TensorFlow」をベースに開発した。すでに「YouTube」などで使われているそうだ。 Googleは、メディア企業が膨大な非構造化データである
データサイエンティストが語る「機械学習の理想と現実」--得意・不得意とは
2月21日と22日の2日間に渡り、本誌主催のイベント「CNET Japan Live 2017 ビジネスに必須となるA.Iの可能性」を開催した。人工知能、機械学習、ディープラーニングといった言葉を耳にしない日はないほど、AIにまつわるキーワードがあふれている昨今、それらがビジネスにどのような影響を与え、あるいはビジネスでどう役立つのか。実際にAIを活用している各社の見解や取り組みを知ることで、AIの将来性や自社事業への導入可能性を探った。 講演「あなたの会社でAI/機械学習によるデータ活用が進まない理由」では、DataRobotのデータサイエンティストであるシバタアキラ氏が登壇し、同社の機械学習プラットフォームのデモを行うとともに、ビジネスの現場でどうAIと向き合うべきかを解説した。 機械学習の真髄は「すでにあるデータ」を分析し、将来を予測すること シバタ氏が今回の講演で主題にとりあげたの
“ストーリー”を買えるECサイト「70seeds STORE」--記事に共感して商品購入
ウェブメディア「70seeds」を運営するStory Design houseは3月7日、「ストーリーを買えるセレクトショップ」をコンセプトにしたオンラインショップ「70seeds STORE」を公開した。 同社が2015年春から展開している70seedsでは、「新しい働きかた」「ものづくり」「食」などの文脈で、人物の想いやストーリーを記事で配信してきた。新たにオープンした70seeds STOREでは、インタビュー記事を読みストーリーに共感した人が、作り手の商品を自然な導線で購入できる仕組みになっているという。 商品カテゴリは、主に「食」「ものづくり」「書籍」の3つを用意。新潟県の伝統野菜を使ったオリジナルソースや、竹炭を使った多肉植物の縁側セットなど、品質やデザインが優れ、ストーリー性のある商品を厳選して販売しているという。
人間の代わりにAIが採用面接をする「AI面接官」--5月上旬から提供へ
タレントアンドアセスメント（T＆A）は2月27日、AIが人間の代わりに採用面接を行い、応募者の資質を分析して診断結果データを提供するサービス「（仮）AI 面接官」を5月上旬に提供すると発表した。 面接希望者は、各企業へのエントリー後に届くメール内に記載されている、URLやQRコード経由でスマートフォンアプリをダウンロードすることで、自身の都合の良い時間・場所で採用面接を受けられる。また、特設会場などに設置されたソフトバンクロボティクスの人型ロボット「Pepper」で採用面接が受けられるよう開発を進めているとのこと。 同社では、AIが人間の代わりに採用面接をすることで、筆記試験や面接官による1次面接が不要になるほか、面接官による採用面接で課題視されてきた評価のバラつきが改善し、採用基準を統一できるようになるとしている。また、スマートフォンなどで24時間場所を問わず採用面接が可能になるため、機
NTTデータ、全言語のツイートから観光スポットの話題量を測定するサービス開始
NTTデータは2月15日、同社が保有する全言語のTwitterデータをベースに、観光スポットの話題量を測定する国内・インバウンド観光向けサービスを発表した。主に、旅行観光業界や地方自治体などを対象としている。 Twitterの全量データとディープラーニング技術、同社が保有するプロファイル推定エンジンを組み合わせることで、これまで表記の揺れや地名の略称などが原因で正確な解析が困難だった観光スポット名の抽出や画像解析を用いた観光分析を実現した。 全国の観光スポットの話題量をスポット単位で網羅的に測定することで、話題になっている観光スポット・観光コンテンツが、どのような属性（国籍、年代、性別、嗜好性）のユーザーに話題になっているかといった詳細な条件での把握が可能となり、日本全国の隠れた観光資源の発掘など、地方創生への活用が期待できるという。 観光スポットは、「温泉」「神社・寺」「ショッピングモー
羽田空港にAIと人が“協業”する対話案内システム--破たん時はオペレーターに引継ぎ
ウェブ会議システムを提供するブイキューブと、AIを開発するNextremerは、2月6～12日まで羽田空港 第2旅客ターミナル内で、AIを活用した対話システムの実験導入を実施。旅行者などに体験してもらうことで、システムの実用性を検証した。 両社は、羽田空港内でロボット製品（プロトタイプ含む）を実験導入する「羽田空港ロボット実験プロジェクト2016」の第1期事業者に選定された。同プロジェクトは、羽田空港を管理・運営する日本空港ビルディングが設置した、“オール羽田”でロボットの技術検証をする組織「Haneda Robotics Lab（ハネダ ロボティクス ラボ）」が推進している。 1日に数十万人が訪れる空港には、多くの顧客からさまざまな問い合わせが寄せられる。今回の実験では、対話システムによる利便性の向上だけでなく、案内業務において人間をサポートする“AIと人との協業システム”の効果や、労働
楽天、本社機能の一部をシリコンバレーに移管も検討--2016年度決算は増収減益
C2C事業では、2016年9月に「FRIL」を運営するFablicを買収。スマートフォン向けフリマアプリ「ラクマ」との相乗効果もあり、三木谷氏は「フリルをグループ化した9月以降の伸びがすごい。早く業界1位のメルカリに追いつきたいと思っている」と述べた。 Amazonやヤフーと比較すると守りの姿勢に見えるEC戦略だが、三木谷氏は「業界リーダーとしての一番重要なミッションは、安心して安全に購入していただくこと」としたうえで、「他社みたいに劇薬を使って顧客を奪い取るのではなく、漢方薬を使って楽天市場の体質改善を図ったうえで、末永く楽天市場を使ってほしい」とした。 もう一つのセグメントである、楽天カードや楽天銀行、楽天証券などを有するFintech事業では、楽天カード会員数の伸びにともない、ショッピング取扱高やリボ残高が伸長。国内流通総額は5兆円（前年比20.7％増）を突破し流通総額で第3位に浮上
「Googleマップ」アプリで場所リストの共有が可能に
「iOS」版と「Android」版の「Googleマップ」アプリがアップデートされ、ソーシャル重視のリスト機能が追加された。ユーザーは興味のある場所を保存し、オフラインで参照したり、友人や家族と共有したりできる。 この機能には、Googleマップの「Save」ボタンからアクセス可能で、ユーザーは、アプリにあらかじめ設定されているリストか、自分で名前を付けたリストの1つに場所を追加することができる。「Your Places」セクションには、Googleマップで保存したすべてのリストが格納されており、「Share」ボタンによってリストをテキストメッセージ、電子メール、ソーシャルネットワークによって送信することもできる。 Google Mapsブログには次のように記されている。 「バケツリスト」（死ぬまでにやっておきたいことリスト）を脳裏に焼き付けていたり、十枚もの付箋が家中に散らばっていたりす
マイクロソフトの「Cortana」、メール内容からリマインダを提案する機能がリリース
Microsoftは、「Cortana」が電子メールの内容を基にリマインダを提案するという新機能を米国で提供開始する。同社はこの機能を2016年1月に発表していた。 Microsoftは2016年、Cortanaが先回りしてリマインダを提案できるようにすることで、リマインダ機能をよりスマートにする計画を示していた。具体的には、（ユーザーが許可した場合）Cortanaがユーザーの送信する電子メールに基づいて、リマインダを見直したり、新しいリマインダを提案したりできるようにすると述べていた。 Microsoftは機械学習技術を利用して、時間の約束（「今日中にこのブログ記事を書き上げます」など）を伴う電子メール内の記述を識別している。Cortanaは、その記述に基づいてリマインダを設定したいかどうかをユーザーに先回りして尋ねてくる。 Microsoftは米国時間2月9日、Cortanaのリマイン
グーグル、ユーザーデータ規定違反のアプリに警告か--Playストアから近く削除も？
Googleが、世界中の開発者らに通知を送信し、有効なプライバシーポリシーが記載されていない「Google Play Store」アプリにペナルティを科す計画を明らかにしたという。 The Next Webによると、Googleは現行の「ユーザーデータ」ポリシーに従っていないアプリケーションについて、「表示を制限」、あるいは削除するという。 Play Storeの「Android」アプリの中に、広告収入を目的としたずさんなアプリや、人気の高いソフトウェアに似せた質の悪いアプリがどれほど存在するかを考えれば、こうした開発者の多くが、ユーザーのプライバシーを真に考慮していない可能性は高い。 Googleの「ユーザーデータ」ポリシーによると、開発者はユーザーデータの収集と取り扱いについて明らかにする必要があり、アプリが個人情報や機密情報を扱う場合は、さらに追加の要件に従う必要があるという。 Go
「Chrome」がWebVRを正式サポート
最新バージョンの「Chrome」ブラウザには、「WebVR」技術が搭載されている。プログラマーはこの技術を利用して、CGによる3Dの仮想現実（VR）世界を描いたウェブサイトを開設できる。VRに興味のある人なら、Googleの「Daydream View」やFacebookの「Oculus Rift」のようなVRヘッドセットで得られる体験をWebVRが広げてくれる可能性を正しく認識できるだろう。 それは、WebVRを利用すれば、少なくとも原理的には、開発者がデバイスごとに異なるバージョンを作らなくても、さまざまなVRヘッドセットで同一のVR体験をもっと簡単に提供できるようになるからだ。WebVRは、1つのウェブサイトでノートPCや「Android」搭載端末、「iPad」に対応できる仕組みを拡張する。 WebVRのおかげで「お気に入りのウェブページにアクセスするのと同じくらい簡単に、米大統領専
「それはロボットがしたことです」は認められる？--AIと法律の専門家に聞く
人工知能（AI）やロボットが、人に害を及ぼすような行動をとった場合、その責任は誰が負うのだろうか。 その行動が事故という可能性もあるだろう。だが、これはAIの自律性と責任能力について、社会が問いかけなければならない多くの問題の1つだ。自動運転車（人間が信頼を置く最初のロボットになりそうだ）やドローン、さらには軍事兵器など、高度なAIの配備がさらに広がっている。 AIと法律の専門家がこの問題を解決しようとしているが、簡単な答えがあるわけではない。 英王立協会で開かれた、英学士院のロボットと法律に関する討論会に登壇したある専門家は、その答えがごく身近なところにあるかもしれないと指摘している。飼い犬の行動について法律上の責任を問われるのは、その犬を売ったブリーダーではなく飼い主であり、ロボットにも同じ原則が適用されるというのだ。 「わが家では大型犬を1頭飼っている。体重65kgのイタリアンマステ
認証ビジネスの“ゲームチェンジャー”と評される「MIRACL Trust ZFA」
サーバ側のパスワード管理や専用認証デバイスを不要にした強固な認証システム「MIRACL Trust ZFA（Zero-Factor Authentication）」は、既にNTTソフトウェアなどが自社ソリューションに組み込んで提供している。今回は開発元である英国MIRACLの日本法人にZFAの仕組みや可能性について話を伺った。 EC（電子商取引）サイトやインターネットバンキングなど、我々の生活に直結するサービスがオンライン化する現状を踏まえ、認証システムの重要性に注目が集まっている。これまでのID・パスワードでは物足りず、セキュリティトークンも多くの問題を潜在的に抱えており、指紋認証に代表される生体認証が広まりつつあるのが現状だ。だが、ID・パスワードは利用者側から見れば面倒なパスワード管理を強いられ、管理者側から見れば認証情報の保管や管理が求められる。セキュリティトークンはハードウェアや
会話から感情を読み取るAI--ウェアラブルな「ソーシャルコーチ」の可能性
自閉症や社会不安症などを抱える人々にとって、日々の会話で相手の身振りや声の調子などの社会的手掛かり（ソーシャルキュー）の意味を理解するのは気力のいることだろう。 マサチューセッツ工科大学（MIT）のコンピュータ科学・人工知能研究所（CSAIL）の研究者らは、いつの日かそうした社会的手掛かりの理解を助ける人工知能（AI）搭載ウェアラブルデバイスを提供したいと考えている。 この研究者らは、ディープラーニング技術を使って、会話の内容が楽しいか、悲しいか、どちらでもないかをリアルタイムで判断するという研究の、最新の成果を発表した。判断は、人の声の音声パターンとバイタルサイン（脈拍や血圧などの生体信号）のデータに基いて行う。データはサムスンのリストバンド型デバイス「Simband」で収集する。研究者らは、この研究で開発するアルゴリズムが、障害のある人々のための「ソーシャルコーチング」を提供するウェア
アップル、グーグル、MSなど97社、入国禁止に反対する法廷助言書を提出
Apple、Google、Microsoftをはじめとする97社が米国時間2月5日、Donald Trump米大統領の入国禁止令を非難する法廷助言書を提出した。 同法廷助言書では、この大統領令は差別的であり、移民法に違反しており、世界中から人材を集められなくすることで米国企業に損害を与えると主張している。 移民やその子供は200の米国企業を設立し、それらの企業は年間計4兆2000億ドルの売上高を上げていると、この文書には記されている。その中には、Apple、AT&T、Google、Ford、General Electric、McDonald's、Boeing、Disneyなどが含まれる。 この法廷助言書は、Trump大統領の入国禁止令について提訴したミネソタ州やワシントン州を支持するもの。主にイスラム教国からなる7カ国からの入国制限をめぐり、James Robart連邦地裁判事は3日、一時
Facebook、AIで画像の音声説明や検索を強化
目が不自由なFacebookユーザーのために写真の内容を説明する機能がアップグレードされ、視覚に障害のないユーザーにも役立つ機能となった。 簡潔に説明すると、Facebookの人工知能（AI）技術は、写真に関する説明を視覚障害者に対して読み上げる際、名詞だけでなく動詞も使えるようになった。 Facebookの応用機械学習グループを率いるJoaquin Candela氏は、米国時間2月2日に投稿したブログ記事で次のように述べている。「最近まで、こうした説明文では写真に映っている物体しか説明していなかった。このほど12通りの動きを追加したので、『歩いている人』『踊っている人』『馬に乗っている人』『楽器を演奏している人』といった写真の説明ができるようになったことを、本日発表する」 この技術は、視覚障害者だけでなく、Facebookを毎日利用している12億3000万人のユーザーにも役立つ。「Goo
モジラ、IoT向け「Firefox OS」担当チームを解散
UPDATE Mozillaは米国時間2月2日、「Firefox OS」のコネクテッドデバイスへの搭載を担当するチームの解散を従業員に伝えたという。この件に詳しい情報筋が明らかにした。今回の人員削減の影響を受けるのは約50人。チームを統括していたシニアバイスプレジデントのAri Jaaksi氏は、Mozillaを去ることになる。チームのソフトウェア担当ディレクターのBertrand Neveux氏もMozillaを離れることを同僚に伝えた。 Mozillaは2日、同チームの解散が事実であることを認めた。 Mozillaは以下のようにコメントした。「われわれはIoTの機会に対する内部のアプローチを変更した。その目的は、商業製品の発売と拡大から、研究と高度な開発へと焦点を移して、コネクテッドデバイス担当チームを解散し、IoTの取り組みを新興技術への注力強化に組み込むことだ」 Mozillaのコ
パナソニックと産総研、先進型AI連携研究ラボを設立
パナソニックと国立研究開発法人 産業技術総合研究所（産総研）は1月31日、「パナソニック-産総研 先進型AI連携研究ラボ」（先進型AI連携研究ラボ）を設立すると発表した。人工知能・ロボット技術と家電・住宅・車・産業などの事業領域を掛け合わせ、先進型AI技術の研究開発を実施する。設立は2月1日。総合電機メーカーとして企業名を冠する初の研究ラボになる。 先進型AI連携研究ラボでは、AI技術・ロボット技術の分野で先進的な研究開発をしている産総研と、民生から産業まで幅広い分野で事業を展開しているパナソニックの研究部門が、今後の社会課題・顧客課題解決に向けた研究開発に共同で取り組んでいくとのこと。 健康・介護分野、流通・接客分野において、先進の対話技術やロボット技術による業務支援に関する研究開発を進めるほか、AI技術を応用する上で、アルゴリズムの高度化やデータ規模の増大により、膨大な計算能力が必要と
アップル、AI研究団体「Partnership on AI」に加盟
人工知能（AI）の利用について研究する非営利団体「Partnership on AI」同団体は米国時間1月27日、Appleが加盟したと発表した。 Partnership on AIの加盟企業には、Amazon、Facebook、Microsoft、Google傘下のDeepMindのほか、米国の人気クイズ番組「Jeopardy!」で優勝した「Watson」スーパーコンピュータシステムを開発するIBMなど主要な技術企業が名を連ねる。 「Appleが、創立メンバーとしてPartnership on AIに加わった」と同団体は記した。「Appleは、Partnership on AIが最初に発表される前から、同団体に関与し、協力してきた。同社を加盟企業として正式に迎えることを大変うれしく思う」（Partnership on AI） Partnership on AIの使命は、「AI領域における
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