「藍藻の光合成だけ」で半年以上コンピュータを動かすことに成功！ - ナゾロジー
近年では、「スマート家電」のように、身の回りのアイテムを電子的に管理できます。 しかし、それらすべては電気で動くので、より多くの電源プラグや電池が必要になっています。 増大する電力需要に対応するため、イギリスのケンブリッジ大学（University of Cambridge）・生化学科に所属するクリストファー・ハウ氏ら研究チームは、新しい電力源として、藻類である「藍藻（らんそう）」の光合成を使用した小型発電機を開発しました。 藍藻の光合成だけで、マイクロプロセッサ（コンピュータで演算・制御を行うチップ）に半年以上電力を供給できます。 研究の詳細は、2022年5月12日付の科学誌『Energy & Environmental Science』に掲載されました。 Algae-powered computing: scientists create reliable and renewable
スマホのリチウムイオン電池からの出火を防ぐには？安全な取り扱い方法をスマホのプロが解説
東京消防庁によると、近年、スマートフォンやモバイルバッテリーなどに広く使われているリチウムイオン電池が出火するケースが増えている。その東京消防庁による2021年11月の報道発表をうけ、KDDI・ドコモ・ソフトバンクは、スマートフォンをより安心・安全にご利用いただくための情報を発信している。 東京消防庁報道発表 「リチウムイオン電池からの火災にご注意を！」東京消防庁からの注意の呼びかけ このリチウムイオン電池取り扱いについて、注意すべき点は何か。いったいどんなトラブルが多いのか。よくある事例とそれに対する対処法について、KDDIでスマホの品質を管理する担当者に話を聞いた。 【目次】 ■リチウムイオン電池による主な火災の原因は？ ■外部からの力を受けたスマホ内部の電池への影響 ■純正充電器の機能及び安全対策について ■スマホのリチウムイオン電池による火災を防ぐには リチウムイオン電池による主な
ほぼ無尽蔵のナトリウムが蓄電池に、定置型向けでいざ本格量産へ
ほぼ無尽蔵ともいえるナトリウム（Na）イオンを使うNaイオン2次電池（NIB）の本格的な量産が近く始まりそうだ。出力密度の高さに加え、潜在的にはエネルギー密度でもリチウム（Li）イオン2次電池を超えるほど高い。定置型蓄電池では、比較的早い時期に主役の座に座る可能性も出てきた。 「本当かどうか、まだ分からない」─。ナトリウム（Na）イオン2次電池（NIB）の研究者は、同分野の研究者やメーカーに衝撃が走った2021年5月のニュースをこう話す。ニュースとは、世界最大のLiイオン2次電池（LIB）メーカーである中国CATL（寧徳時代）の創業者兼CEOのRobin Zeng氏が同月21日の株主総会で、「我々が開発してきたNIBの技術が成熟し、量産可能になった。2021年7月にもNIBの製品を出荷する」と述べたという報道が中国国内外でなされた件である注1）。 注1）ただし、同株主総会の投資家向け質疑応
新リチウム金属電池、「ガソリン車並み」EVは実現するか？
気候問題などで注目されている電気自動車は、価格や航続距離、充電時間などに問題があり、広く普及するには至っていない。米国のスタートアップ企業であるクアンタムスケープが開発しているリチウム金属電池は、電気自動車の欠点を克服し、ガソリン自動車と同じくらい便利で安価な電気自動車を実現するかもしれない。 by James Temple2021.04.27 37 2 36 電気自動車が大々的に宣伝され、期待が高まっているにもかかわらず、新車販売台数に占める電気自動車の割合は、いまだに米国で2％程度、世界的に見てもこれより少し高い程度にすぎない。 この記事はマガジン「10 Breakthrough Technologies」に収録されています。 マガジンの紹介 多くの購入者にとって、電気自動車はとにかく価格が高すぎるし、航続距離が短すぎる。充電にしても、サッと便利にできるガソリンスタンドでの給油には到底
「ながら充電」に注意 携帯市場と電通大がスマホのバッテリー劣化を防ぐ研究
携帯市場は3月30日、「スマホバッテリー劣化研究プロジェクト」に関する研究結果を発表した。同研究は、国立大学法人電気通信大学 iパワードエネルギー・システム研究センター横川研修室との産学連携プロジェクトであり、報道発表会には同研究室の横川慎二教授らも登壇した。 【訂正：2021年4月6日10時20分 初出時に、研究センター名に誤りがありました。おわびして訂正致します。】 バッテリー劣化で買い取り価格が下落する 携帯市場の粟津浜一社長は、昨今のコロナ禍において、カフェでテレワークをしたり、自宅で動画を視聴したりする時間が長くなるなど、バッテリーに負荷がかかる機会が増えていると指摘。端末のバッテリーが膨張しているなどの状態は、下取りに出す際の買い取り額を大幅に下げる要因になると指摘した。 粟津氏は、こうした事象による端末の価値損失額は、市場全体で推定4220億円にも上るという計算であり、無視で
バイデン大統領で蓄電池大量導入が加速、世界に取り残される日本
米国の次期大統領に前副大統領のジョー・バイデン（Joe Biden）氏が就任する公算が大きくなってきました。バイデン氏は、選挙公約として4年間で2兆米ドル（約210兆円）の財政出動を約束。中でも、再生可能エネルギー（再エネ）関連産業の促進に注力するようです。 トランプ大統領時代の4年間、米国では再エネの促進策は州単位では進められていたものの、国（連邦政府）レベルではほぼ足踏み状態でした。カリフォルニア州など再エネの導入に積極的な州の担当者は、トランプ大統領の方針を「再エネへの逆風」と述べていました。これがバイデン大統領になれば、これまでとは逆に、再エネの導入に強力な追い風が吹き出すと考えられます。実際、バイデン氏の当選確実が伝えられてから米国の再エネ関連企業の株価の多くが大きく値上がりしています。これまで足踏み状態だった米国が再エネ拡大に本腰を入れれば、世界の再エネ事業の急拡大に拍車がかか
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中国NIO発表の衝撃の車載向け固体電池、製造はあのメーカーか