佐藤可士和【1】すべて世の中にある情報の1つ：日経ビジネスオンライン
SMAPのようなアイドルグループから、地場産業、美術館、幼稚園まで幅広い分野を対象に、斬新なクリエイティブディレクションで手がけた対象のブランド価値を高め、実績を重ねてきた佐藤可士和。 扱う対象は千差万別で、要求される事柄のレベルや性格、アウトプットの量も大きく違うはずだ。それぞれのプロジェクトへの取り組み姿勢の違いはあるのだろうか。その問いに対して佐藤は、「あえてすべて同じ姿勢で取り組んでいる」と笑う。 プロジェクトの規模が違えば、アウトプットはもちろん変わってくる。しかし、「大小や有名無名に関わらず、世の中から見ればすべてそれぞれ１つのブランド」だ。だから、相手が著名企業であろうと、地方の地場産業の組合であろうと同じ視点の高さで取り組み、同じ情熱を注ぐ。それが佐藤の基本的なスタンスだ。 関係者が客観視するのは難しい いずれのプロジェクトもまず対象を広い視野から客観的に見直し、関係者と議
佐藤可士和【2】何も変えない。余計なものを整理し再構築する：日経ビジネスオンライン
佐藤がブランディングを行う際には、まず手がける対象を客観的な立ち位置から捉え、問題点を明らかにするところから始めるのは前回述べたとおりだ。 ユニクロのグローバル展開に際して柳井会長兼社長からクリエイティブディレクションを頼まれた佐藤は、「フリースの大ヒットなどによってブランドの認知が進んでしまったがゆえに、逆に柳井氏がユニクロを立ち上げた当時のユニークさというものが埋もれてしまい、焦点がぼやけてしまっていた」とユニクロの現状を分析した。 甘くなったピントを、もう一度合わせる ユニクロが最初に海外の旗艦店を出す場所として選んだのは、カジュアルファッションのメッカである、ニューヨーク。ユニクロに類似したコンセプトのブランドも数多く存在するほか、安い価格帯のブランドもあり、価格優位性では戦えない。「ユニクロというブランドの強みは何か、もう一度本質に立ち戻り、それを磨き上げること」。それが柳井氏と
ユニットハウスの販売・レンタルやトランクルームなどを事業としている「『三協フロンテア』のブランドイメージ」について以下の3つのサイトを見たうえで教えて…
ユニットハウスの販売・レンタルやトランクルームなどを事業としている「『三協フロンテア』のブランドイメ… ウェブサイトを見ていただき、以下5つのグループで当てはまると感じるものを複数回答でお選びください。 x ウェブサイトを見ていただき、以下5つのグループで当てはまると感じるものを複数回答でお選びください。 x × 誠実因子：誠実、堅実、正直、道徳的、思慮深さ、気づかい、健全、本物、正統、励まし、社会に役立つ、人々の心や暮らしを豊かに、不断の努力 刺激因子：刺激、開拓の精神、失敗を恐れない、情熱、新しい分野への挑戦、憧れ、自由、華やかさ、独自性、現代的、革新的 能力因子：能力、快適な空間、一貫した品質、環境への貢献、信頼、勤勉、安全、有能、信用、知性、技量、集結力、成功、自信 洗練因子：洗練、魅力的、器量のよさ、洗練、心地よさ、優しさ 素朴因子：素朴、困難に打ち勝つ、たゆみない努力、活動的、
新聞広告ガイド 日本経済新聞社 広告局
新世代のブランド・マーケティング 〜ブランド・パーソナリティーとコミュニケーション戦略を中心に〜 ニュージェネレーションの「マーケティングの権威」と目されるジェニファー・アーカー教授が来日。5月16日に、社団法人日本マーケティング協会アカデミーホールで特別 セミナーが開催された。アメリカの最新の研究をベースに「新世代のブランド・マーケティング」のあり方について方向性が示された。 ブランドとはなにか 近年アメリカで研究されているブランド・パーソナリティーとブランド関係構築、そして感情および文化の影響について話をさせていただきます。 まずブランドとはなにか。一見シンプルな質問に聞こえますが、実は非常に複雑な問題です。ここ10年〜20年の間を見ても、ブランドについて様々な観点から研究が行われて きました。 次の抜粋を読んで、いったい誰が書いたものなのか推測してみてください。 「審判の日が近づいて
ネット広告によるブランディング効果3つの法則とは？ マイクロソフト、ヤフーらが検証
ビデオリサーチインタラクティブ、NTTレゾナント、マイクロソフト、ヤフーの4社がインターネット広告のブランディング効果に関する調査を共同で実施し、4月21日に結果を発表した。 4社は調査の結果、インターネット広告にはクリック率やコンバージョンレートを主体とするダイレクトレスポンス効果だけではなく、ブランディング効果もあることが検証されたとしている。 この検証結果は「インターネット広告出稿によるブランディング効果3つの法則」（PDF）としてまとめられ、無償で公開されている。サマリーは以下の通りだ。 1.インターネット広告ブランディング効果の法則 インターネット広告到達者の29.1％が広告認知 広告認知者の62.0％が広告内容を理解 広告認知者の30.4％を商品購入・利用喚起 広告到達者の広告メッセージ理解は非到達者の1.25倍に 広告到達者の商品購入・利用意向は非到達者の1.15倍に 2.イ
ネット広告に確かなブランディング効果、1000万imp出稿時の広告認知者数は130万人【インターネット広告効果検証調査】
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
「Apple」のロゴを見るだけで創造性が上昇――デューク大学調査
Mac使いかPCユーザーかにかかわらず、短時間でもAppleのロゴを見せられると創造性が上昇する――米デューク大学のフュークア経営大学院とカナダのウォータールー大学が3月18日、調査結果を報告した。 Journal of Consumer Researchの4月号に掲載されたこの報告書によると、人は著名なブランドを数秒間目にしただけで、そのブランドの特性を反映した行動を取るようになるという。 ブランドと行動の相関性を調べるため、研究者らは著名かつ対照的な2つのブランド、AppleとIBMを選択した。Appleのイメージは「慣習に従わない、革新的、創造的」、一方のIBMの一般的なイメージは「伝統的、スマート、責任感」だ。 研究チームは大学生341人に、まず視力テストと称して画面に連続表示されるブロックの位置を当てさせた。このときAppleまたはIBMのロゴを本人も認識できない速さで表示した。
ウェブブランディングと企業価値:マーケティング - CNET Japan
企業が誕生して当分の間、その企業には非常に小さなブランド価値しかない。こうした企業では、企業価値の大半は有形的な資産の価値に由来する。ブランド価値は消費者の記憶への刷り込みという要素が重要であり、ある程度の年月を経て構築されることが多い。しかも、いったん企業の信用が傷つくと、企業の資産の中で最も速やかに失われる。 このように、デリケートな性質を持つにもかかわらず、今やブランドは企業価値を大きく左右する最も大きな要因となっている。 さらに、今日ではウェブサイトが企業のブランド力に与える影響がますます無視できなくなっている。 ブランド論における基本概念 【アーカーのブランドエクイティ】 ブランド研究の第一人者であるD・A・アーカーは、ブランドの資産的価値に着目し、ブランドエクイティというコンセプトを提唱した。アーカーによれば、ブランドエクイティは次の5つの要素からなる。 ブランド認知（第二回の
Webサイト価値ランキング｜日本ブランド戦略研究所
［あ］アイシン精機、アイフル、アコム、アサヒ飲料、旭化成、旭硝子、アサヒビール、味の素、アップルコンピュータ、アドビ、イオン、石川島播磨重工業、いすゞ自動車、伊勢丹、出光興産、伊藤園、伊藤忠商事、イトーヨーカ堂、INAXトステム・ホールディングス、インテル、HMV、エイベックス、エーザイ、NEC、NTTコミュニケーションズ、NTTデータ、NTTドコモ、NTT西日本、NTT東日本、大阪ガス、大塚製薬、大林組、沖電気工業、オムロン、オリエンタルランド、オリックス、オリンパス、オンワード樫山、 ［か］花王、カゴメ、カシオ計算機、鹿島、カネボウ（化粧品）、カルチュア・コンビニエンス・クラブ、川崎重工業、関西電力、キッコーマン、キヤノン、キヤノン販売、九州電力、キユーピー、京セラ、キリンビール、キリンビバレッジ、近畿日本ツーリスト、近畿日本鉄道、グンゼ、KDDI、コクヨ、コジマ、コスモ石油、コナミ、
課題は「人材」「効果測定」「戦略立案」 〜 上場企業のウェブサイト利用と運営・管理の実態 | Web担当者Forum
課題は「人材」「効果測定」「戦略立案」 上流工程からの積極的なアウトソーシングが活発化 ウェブサイトの重要性は、どの企業でも変わらないが、企業規模あるいは従業員規模によって、その役割や戦略が影響を受ける場合もある。特に上場企業においてはなおさらだろう。 本記事では、2007年7月に公表された「上場企業におけるウェブサイトの利用と運営・管理の実態～ウェブサイトに関するアンケート調査報告書」（株式会社ミツエーリンクスと三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社の共同プロジェクト）の一部を紹介しつつ、上場企業におけるウェブサイトの利用と運用・管理の実態について考察する。 調査：三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社、株式会社ミツエーリンクス 調査実施：三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社 記事執筆：Web担編集部 「上場企業におけるウェブサイトの利用と運営・管理の実態～ウェブサイ
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