睡眠学者が突き止めた！ “ねむけ”の正体①｜読むらじる。｜NHKラジオ らじる★らじる
睡眠学者が突き止めた！ “ねむけ”の正体① 19/08/04まで ラジオ深夜便 放送日：2019/06/18 #医療・健康#脱・睡眠負債#眠り#学び 睡眠は脳のために脳が行い、その間に何らかの脳の機能が回復する 「可逆的に意識を失う」睡眠状態。そんなリスクを冒してまで眠る理由は？ 2019/06/18 ラジオ深夜便 明日へのことば「知っているようで知らない“ねむけ”の正体」 国際統合睡眠医科学研究機構機構長・教授 柳沢正史さん 私たちは一生のおよそ３分の１を寝て過ごします。ほとんど全ての動物は眠るそうですが、そもそも動物はなぜ眠り、どのようにして眠りに落ち、目覚めるのでしょう。実はこれらのほとんどは解明されていないというのです。睡眠にまつわる“２大ミステリー”を中心に、筑波大学国際統合睡眠医科学研究機構(略称「IIIS」、トリプルアイエス)機構長・教授の柳沢正史さんにお話を伺います。 午後
障害基礎年金 支給停止をめぐる混乱 - 記事 | NHK ハートネット
日本で現在、162万人が受け取っている障害基礎年金。誰もが受給するかもしれない、いわば国民のセーフティーネットともいえる制度ですが、昨年4月に認定審査の仕組みが変更され、約2,900人が支給停止に。当事者から不満の声が上がり、支給停止が撤回されるなど、混乱が起きています。問題の背景にはいったい、何があるのでしょうか。番組に寄せられた当事者からのメッセージも交えてお伝えします。 突然の支給停止 当事者から不満噴出 障害基礎年金は、身体に障害のある人だけでなく、うつ病など精神障害や、糖尿病、がんなどの病気によって、一定の障害がある人に支給されるものです。誰もが受給することになるかもしれないこの年金を、現在、日本ではおよそ162万人が受け取っています。しかし、いま、生活の基盤として欠かせないこの大切な年金の受け取りをめぐって、問題が次々と起こっています。 今年5月、日本年金機構は、1,010人の
議員なんて、もうやめたい ～地方議員２万人アンケート | 特集記事 | NHK政治マガジン
「生まれ変わっても議員になりたいですか？」 こんな質問に現職の地方議員の7割近くが「ＮＯ」と答えました。 暮らしに最も身近な存在である地方議員。 統一地方選挙目前。現場の本音に耳を傾けてはもらえないでしょうか。 初の「全議員」アンケート、やってみました 地方議員とは、どんな人たちでしょう。 都道府県議、市町村議、東京23区の区議。 関係ないよ、と言わないでください。決して遠い存在ではありません。自治体の規模によって、待遇や取り巻く環境も異なりますが、「ごみ収集」「水道料金」「学校運営」「介護」「学童の費用」などなど、暮らしに直結するサービスを左右する議論などを、いつも行っているのが地方議員です。 その数、３万2000人余り。 ＮＨＫは、今年１月から３月にかけて、そのすべての地方議員を対象に郵送によるアンケート調査を行いました。 なぜ、このような調査をしたのか？ それは、地方議会の危機が抜き
急速に増える精神科病院での“身体拘束” - 記事 | NHK ハートネット
ここ10年で倍増している精神科病院での“身体拘束”。患者側と医療側の認識のずれによるトラブルも起こっています。いま、病院で何が起きているのでしょうか。“身体拘束”の現状から、患者側の声と医療側の実情が見えてきました。 “身体拘束”の実態 いま、精神科病院での“身体拘束”が増えています。 厚生労働省の調査によると、その数は1日1万人以上で、ここ10年では2倍以上に増えています。状況により患者の肩、腰、両手、両足を固定しオムツを着用させる“身体拘束”は「患者が自分や他人を傷つけるおそれがある」などと指定医が判断したときのみに許されるものですが、長期間拘束されるとエコノミークラス症候群などを起こすリスクも指摘されています。 精神科病院の中で何が起こっているのでしょうか。 「身体拘束」された後に、家族が死亡したと訴える遺族がいます。 2017年5月。ニュージーランド人のケリー・サベジさんが神奈川県
「国際的に日本の統計に信頼が損なわれるおそれ」雇用保険や労災保険で過少支給も | 注目の発言集 | NHK政治マガジン
厚生労働省が労働時間や賃金を不適切な手法で調査していたことの影響で、雇用保険や労災保険が本来の額より少なく支給されたケースがあり、その総額は現時点で少なくとも数億円規模に上る可能性があることが分かりました。総額はさらに増えるとみられ、厚生労働省はさかのぼって差額を支給する方向で検討しています。 「毎月勤労統計調査」と呼ばれるこの調査は、賃金や労働時間について厚生労働省が毎月、全国の事業所を対象に行っていますが、従業員が500人以上の大規模な事業所についてはすべて調査することになっていたにもかかわらず、都内ではおよそ３分の１の事業所を抽出して行っていました。 政府関係者によりますと、これによって、調査結果をもとに算出される雇用保険の失業給付や労災保険が本来の額より少なく支給されていたケースがあり、その総額は現時点で少なくとも数億円規模に上る可能性があるということです。 また、同様の手法は15
くらし☆解説 「熱中症だけじゃない？ 夏の脳卒中にも気をつけて！」 | くらし☆解説 | 解説委員室:NHK
岩渕 こんにちは、くらし☆解説です。 猛暑のなか、連日のように熱中症について報じられていますが、注意する必要があるのは熱中症だけではないそうです。土屋敏之解説委員に聞きます。 岩渕 この時期、やっぱりまず熱中症が心配になりますけれど？ ・それはもちろん大事なんですが、皆さん「熱中症じゃないか」と思うのは、例えば猛暑の中で、こんな症状があるときではないでしょうか？ 「めまい」「吐き気」「しびれ」「力が入らない」、さらには「うまく歩けない」「呼びかけても言葉が返ってこない」･･･など。 岩渕 そうですね。たしかに熱中症みたいな気がしますね。 土屋 ・でも実は、これらの症状は、熱中症だけでなく、脳卒中でも現れることがあるものなんです。 岩渕 よく似た症状があるってことですか？ 土屋 ・はい。ですから、私たち素人には判断が難しいですし、去年ある県立の医療機関で、実際は脳卒中だった患者さん
視点・論点 「高齢者の住まいの貧困」 | 視点・論点 | NHK 解説委員室 | 解説アーカイブス
ＮＰＯほっとプラス代表理事 藤田孝典 先月17日に川崎市内の簡易宿泊所で大規模な火災があり、10名の尊い命が失われる事件がありました。社会に大きな衝撃を与えた事件だったように思います。今回はこの事件を振り返り、日本に広がる住まいの貧困や高齢者の貧困問題を明らかにしていきたいと思います。 １９６０年から７０年代にかけて、日本には高度経済成長期がありました。地方から大都市の建設現場や港湾現場で働くために、日雇い労働者や出稼ぎ労働者が全国各地から現在の簡易宿泊所周辺にやってきました。そのような労働者の多くは、一時的な住まいとして、簡易宿泊所を利用してきました。そのため、高度経済成長期に簡易宿泊所は爆発的に増加していきました。 この簡易宿泊所は「木賃宿」や「ドヤ」と呼ばれることもあり、その宿泊料は全国的にも1泊あたり500円から3,000円程度と安く設定されています。低賃金の労働者でも住み続けるこ
くらし☆解説 「"ブラックバイト"にご用心！」 | くらし☆解説 | NHK 解説委員室 | 解説アーカイブス
岩渕）きょうのテーマは「“ブラックバイト”にご用心！」。 村田英明解説委員です。 新入生のみなさんに注意していただきたいのが ブラックバイトという学生アルバイトです。 アルバイトをしている学生からは自分のバイト先が ブラックバイトかどうか、よくわからないといった声を聞きます。 そこで、きょうはブラックバイトの実態と被害にあわないようにする ためのポイントを話したいと思います。 岩渕さんはブラック企業はご存知ですよね。 岩渕）はい。若者を使い捨てる企業と言われていますよね。 村田）そうです。そうしたブラック企業が社会人だけではなく、 学生のアルバイトにも手を広げて、これがブラックバイトと呼ばれて 問題になっているのです。 ・違法な長時間労働を強いる。 ・残業代を支払わない。 ・社員と同じように責任のある仕事を与えながら安い賃金で働かせる アルバイトが増えて各地でトラ
年金だけでは暮らせない 増加する生活保護“同時受給” - NHK 特集まるごと
阿部 「今、国が本格的な議論を行っている生活保護についてです。 生活保護の受給者は、ごらんのように平成７年から増え続け、今や２１１万人。 国は増加に歯止めをかけるため、先週から制度の見直しや、生活困窮者の新たな支援策について、本格的な議論を始めました。」 鈴木 「この生活保護、全体の４０％近くを占めているのが、６５歳以上の高齢者なんです。 高齢者の生活を支える制度としては『年金』がありますが、年金を受けとっていながらも、生活保護に頼らざるを得ない人が、実は一昨年（２０１０年）の時点で３５万人、この１０年間でおよそ２倍に増えています。 年金を受けながらなぜ、生活保護を受給する事態となってしまうのか取材しました。」 徳島県の佐原滋さん７１歳。 アパートで１人で暮らしています。 ４０年以上、建築現場で左官職人として働いてきた佐原さん。 不安定な収入を工面して、２７年あまり年金の保険料を納めて
時論公論 「"中国防空識別圏"と東シナ海対立の行方」 | 時論公論 | 解説委員室:NHK
島田）中国が先週末に、突然、尖閣諸島の上空を含む東シナ海の広い範囲に防空識別圏を設定したことで、この地域に新たな緊張が生じています。 今夜は予定を変更して、安全保障が専門の津屋解説委員と中国が専門の加藤解説委員と共に、中国はなぜ、こうした緊張を高める行動をとるのか、地域の対立激化を避けるには何が必要かを考えます。 日本は防衛省・自衛隊と国土交通省の連携でそこを通る航空機の飛行情報を事前に集め、レーダー網で集めた情報と照らし合わせ、怪しい航空機とそうでないものを見分けます。 日本の設けている防空識別圏は、中国や韓国との間に設けている中間線の付近に設定されていて、航空自衛隊は、この防空識別圏の内側で領空侵犯のおそれがある飛行経路をたどる外国の軍用機などに対し、戦闘機のスクランブル発進を行い警告をしています。 津屋さんは世界各国の防衛体制を取材していますが、今回、中国国防省が発表した防空
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