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ホーム > NEWS一覧 > 検索サービス一覧 > Yahoo!検索の20年~第3回「検索エンジンがなかった時代」を知らない世代に向けたYahoo!検索 (この記事はぜひ第2回「『ウェブで人間の知識をすべて体系化すること』を目指したYahoo!カテゴリ」から続けてお読みください。) Yahoo!検索ガイドでは、Yahoo!検索に関わるさまざまなスタッフたちのサービスへのこだわりを紹介しています。しかし、「Yahoo!検索」そのものについてのこだわりを紹介する機会はなかなかありませんでした。そこでYahoo!検索ガイドでは、今回あるひとりのスタッフにYahoo!検索の20年の歩みを聞くことにしました。 2016年5月17日、NHK NEWS WEBに「Yahoo! ネット検索の20年」という記事を掲載していただきました。そこに登場したのは、検索事業本部サーチクオリティ部の部長である宮崎光世で
ご存知の通り、米ヤフーの本業が米国で最大の携帯キャリアベライゾンに買収されることになりました。 正確には、取締役会としてこの売却を決議し、株主に対して「推薦」しているという状況です。このくらい大きな買収の場合、取締役会は交渉の経緯を株主に対して説明し、この売却が株主利益に最も叶うものだ、ということを説明する義務があります。それを説明するProxy Statementが出ました。 この中で、どういった会社とどのような交渉をしていたのか、というのが詳しく出ています。何とソフトバンク・ヤフージャパン連合も買収提案をしており、彼らが自ら交渉を降りたということも明らかになっています。詳しく見ていきましょう。 おさらい: 米ヤフーはなぜ本業を切り離す必要があったのか?まずおさらいですが、そもそもなぜこの買収が起こったのか、というのを見てみましょう。 p35から始まる「Background of the
ヤフーの2015年10-12月決算に関しては、既に書きましたが、その中で「ショッピング事業はどうやって稼ぐのか?本当に儲かるのか?というものかと思いますが、これに関しては、答えが見え始めています。」と書きました。 そもそも、ヤフーショッピングが、「Eコマース革命」と称して、出店料、売上手数料を無料化した時以来、ずっとこの「戦略」スライドを使っています。要は、こういうことです。 出店料、売上手数料を無料化 => ストア数↑・商品数↑ => 競争激化 = 売り場が魅力的になる => 購入者数↑・流通総額↑ => 広告出稿↑ つまり、最終的には、EC店舗が出稿する広告で稼ぐ、ということですね。これは非常に分かりやすいストーリだと思いますが、一体どのくらい稼げるのか、という視点で少し詳しく見てみたいと思います。 ECモールの3つの収益源少し話がそれますが、ECモール(B2B2C型・C2C型=フリマ
前々回の「GoogleとYahoo!で検索順位の差異が大きいキーワードの傾向」でそれぞれの検索順位に差が出るのはローカル要素のあるキーワード単体であることを述べました。例えば「葬儀社」とか「斎場」などはローカル要素のあるキーワードなのでGoogleとYahoo!で検索順位は変わってきます。しかし、「通夜」や「弔辞」など地域性との兼ね合いの薄いキーワードだとオーガニック検索での結果は殆ど変ることはありません。 たまたまですが、GoogleとYahoo!で検索順位が違っているキーワードをいくつか調べていたところ規則性を発見したので、今回はそちらを紹介したいと思います。(すでに気付いている方もいるかもしれませんが) キーワード「お墓」 上は「お墓」というキーワードで検索した際のGoogleとYahoo!の検索結果(2015/10/16現在、画像クリックで拡大)で、通常のオーガニック検索部分は赤枠
「Yahoo!ニュース」と記事提供契約を結ぶ一部のニュース提供社が、ノンクレジットの広告記事(広告であることを隠し、通常の編集記事であると誤認させた広告記事)をYahoo!ニュースに配信している可能性があるとの報道を受け、ヤフーは7月30日、「これらの行為について、積極的に排除し、撲滅したい」との考えをYahoo!ニュースのスタッフブログで示した。 Yahoo!ニューススタッフブログでのお知らせ記事「編集コンテンツと誤認させて広告を届ける行為(ステルスマーケティング、いわゆるステマ)に対する考え」 一部のニュースメディアがYahoo!ニュースに対してノンクレジットの広告記事を配信している可能性があることは、日経デジタルマーケティングが、特集「ノンクレジット広告を望みますか?」で6月に報じていた。 ヤフーでは、当該行為を「読者を裏切るステルスマーケティング(いわゆる「ステマ」)の一種であり、
中小の不動産業で構成される公益社団法人全日本不動産協会(略称は全日)が毎月発行している会報誌「月刊不動産」で、2015年4月から「世界の集合住宅を訪ねる」という見開き2ページの連載を執筆し、3回まで進んだ。 4月号:第1回 オランダ編 5月号:第2回 ドイツ編 6月号:第3回 イスラエル編 各国の集合住宅の分譲価格や賃貸料金を調べるために、海外の不動産情報サイトを利用している。 海外の不動産情報サイトをまとめた記事がネットに見当たらなかったので整理しておこう。 他人のサイトのアクセス解析ができるSimilarWebを用いて、2015年5月のアクセス数の多い順に紹介する。 本邦初の不動産情報サイトの世界ランキングだ! 1位:zillow(7,170万PV) 全米を対象とした不動産情報サイト。 5月のアクセス数は7,170万PVで、ダントツの1位。 物件の航空写真や近隣地域の類似物件なども表示
今月21日、ヤフーの取締役に孫正義さんが退く人事と共に、元Googleのニケシュ・アローラさんがヤフー会長に就任する人事が発表となりました。観測どおりとはいえ、外側からは「お手並み拝見」とニヤニヤして見ているわけにもいかなさそうな話に発展しつつあります。 ヤフー会長にアローラ氏…孫氏は取締役に退く http://www.yomiuri.co.jp/it/20150521-OYT1T50094.html というのも、このインド出身のニケシュ・アローラさんはかねてからアメリカ当局に対して非常に協力的な人物としても知られ、その一方で非常に攻撃的で、Googleで「望む仕事ができていない」アジアパシフィックで活躍している人たちを十人単位でヘッドハントしソフトバンクグループに連れてくるだろうと予測されているからです。その意味では、日本国内ドメステッィックな高収益企業として、PC時代の日本のインターネ
※以前qixilに投稿した内容を、手直ししたものです。 リンク解析を用いた検索エンジン スタンフォード大学の研究プロジェクトに過ぎなかったGoogleが世に出始めたのは、1998年の春頃からだと記憶しています。リンク解析を用いるというアイデアは斬新なものでした。 あまり知られていないかもしれませんが、99年頃にTEOMAというリンク解析を用いた検索エンジンがありました。すでに消滅していますが、当時は業界では話題になりました。VCも付いたと記憶しています。 また、Wisenutという検索エンジンもリンク解析を用いていました。こちらはディレクトリ検索を提供するLooksmartという会社に買収されましたが、Looksmart自体が2006年頃に事業を終えています。 2000年に入るとGoogleの認知は急速に上がっていき、機能に差がないというかGoogleと同等以下のTEOMAやWisenut
ヤフーは11月7日、個人向け遺伝子検査サービスを開始した。利用するにはYahoo! JAPAN IDが必要で、税込価格は4万9800円。なお、18歳未満は利用できない。「Yahoo!ヘルスケア」が取り組むプロジェクト「HealthData Lab」の一環として提供する。 このサービスでは、肺がん、大腸がん、前立腺がんなど22種のがんをはじめ、2型糖尿病、脳卒中、心筋梗塞、肥満などの病気発症リスクや、血中尿酸値、飲酒量、筋力、血圧などの体質を含めた約290項目を解析する。 自分の祖先を調べることもでき、母親から受け継ぐミトコンドリアDNAから「自分と同じ遺伝子を持つグループがどこで生まれてどう移動してきたのか」がわかるという。 サービス利用時には、まずYahoo!ショッピング内の専用ストアで解析キットを購入する。到着後にマイページで利用登録をし、生活習慣調査への回答と、唾液試料の返送を行うと
だが、「ベンチャーらしさ」を取り戻そうと藻掻くヤフーにとって、この新会社の意味は大きい。ヤフー初となる社内ベンチャー制度「スター育成プログラム」から生まれた第1号なのだ。 急成長のフェーズはとうの昔に終わったヤフー。従業員数は約5000人、年商は約4000億円規模となり、アクセス数で国内首位の座を堅持している。ブランド力は依然として根強く、莫大なベージビューと広告収入を緩やかに伸ばしながら安定的に稼ぐ「大企業」となって久しい。 一方で、革新的なサービスの投入も、大ヒットもしばらく見かけない。検索、オークション、ニュースというネット黎明期からのサービスが収益を支え、SNSやスマホ向けアプリといった分野では存在感を示すことができていない。新分野への動きは鈍く、いわゆる「大企業病」に陥ったと揶揄されることも多い。 社内ベンチャー制度のスター育成プログラムは、それを自認するところから始まった。 業
ヤフーで「財布 メンズ」と検索した結果。 自然検索(オーガニックサーチ)の「1位」が、検索結果ページのファーストビューに出てこないという驚愕の事態。 自然検索結果のトップ掲載が、スポンサードサーチ広告の「12位」よりも格下の扱いとなっております。 このSERPs構成は、現在のところ一部の「ファッション通販系キーワード」に限られていますが、対象となる検索キーワードが今後拡大した場合、ヤフーにおける自然検索結果の存在感がさらに失われてゆく可能性があります。
ヤフーは3月11日に「Yahoo!検索」で“3.11”と検索すると、1人につき10円をヤフーがユーザーに代わって寄付する「Search for 3.11」プロジェクトを実施した。その結果、1日で“3.11”と検索した人数が256万8325人にのぼり、寄付金額が2568万3250円となったことを発表した。 ヤフーでは当初、日頃の検索動向から“3.11”と検索する人数の上限を約50万人(寄付金額500万円)に設定していたが、想定をはるかに超える検索があったことから上限額を変更。実際に検索した人数分の金額である2568万3250円を寄付することにしたとしている。 寄付先は、岩手県、宮城県、福島県の子供たちの教育やスポーツ、保育、奨学金などの支援活動をしている東日本大震災復興支援財団になる予定。4月に寄付をする予定で、その内容は「Yahoo!検索スタッフブログ」で報告する。 「Search for
2月19日に京都銀行から発表された、「個人向けインターネットバンキング」の取引画面を装った偽サイトが確認されている件について、弊社の広告商品「スポンサードサーチ」の利用により検索結果ページの上部または下部、もしくは右側に掲載されていた広告からの飛び先であった可能性が高いことが確認されましたので、お知らせします。 該当すると思われる広告の管理単位(アカウント)については、2月18日に京都銀行からの依頼により、すでに停止しており、現在は表示されておりません。なお、掲載されていた可能性のある期間は2月11日から2月18日です 。 弊社としては、今回の事態を厳粛に受けとめ、今後は金融関連の広告審査について、システムと人の目を組み合わせた審査をこれまで以上に強化してまいります。
先日から問題になっている「広告問題」なんですが、ちょっと今回目についたのが「Yahoo!の広告が現状ちょっと危険」って言う僕ちゃんの勝手な思いでございます。 ではなんでそう思ったのか、ささっと調べた事について書いておきたいと思います。 まず事の発端を説明しなくてはいけませんが、2月19日に京都銀行の「個人向けインターネットバンキング」の取引画面を装った偽サイトがYahoo!の広告商品「スポンサードサーチ」の利用により検索ページの上部に表示されていたそうで、これについては公式サイトが明らかにしています。こっち読んでもらった方がわかりやすいと思うんで、こっちをまずお読み下さい。 Source:http://advertisingblog.yahoo.co.jp/2014/02/post_32.html スポンサーリンク んでこれについて当然ですがYahoo!さんは「今後は金融関連の広告審査に
去年から「爆速爆速」と言われているヤフーですが、聞いた話によるとどうやら「爆速」というのは昨期のスローガンで今期は「!(びっくり)」らしい。「びっくり」じゃなかったかな。記憶が定かではないのですが、とにかく「爆速」ではないようです。 そんなヤフーですが相変わらず積極的に動きが目立ちます。業界の巨人による進撃なので毎回話題です。「爆速」で強化すべきポイントとしてあげられていた「O2O」と「スマホ」に関しては引き続き強化をされているようですが、今期(4月以降)は何と言っても「無料化」のインパクトが大きい気がします。 というわけで今期これまでのヤフーさんの動きをジャンルごとにピックアップしてみました。 O2O分野ではTポイントとYahoo!ポイントの統合が大きな出来事です。それに従ってかどうかわからないですがファミマと面白い取り組みもありました。それ以外の動きとしては「予約」ってのがキーワードの
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