ゲーミフィケーション×ＯＪＴの人材育成
「テレビゲーム」に熱狂するメカニズムとは 過去、スーパーマリオブラザーズを一度もプレーしたことのない読者は少ないのではないか。幼き日、宿題そっちのけで夜遅くまでプレーし、母親に小言を言われた読者も多いことだろう。ただ、これは必ずしも、ありし日の少年が“怠慢”だったとか、“自分に甘かった”ということを意味しない。実は、スーパーマリオブラザーズをはじめとするテレビゲームには、少年たちを熱狂させるメカニズムが埋め込まれてあったのだ。 その少年泣かせのメカニズムをひもとくと、大きくは以下の4つである（下図）。 以上の要素が、若き日のわれわれに「娯楽性」「競争心」「達成感」をもたらし、少々の母親の小言など振り切って、ファミコンコントローラーにかじりつかせていたのである。 このような、ゲームを面白くするために使われる技術やノウハウを、企業のサービス・事業開発やマーケティング、教育など、ゲーム以外のさま
セブン-イレブン､勝ち続けられる理由とは？
セブン-イレブン（以下、セブン）の独り勝ち――。日本フランチャイズチェーン協会の統計によると、コンビニ業界の既存店売上高は消費増税のあった4月以降、前年同月比でマイナスが続いている。一方、業界首位のセブンは4月も含め、一度もマイナスに陥ることなく、唯一プラス成長を維持している。10月2日に発表されたセブン＆アイ・ホールディングスの中間決算では、半期ベースで過去最高益を達成している。強さの秘訣は何なのか。40年にわたって業界を牽引してきたセブン＆アイ・ホールディングスの鈴木敏文会長兼ＣＥＯに直撃した。 ――4月の消費増税後、消費者心理が冷え込んだとも言われている。 今、消費は飽和の状態。そこで値上がりがあるとやはり心理的な抵抗がある。だから新しいもの、食べる物ならおいしいものを作らなくちゃいけないということを昨年から言い続け、準備をしてきた。その結果、セブン-イレブンの既存店売上高はずっと昨
生コンが来ない！ 建設現場の悲痛な叫び
生コンクリート打設が予定どおりに進まない──。そんな悲鳴が首都圏の工事現場から聞こえてくる。 コンクリートそのものが不足しているわけではない。「生コン工場の稼働率は50％程度と、生産余力は十分にある」（東日本に強い有力販売会社幹部）。不足が著しいのは、生コンや骨材（砂や砕石）の運び手だ。 首都圏の生コン出荷量は東日本大震災直前まで長期低落が続いた。埼玉県南部と東京2区（練馬、板橋）を営業エリアとする埼玉中央生コン協同組合の場合、2010年度の出荷量は最盛期だった1988年の522万立方メートルの3分の1程度まで減少。この間、メーカーは生コンを運ぶミキサー車と運転手の数を減らす合理化を余儀なくされた。 そこに建設投資による景気浮揚を打ち出す安倍政権が誕生。同組合の13年度の出荷量は、190万立方メートルを超える急回復を見込む。20年の東京五輪開催も決まり、「首都圏の生コン需要は、少なくとも向
五輪インフラにも影響､深刻な建設の人手不足
19.4兆円の経済効果を創出し、121万人の雇用を生み出す（森記念財団都市戦略研究所調査）ともいわれる2020年東京五輪。日本経済の牽引役として期待される一方で、深刻な問題が懸念される。施設建設に携わる労働者不足だ。 かつては本来の社会基盤整備機能のほかに、雇用の受け皿機能をも果たしてきた建設業だが、今やその実態は変容している。建設投資額は1992年度の84兆円をピークに、10年度には41.9兆円まで減少した。 大手ゼネコンで構成される日本建設業連合会（日建連）の有賀長郎事務総長は、その原因をこう話す。 「工事受注額が一気に落ち込んだのはリーマンショックのとき。そしてその後の民主党政権と重なる時期にどん底になった。そればかりではない。産業の空洞化で、製造業からの発注も減った」
人手不足の建設業界､火を噴く人材争奪戦 | 週刊東洋経済 | 東洋経済オンライン | 新世代リーダーのためのビジネスサイト
建設業界はかつてない人手不足の状況が続いている。 1990年代のバブル崩壊、2008年のリーマンショックで、民間だけでなく公共工事も激減。ゼネコン各社は、長らく過剰人員を抱えてきた。しかし、12年に安倍政権が誕生し、国土強靭化などの経済政策の恩恵もあり、建設業界に追い風が吹く。業界では「潮目は変わった」（大手ゼネコン幹部）という声が多い。 「東北復興需要に加え、20年の東京オリンピック誘致決定で、関連のインフラ整備が動き出す。今後5～6年は好環境が続く」（建設業界アナリスト）。かつては一つの案件に7～8社も参加し赤字受注覚悟の入札競争が展開された時期もあったが、最近は受注環境が一変、「案件は豊富にあり、採算を重視した受注ができる」（同）。 自治体も中途採用強化 こうした中、業界が頭を悩ませているのが、人手不足と資材高だ。特に、現場の人手不足は深刻で、労務費高に直結している。国土交通省の建設
日本のスタートアップ業界に欠けているもの | インタビュー | 東洋経済オンライン | 新世代リーダーのためのビジネスサイト
1979年福岡県生まれ。慶応義塾大学総合政策学部卒業後、東洋経済新報社で自動車、IT業界を担当。2007年9月より休職し、スタンフォード大学大学院で修士号取得（国際政治経済専攻）。09年7月より『週刊東洋経済』編集部に復帰し、『３０歳の逆襲』『非ネイティブの英語術』『10年後に食える仕事、食えない仕事』『女性はなぜ出世しないのか』などの特集を手がける。12年10月より現職。著書に『米国製エリートは本当にすごいのか？』『５年後、メディアは稼げるか』。Twitter:@norihiko_sasaki 2010年の英語公用語化スタートから４年。楽天のグローバル戦略が一段と加速している。ここ数年、電子書籍のkobo（コボ）、ビデオストリーミングサービスのViki（ヴィキ）、動画コンテンツ配信サイトのShowTimeなど、次々と国内外で企業を買収。今年２月には、無料通話・メッセージサービス「Vibe
スタートアップのビジネスモデルの記事一覧 | 東洋経済オンライン
コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕
「はったり」がないと世界では勝てない | ｢黒船｣起業家がセカイを変える！ | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
僕だって“躊躇”がないわけではない 伊佐山元（以下、伊佐山）：井口さんとの出会いは2008年の冬、シリコンバレーのベンチャーキャピタルＤＣＭに勤務している時期です。井口さんは当時、自ら起ち上げた頓智ドットで、「セカイカメラ」という現実の背景に情報を重ねて表示する、ＡＲ（拡張現実）技術を用いたスマートフォン向けアプリに取り組んでいるときでした。その後、ＤＣＭは、頓知ドットに投資するのですが、井口さんはとにかくインパクトがありました（笑）。投資を決めるデューデリジェンスをした際に、失礼ですが経営者っぽくなく、哲学者みたいでした。 井口さんを拝見していて大事だと思うことは、頓智ドットが、今、新しい経営者で新たな挑戦に向かっている中、井口さん自身もウエアラブル（身に付ける）端末を作るテレパシーを起ち上げ、セカンドチャプターを始めている点です。 普通は、初めのプロジェクトをやめて、再挑戦する場合、同
狙うは世界。グノシー支えたデザイナー集団
「日本でも、今でこそUIの重要性は認知されているかもしれません。しかし、アメリカではかなり以前から、UIを重視することが当然でした」 グッドパッチ代表取締役兼CEO土屋尚史氏はこう語る。2年半ほど前、サンフランシスコのbtraxというウェブ会社で働いている間に、毎日のように開かれる起業家たちのピッチイベントに参加し、スタートアップの製品やサービスを見る機会を作った。そこで見た光景に、愕然としたという。日本と異なり、ほとんどのスタートアップが最初からウェブサービスでもアプリでも、UIの部分にかなりの力を入れていたのだ。 「そもそも、日本とアメリカでは、サービスの開発方法がまったく違うのです。日本では、機能を付け加えて、できることを増やしていく。しかしアメリカでは、とにかくそぎ落とす。なるべくシンプルに、いちばんコアな欲求を最大限に満たせるように、デザインしていく。トップのCEOが『UIこそが
｢野球がうまくなるスマホアプリ｣とは？
NTTドコモのベンチャー支援プログラム「イノベーションビレッジ」。2期生として選ばれた6チームのCEOは、どのようなビジネスを構想しているのか。 今回、レポートするのは「だんきち」（大阪府、2013年2月設立）。同社が手掛けるのは動画に特化した共有サービス「スポとも」。元プロ野球選手が協力する、異色の新サービスを開発中だ。 スポともは、スマホで撮影したスポーツの動画を、チームメイトや友人、家族などと共有できる、動画に特化した共有サービス。SNS機能でスポーツ仲間を見つけることはもちろん、スローモーション撮影や連続撮影機能などで、野球の投球や打撃フォーム、サッカーのシュート、ゴルフのスイングなど、さまざまなスポーツのフォーム分析もできる。動画に十字の線を引き、体のブレなどをチェックすることも可能だ。 大切な思い出は「動画」 高校時代、甲子園出場経験もある強豪校で野球に明け暮れた与島大樹CEO
「大化け」連発、スタンフォードDスクール | The New York Times | 東洋経済オンライン | 新世代リーダーのためのビジネスサイト
開設から8年。Dスクールは目覚ましい成果を残している(Jason Henry/The New York Times) 世のため人のため アクシャイ・コタリが「Dスクール（d.school）」――正式にはスタンフォード大学ハッソ・プラットナー・デザイン研究所――で初めて与えられた課題は、「ラーメンの食べ方の見直し」だった。彼がDスクールで最後に与えられた課題は、ニュースアプリの開発につながり、完成品は交流サイトのリンクトインに9000万ドルで売れた。 この２つの企画は最終的には著しく異なるプロダクトを生んだが、初めの一歩には共通点があった。両方とも、「どうしたら人々が暮らしやすい世の中にできるか」を至上命題としている点だ。それがDスクールの教えであり、受講生はそのためにいろんな産業の境界線を見直すことを促される。 Dスクールが主眼とするのは、学生の「共感力」を伸ばすことだとデービッド・ケリー
英語が下手でもシリコンバレーで戦える！
伊佐山：ひとつめは、日本のベンチャー企業と大企業の間にある壁。次は、日本のベンチャー企業がいまだに国内重視で海外のベンチャー企業を見ていないという壁。最後に、日本の大企業が海外のベンチャー企業を知らなすぎるという壁。これらをサイバーエージェントで新規事業をいくつも立ち上げ、多角化に貢献したナンバー２だった西條をはじめ、多くの人や企業を巻き込んで、それぞれの持っているスキルを掛け合わせながら壊していき、それぞれの間に橋を架けることで、大きな“うねり”を起こしたい。 日本人コミュニティのパワーがなく不利に 西條晋一（以下、西條）：私が２０１０年から丸２年、サイバーエージェントアメリカの社長を務めて感じたのは、シリコンバレーで優秀な人材を確保することの難しさと日本人コミュニティのパワーのなさです。 西條晋一1973年６月、徳島県生まれ。96年、早稲田大学法学部卒業後、伊藤忠商事に入社。2000年
南場智子「日本の起業は目線が低い」
日本で起業はなせ少ないのか ──プラットフォーム側に日本企業はいませんね。 イノベーションは起業数に比例する。起業家を増やすべきだ。「グローバルアントレプレナーシップモニター」の調査では、「起業は面白いと思う」人の割合が、日本は54カ国中最下位。「失敗を恐れる」が7位。これが現状だ。 競争力は他国に対する提供価値であり日本が持つ存在価値だ。多くの課題を抱えて解決してきた経験を持つ日本は、世界の知的生産拠点になりうる。シリコンバレーの底力は、明日のフェイスブックやグーグルになると思えるベンチャーが次々と出てくるところにある。 ──日本ではなぜ起業が少ないのでしょうか。 抜本的な施策が必要だ。日本の起業は目線が低い。質の高いベンチャーキャピタルが少ないからだ。日本では世界一なんか目指すな、地に足を着けろなどと指導されるが、米国では世界ナンバーワンを目指さない企業や人に投資は来ない。 シリコンバ
クラウドソーシング２強､勝つのはどっち?
以前、私が運営するオピニオンメディアThe Startupで、「２社のうち、クラウドワークスの方が優位である」という「意見」を記事で表明したところ、炎上してしまった。私個人が過去にクラウドワークスから仕事を依頼されたことがあったため、「中立性に欠ける」と非難されたのだ。 この問題を受け、The Startup上では両社に関する記事を書かないと2013年８月に宣言した。しかし、「東洋経済オンライン」での連載開始に際し、リベンジかたがたあえて１発目はこのネタで勝負することにした。 本稿ではビジネスモデルの解説と、今後の市場動向を中心に紹介する。「東洋経済オンライン」はほかのメディアとは異なり、炎上経験のある私のようなブロガーにも門戸を開く懐の広さがあるようだ。 クラウドソーシングの主な収益源は成約手数料だ。案件を募集する依頼側と、案件を請け負うエンジニアやデザイナーなどの受注者がサイト上で成約
"つながり力"高める､4つの実践手法
私は会社で、徹底してやめていることがあります。そのひとつが、やたらめったら社内の飲み会に行かないこと。代わりに、社外の再つながりに時間とおカネを投資しています。たとえば、直近ではこんなつながりの場に参加してきました。 ■Charity Night Reception for Philippine 参加費は少し高めの1万円、内60％がHands経由でフィリピン災害対策費用として寄付されます。目的はつながること、でもテーマがフィリピンだけに、気分的にうれしくなったイベントでした。 ■テクノロジーマーケティング広報ミートアップ 社外の横のつながりは極めて重要です。参加者は、売る仕組みを作るのが誰よりも好きなマーケターや経営者の方々。考えをさらけ出し、ほかと比較する、これがまた楽しい。 ■法政大学ソーシャルキャンパス 私は法政大学で特別講師をしています。その関係で、起業家と学生をつなげる場に参加し
「最大の敵は、昔のミクシィだ」
読者のみなさんは、胃がキリキリと痛くなるほど、悩んだ経験はあるだろうか。 今回は、生き残りをかけるミクシィ若社長の苦しみを扱おう。いまや「マイミク」という言葉すら懐かしく感じるかもしれない。実際に、広告収入が落ち込み、同社の今2014年３月期計画は初の赤字転落見通しだ（売上高は前期比37％減の80億円、純損失25億円）。スマートフォン向けゲーム「モンスト」の急成長をハヤし、株価は連日大賑わい。だが、一方で、買収を決めた新事業の中には「婚活サイト」や「（男女）マッチング事業」も含まれるなど、一見「迷走」にも見える。 ミクシィ再生の苦しみとは？同社は本当に復活するのか？今年6月、30歳（当時）にして新社長となったミクシィの朝倉祐介社長との対談から、同社の実情と、逆境の中での決断について考えていきたい（敬称略）。 「成功体験」がミクシィをダメにした そもそも、ミクシィがこの数年で急速に業績を悪化
ググっても答えの出ないことに挑戦しよう
コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕
岡島悦子「勉強や資格より、実践と人間力」
日本の新しいモデルを創る「新世代リーダー」とはどんな人なのか。どんな能力、教養、マインドセット、行動が必要となるのか。国内外のリーダーを知り尽くした、各界の識者たちに「新世代リーダーの条件」を聞く。 急増する“お勉強くん” 環境変化が非常に激しい今の時代、重要なのは変化への適応力だと思う。もう少し言うと、どんな時代でもサバイバルできる、どんな環境に置かれても自分の頭で考え稼げる人材＝「自律型変革適応人材」が求められている。 MBA的経営知識や論理思考力等を努力して身に付ければ何とかなるだろうという「お勉強ブーム」が一時期発生した。確かに、ビジネスを実行する上での経営知識やスキルはとても重要だが、これらはビジネスを実行する際の基礎的な筋肉であり「手段」である。しかし最近では、ともすると、「お勉強している私が好き」「努力していることで安心する」というふうに、手段が目的化している人たちが多くなっ
5年後､メディアは稼げるか？
セコい方向にいく誘惑 ――過去8ヶ月、「東洋経済オンライン」を運営してきて、ページビュー（PV）はある程度上がってきたのですが、マネタイズが大きな課題になっています。 今のところ、収入の大半は広告なのですが、紙の広告に比べ単価が安いのが悩みです。とくに営業部員を介さず、アドネットワーク（多数のウェブメディアの広告枠を集めて、広告主に販売する仕組み）経由で広告を売る場合、単価は1PV＝0.1～0.3円というのが世間の相場です。この単価では、質の高いコンテンツを創り続けるのはなかなか難しいところです。ウェブメディアの広告単価を上げるために、何がカギになるでしょうか。 そこは僕も日々考えているんですが、クリアな正解はもっていません。今は、アドネットワークを使えば、スケーラビリティが効く。つまり、PVが増えれば増えるだけ、広告収入は青天井で上がって行く。PVが5倍になったからといって、営業部員を5
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
ホリエモン愛用。金融スタートアップの本命
